もくじ
今この記事を読んでいる方の中にも、ご両親などに「手に職をつけておきなさい！」といわれてきた人も多いのではないでしょうか？
とはいえ「手に職をつける」ことで返って「潰しが効かなくなるのでは？」という心配になる人も少なくないかと思います。
そこでこの記事では、今のこの時代に「手に職をつけること」について、しっかりと考えていきたいと思います！
- 手に職をつける＝資格を取るという考えはNG
- 手に職があるとライフスタイルの変化にも対応しやすい
- 長期的な視点で考えるならIT系は・医療系・介護系がおすすめ
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そもそも“手に職をつける”の本当の意味とは
でも世の中には資格や免許を持たずとも「手に職がある」といえる人はたくさんいるんですよ！
「手に職をつけよう！」と考えた時にありがちなのが「まず資格を取ろう」と考えること。
たしかに資格は特定の分野の知識や技術を修得したことの証明にはなりますが、その資格を持っていても実際に活かすことができないとあまり意味がありません。
一方で大工やITエンジニアなどは、特別な資格は必要ありませんが、その道の知識や技術があれば、引く手あまた。
会社に属さなくても、自分の身ひとつで稼ぐことだって可能です。
大事なのは自分が行う仕事が社会に必要とされるかどうか
つまり「手に職を持つ」というのは、資格のある・なしに関わらず、社会で自分のする仕事が通用するかどうか、必要とされるかどうかということ。
そのため、手に職をつけたいと思ったら、
- 自分が「得意かも」とか「やってみたい」と思える仕事の中で、需要が高いもの（高まりそうなもの）は何か？
- その仕事に必ず資格や免許は必要か？なくても全然OKな業界ではないか？
といった点をまずはよく考えてみる必要があります。
もちろん重宝される資格もある
資格には「業務独占資格」と「名称独占資格」の2種類があります。
業務独占資格とは「その資格を持っている人だけがその業務を行える」資格です。
医師や看護師などがこれにあたり、有資格者以外がこれらの業務を行うと罰せられます。
名称独占資格とは、「その資格を持っている人だけが、その名称を名乗れる」資格です。
栄養士、保育士などがこれにあたり、有資格者以外がこれらの名称を名乗ると罰せられます。
全ての資格が「持っていれば重宝される」とは限りませんが、こういった一部の国家資格に関しては、持っていた方が就職で有利になるといっていいでしょう。
手に職をつけるメリット
もし何かの理由でその仕事ができなくなったら……って考えたら怖くない？
手に職をつけると聞くと、やはり専門職や技術職のイメージが非常に強いため「自分は本当にこの道でいいのかな……」などとプレッシャーに感じてしまう方もいるでしょう。
しかし「手に職をつける＝ひとつの道しか選べない」というわけではありませんので、そこはあくまでも選択肢が増えるという感覚で、柔軟に考えてみましょう。
例えば、手に職がある場合のメリットには、以下が挙げられます。
- 出産や育児など、ライフスタイルの変化があっても復職しやすい
- 会社が潰れても別の会社で技術や知識を活かせる
- 家族の都合などで引っ越すことになっても仕事が見つけやすい
- 副業が可能な会社であれば、副業として稼ぐことができる
- 仕事が順調に増えれば独立できる
- 学歴などを気にせず転職ができる
特に最近では副業をOKとしている企業や、パソコンを使って自宅でできる技術職や専門職も増えています。
そのため、手に職をつけることは自分の可能性を広げる方法のひとつといった捉え方をしてみると良いかもしれません。
それぞれのメリットについて、もう少し具体的に解説します。
1.出産や育児など、ライフスタイルの変化があっても復職しやすい
手に職がついていれば、産休・育休を取得したあとでも復職しやすい点がメリットです。
加えて、専門的な業務を任されていたのであれば、休職前と同じポジションで復職しやすいため、仕事に慣れる時間も短くてすむでしょう。
2.会社が潰れても別の会社で技術や知識を活かせる
今の会社で働き続けたいと思っても、潰れてしまったらどうしようもないですよね。
手に職があり、自分の得意分野や積み上げたキャリア・実績を明示できれば、転職でも有利になります。
3.家族の都合などで引っ越すことになっても仕事が見つけやすい
「実家に戻るため」や「家族の転勤についていくため」など、プライベートの都合で引っ越しをしなければならないケースもあるかもしれません。
そんな時、都合良く引っ越し先でも今の仕事を続けられれば良いですが、そうとは限りませんよね。
手に職があれば、引っ越し先でも同じような業種・業態の会社で働きやすくなります。
4.副業が可能な会社であれば、副業として稼ぐことができる
手に職がついていれば、自分のスキル一つで仕事ができます。
副業OKの会社であれば、稼ぎを増やすことも可能です。
マーケティング関連のアドバイザーや、デザイナー、プログラマーなどの制作関連職であれば、比較的在宅のまま副業しやすいでしょう。
5.仕事が順調に増えれば独立できる
前述した副業が軌道に乗り、稼ぎが増えていけば、いずれは副業1本でも暮らしていけるほどの収入を得られるかもしれません。
そうなれば、独立も夢ではないでしょう。
6.学歴を気にせず転職ができる
新卒就活だけでなく、転職時も意外と学歴を見られることもあります。
特に、目に見えるような大きな成果を出しにくい20代の転職では、前の会社で出した小さな成果よりも、学歴の方に注目されることは珍しくありません。
手に職がつけば「スキル」で自己アピールできるため、学歴を気にすることなく転職できるようになります。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
自分に自信を持てることが最大のメリット
ここまで確認してきて、手に職をつけるメリットはだいたい3つに大別できると分かるのではないでしょうか。
手に職をつけるメリットは、以下3分類です。
- キャリアを安定させられる
- キャリアアップできる
- 新しいチャレンジができる
手に職がついているから安定した成果を上げることができ、そのことで安定したキャリアライフにつながっていきます。
さらには、安定した生活や仕事で評価されることは余裕や自信にもつながっていき、前向きにキャリアと向き合えるようになっていくのです。
すなわち「手に職をつける」最大のメリットとは「自分に自信が持てる」ことではないでしょうか。
手に職をつけるデメリット
手に職をつけることは、一見メリットばかりのように思われがちですが、当然デメリットもあります。
手に職をつけようと行動を起こす前に、デメリットにも目を向けておきましょう。
資格取得やスキルを身につけるのに費用と時間がかかる
例えば資格を取得したり、稼げるレベルのスキルを身につけたりするまでに、費用と時間がかかる点はデメリットといえるでしょう。
今の仕事をしながら、その延長で取得できる資格や身につけられるスキルであれば理想的です。
しかし、今の仕事と関係ないことであれば、資格取得・スキル習得のために仕事以外の時間を使わなくてはなりません。
場合によっては費用がかかることもあるかもしれませんが、努力しても必ず稼げるとは限りません。
費用と時間をかけて手に職をつけようとしても、結局稼げないというリスクもあるのです。
将来にわたって稼げるとは限らない
今は稼げる仕事であっても、将来にわたって稼げるとは限らない点に注意する必要があります。
実際、総務省の「情報通信白書」にて野村総合研究所が「将来国内の49％の仕事がAIや機械に代替されるという予測が発表された」というニュースが取り上げられており、事実社会でも大きな話題となりました。
今は手に職をつけて稼げていても、将来AIやロボットの発達によって稼げなくなる可能性があるのです。
これから手に職をつけようとするのであれば、AIやロボットに代替されない仕事かどうかという視点も持ち合わせて選ばなくてはなりません。
参考：総務省「平成28年版 情報通信白書」
主婦・女性におすすめの手に職がつく仕事
年々共働き世帯の割合が増え、最近では女性のさらなる社会進出や男性の育児休暇や「主夫」についてのニュースを耳にすることも増えてきました。
とはいえ、現実として結婚や出産・育児などのライフイベントに左右されやすいのは女性の方が多いことは事実。
女性こそ手に職をつけておいた方が安心といえるかもしれません。
そこでここからは、主婦や女性におすすめの「手に職がつく仕事」の代表的なものをご紹介していきます。
webライター
最近ではその始めやすさからネット記事の執筆を中心とした「Webライター」のお仕事が増加傾向にあります。
企業に属しているライターもいますが、子育てや他の事業などと両立するためフリーランスとして働くライターも多くいます。
書籍専門や取材専門、医療やビジネスなど特定のジャンルを専門とするライターやジャンルに限らず幅広く執筆をしているライターなど、その仕事内容は様々です。
| 仕事の難易度：★★☆☆☆ ライターを始めるにあたっての壁は高くありません。 専門的な記事（例：医療・法律）をクライアントが必要とする場合を除き、特別な資格も必要ないため、いきなり始めてみて慣れていくという方が多い傾向です。 また、仕事の数は多いので、基本的にはパソコンがあればクラウドソーシングのサイトなどから誰でも簡単に始めることができます。 ただし、仕事が多い分、文章のクオリティが低いと単価も低く、仕事の難易度と比例して報酬が上下する傾向にあります。 |
Webライターの平均年収
企業で正社員のライターとして働いた場合の平均年収は450万円前後といわれていますが、フリーランスの場合は200万円前後という人も多いようです。
働き方や仕事の内容も様々なので、収入に関しては個人差がかなりある仕事といえます。
| 仕事の将来性：★★★★☆ ネットメディアがある以上、まずなくなることはない職種といえるでしょう。 ただし、近年は量産系ではなく情報の質が高い記事が求められる時代になってきているため、文章力や観察力、取材ができるか、専門性があるかなど、実力がなければ淘汰されてしまう可能性があります。 |
webデザイナー
企業や個人などから依頼を受け、Webサイトのデザイン（画面）を制作するお仕事です。
「Illustrator」や「Photoshop」などのグラフィックソフトを使用したり、HTMLやCSSと呼ばれる専門の言語を使用します。
Webサイトを専門に扱う会社で働く人もいれば、こちらもライターと同様に、フリーランスで活躍する人も多くいます。
| 仕事の難易度：★★★★☆ 特別な資格は必要ありませんが、デザインの知識はもちろん、HTMLやCSSなどWeb制作に関する最低限の基本的な知識は必要となります。 そのため専門学校などに通い基礎的なスキルを身につける人が多い傾向です。 刻々と変化していくWebに関する新しい技術や知識も覚える必要もあるため、デザインセンスを磨きつつも、新しい情報を取り入れていく努力が求められるでしょう。 ただ20代若手の場合、全くスキルのない未経験でも採用してくれる会社もあるため、少しでも興味があるのなら挑戦してみてくださいね。 |
Webデザイナーの平均年収
正社員として制作会社などに勤務した場合の平均年収は350～450万円程度、フリーランスの場合は300万円前後がボリュームゾーンといわれています。
| 仕事の将来性：★★★☆☆ スマートフォンやタブレットの普及により今後もWebデザイナーの需要は高いと考えられます。 一方、Webデザイナーの人口の増加や、専門的な知識がなくても簡単にWebデザインができるツールがさらに普及していくことも予想されます。 そのため、ワンランク上のデザインセンスやマーケティングの知識を持ったWebデザイナーが重宝されるようになるでしょう。 |
医療事務
病院やクリニックなどで受付を含めた事務を行うお仕事です。
具体的にはカルテの管理や医療費、診療報酬の計算、入退院といった各種手続きの案内や処理などがあります。
医療機関の多くは日曜・祝日は休診・お盆休みや年末年始休みといったケースが多いため、小さな子どもがいる人なども働きやすい環境といえます。
| 仕事の難易度：★★☆☆☆ 会計業務についてはコンピューターが自動的に計算をしてくれるシステムとなっていることがほとんどですので、メインで行うのは最初の入力になります。 勤務先によっては患者の数が非常に多かったり、同じ医療事務を担当するスタッフが少ない場合もあるため、忙しさには差があります。 |
それから医療事務のお仕事は一見資格が必要に思われがちですが、絶対に必要な資格というのはなく、無資格・未経験からでも始めることができます。
ただし、民間の医療事務資格があるため、医療事務を目指すのであれば資格を持っておいた方が就職には有利といえるでしょう。
医療事務の平均年収
医療事務の平均年収は300万円前後、アルバイトや派遣社員の場合は時給1,000円前後といわれています。
学歴の差もそれほどないことが多いようです。
| 仕事の将来性：★★★☆☆ 医療事務の業務のうち、事務処理関係の業務についてはIT化が進み、今後AIが参入してくる可能性は大いにありますので、人材が今以上に必要になるようなことは考えにくいといえます。 一方、高齢化社会がさらに加速することもあり、今後も医療が必要とされ続けることは間違いありません。 そのため、医療事務の仕事自体がなくなるということは考えにくいでしょう。 |
宅地建物取引士
宅地建物取引士のお仕事は、不動産契約を行う際に同席をし、重要事項を説明し、さらに重用事項を説明したことを証明する記名・押印を行います。
また、不動産取引における契約書に、適正な不動産取引を行ったことを証明をする記名・押印も宅地建物取引士にしかできない仕事とされています。
| 仕事の難易度：★★★★★ 宅建士（宅地建物取引士）は不動産管理会社や住宅メーカーなどに勤務するケースが多いでが その後宅建士の資格登録をし、さらに、宅地建物取引業の実務を2年以上行うか、登録実務講習と呼ばれる専用の講習を受ける必要があります。 なお、この登録実務講習はスクールや通信講座で受講をしたのちに、2日間のスクーリングに参加し、修了試験を受けるというものです。 宅建士の業務自体は営業などもなく、なってしまえば比較的女性には働きやすい仕事ですが、宅建士になるまでの難易度は高めです。 |
ちなみに従事するためには国家資格である「宅地建物取引士」、通称「宅建」の取得が必要です。
合格率は15％～17％程度といわれており、難易度は高いですが、国家資格の中では比較的合格率は高い部類になります。
宅地建物取引士の平均年収
宅建士の年収は、平均で400万～600万円程といわれており、企業の大きさや都市部で働くのか、地方で働くのかによっても差があります（都市部の方が高くなる傾向があります）。
| 仕事の将来性：★★★★★ 宅建士の年収は、平均で400万～600万円程といわれており、企業の大きさや都市部で働くのか、地方で働くのかによっても差があります（都市部の方が高くなる傾向）。 |
フリーター・若年層におすすめの手に職がつくIT系の仕事
ここからはフリーターなど、社会人経験も浅い20代の人におすすめの手に職がつく仕事をご紹介していきます。
というのも、IT業界やWeb業界はまだ業界としての歴史も浅く、発展途上の段階のため、経験者が圧倒的に不足している業界。
そのため、未経験採用をして社内で育てようと考えている企業も多いのです。
また、IT・Web系のお仕事は変化のスピードが早く、新しい技術や知識を覚える機会も多いので、吸収力の良い若年層からスタートした方が有利といえます。
将来性を考えても、業界全体がまだまだ伸びしろのある業界です。
Webマーケター
Webマーケターはその名前からも想像ができるように、Webを利用していかに企業に利益をもたらすかを考えるお仕事です。
Webマーケターの仕事内容は多岐にわたります。
代表的なものとしては検索エンジンで上位に表示をさせたり、Webサイトの閲覧数を上げる、魅力的なWebコンテンツの提案をする、といったことが挙げられます。
Webマーケターになるために特別な資格は必要ありませんが、「ネットマーケティング検定」「Web解析士」「マーケティング・ビジネス実務検定」といった関連資格を取得しておくと就職には有利でしょう。
また、数字を多く扱う仕事ですので、データ分析が好きな人にもおすすめ。
また、他の部署と一緒に業務を進めることがあるため、コミュニケーションスキルがある人、流行や社会情勢などに敏感な人にもおすすめです。
なお、Webマーケターは特に中小企業では未経験からでも目指しやすいため、興味のある方は求人をチェックしてみましょう。
ちなみに、年収の目安としては企業の大きさにも左右されがちですが、300万～600万円程度というケースが多いようです。
厚生労働省の職業情報提供サイトJobtagによると、Webマーケターが含まれる職業分類「企画調査事務員」の年代別年収分布は以下の通りです。
【Webマーケター（職業分類：企画調査事務員）】（単位：万円）
| 年齢 | 年収 |
|---|---|
| 20～24歳 | 368.81 |
| 25～29歳 | 481.60 |
| 30～34歳 | 577.72 |
| 35～39歳 | 652.96 |
| 40～44歳 | 676.79 |
| 45～49歳 | 720.92 |
| 50～54歳 | 791.13 |
| 55～59歳 | 851.12 |
| 60～64歳 | 600.92 |
参考：厚生労働省「職業情報提供サイトJobtag（Webマーケティング）」
比較的若いうちから給与水準が高く、とくに50代後半で800万円を超えている点を見ると、高収入が目指せる仕事といえるでしょう。
Webコーダー
Webコーダーは、Webデザイナーが考えた案をもとにして、HTMLやCSSや、プログラミング言語や各種ソフトを使用してWebページを制作し、不具合が発生した場合には修正を行う仕事です。
特別な資格は必要ありませんが、HTMLやCSS、各種プログラミング言語の基礎的な知識や、ホームページ制作の経験などが求められます。
また、これらの知識やスキルに加え、細かい作業をコツコツとこなせる根気強さや、ロジカルシンキングができる人、誰が見ても読みやすいコードが書けるという意味で、何かを整えたり美しく見せることが好きな人に向いているお仕事といえるでしょう。
Webコーダーについても、未経験から応募可能な求人がありますので、必要な知識を身につけながら転職活動をされることをおすすめします。
なお、Webコーダーの平均年収は300万～400万円程度が一般的な相場といわれています。
厚生労働省の職業情報提供サイトJobtagによると、Webコーダーが含まれる職業分類「プログラマー」の年代別年収分布は以下の通りです。
【Webコーダー（職業分類：プログラマー）】（単位：万円）
| 年齢 | 年収 |
|---|---|
| 20～24歳 | 341.48 |
| 25～29歳 | 453.91 |
| 30～34歳 | 512.63 |
| 35～39歳 | 597.93 |
| 40～44歳 | 646.90 |
| 45～49歳 | 674.62 |
| 50～54歳 | 679.57 |
| 55～59歳 | 732.17 |
| 60～64歳 | 539.41 |
参考：厚生労働省「職業情報提供サイトJobtag（プログラマー）」
20代後半から30代にかけて年収が大きく上がり、若いうちから比較的稼げる仕事といえるでしょう。
インフラエンジニア
インフラエンジニアのお仕事は、ひと言で表すとインターネットの基盤を整えるものです。
具体的には、まずクライアントの要望をヒアリングし、新しいネットワークシステムを考える「設計」がメインの業務となるでしょう。
設計は、コミュニケーション能力や、ITインフラに関する知識や経験など高いスキルが求められる業務です。
そして、その他にも、設計書をもとに現場で必要な機器を組み立てたりソフトウェアの設定などを行う「構築」。
完成したシステムが正常に作動するか監視したり、トラブルの対処を行う「運営・保守」といった業務があります。
Iot化が加速する中、インフラエンジニアの需要は高まる上に、運営や保守などの業務は半永久的に続くため、将来性に関しては間違いなくあるといえるでしょう。
また、IT系職種ではプログラマーを目指す人も多いですが、プログラマーは新規開発案件を担うものなので景気に左右されやすい面があります。
安定性を考えるのであればインフラエンジニアがおすすめです。
なお、20代であれば未経験から入社可能なインフラエンジニアの求人は多くあります。
ただし、インフラエンジニアとしての基礎的なスキルの指標となる「CCNA」や「Linux技術者認定」「基本情報技術者」といった資格をあらかじめ持っておいた方が就職には有利です。
厚生労働省の職業情報提供サイトJobtagによると、インフラエンジニアが含まれる職業分類「ITシステム設計技術者」の年代別年収分布は以下の通りです。
【インフラエンジニア（職業分類：ITシステム設計技術者）】（単位：万円）
| 年齢 | 年収 |
|---|---|
| 20～24歳 | 373.00 |
| 25～29歳 | 511.69 |
| 30～34歳 | 627.71 |
| 35～39歳 | 747.01 |
| 40～44歳 | 698.97 |
| 45～49歳 | 784.19 |
| 50～54歳 | 793.39 |
| 55～59歳 | 848.21 |
| 60～64歳 | 717.55 |
参考：厚生労働省「職業情報提供サイトJobtag（システムエンジニア基盤システム）」
20代後半から500万円を超えており、インフラエンジニアも若いうちから稼げる仕事です。
フリーランスエンジニアになると年収1,000万円を超える人もいるようです。
システムエンジニア
システムエンジニアの仕事は、クライアントの要望に合わせた最適なシステム開発を行うというものです。
クライアントへのヒアリング、システムの大まかな設計、予算の算出や進行管理などが含まれます。
そのため、システムエンジニアにはクライアントの要望を汲み取るヒアリング能力やシステム設計のための専門知識やプレゼンテーション能力、マネジメント能力など多様なスキルが必要です。
IT業界全体の傾向ではありますが、システムエンジニアについても慢性的な人材不足であるため、若手の人材を未経験から採用し、採用後にイチから育てていこうという企業は少なくありません。
持っていないといけない資格は必要ありませんが、やはり基礎的な知識があることを証明するための資格があると就職には有利です。
具体的な資格としては「基本情報技術者」「ネットワークスペシャリスト」などが挙げられます。
なお、システムエンジニアの平均年収は550万円程度といわれており、フリーランスの場合は月100万円以上の案件などもあるようですので、実力次第で高年収を目指すことも可能でしょう。
厚生労働省の職業情報提供サイトJobtagによると、システムエンジニアが含まれる職業分類「ソフトウェア開発技術者」の年代別年収分布は以下の通りです。
【システムエンジニア（職業分類：ソフトウェア開発技術者）】（単位：万円）
| 年齢 | 年収 |
|---|---|
| 20～24歳 | 341.48 |
| 25～29歳 | 453.91 |
| 30～34歳 | 512.63 |
| 35～39歳 | 597.93 |
| 40～44歳 | 646.90 |
| 45～49歳 | 674.62 |
| 50～54歳 | 679.57 |
| 55～59歳 | 732.17 |
| 60～64歳 | 539.41 |
参考：厚生労働省「職業情報提供サイトJobtag（システムエンジニア業務システム）」
これまで紹介したIT系の技術職同様、システムエンジニアも腕次第で若くから稼げる仕事です。
フリーランスの場合は月100万円以上の案件などもあるようですので、実力次第で高年収を目指すことも可能でしょう。
IT系以外で資格を取れば有利になる仕事
ここまでは手に職がつくおすすめのIT系職種をご紹介してきましたが、最後に、IT系職種以外の、資格取得が仕事に直結するお仕事についてもご紹介しておきましょう。
なお、ここでは、一級建築士や医師といった取得までの難易度が高い資格は省きます。
保育士
慢性的に人材が不足している業界のため、資格を取得すればすぐに保育士として働ける可能性は高いです。
保育士の国家資格が必要となりますが、通信講座でも資格取得が目指せます。
登録販売者
一般用医薬品の販売などを行う仕事です。
ドラッグストアやスーパーマーケットなど働ける場所の選択肢が多く、その分需要も高い点が大きな魅力です。
こちらも国家資格となり、通信講座でも資格取得が目指せます。
登録販売者資格とは？仕事内容や資格取得方法について｜ユーキャンの登録販売者資格取得講座
衛生管理者
作業場の衛生管理や労働者の健康管理をする仕事で、常時50人以上の労働者が働いている事業所では必ず配置しなければなりません。
こちらも国家資格となりますが比較的合格率が高く、通信講座でも資格取得が目指せます。
資格を取得するのであれば全ての業種に対応する第一種衛生管理者がおすすめですが、受験のためには「1年以上の労働衛生の実務経験」が必要となりますので、あらかじめ受験資格があるか確認が必要です。
将来安泰！長期的におすすめの業界
せっかく手に職をつけることができたと思っても、将来的に廃れてしまう業界では折角の努力が水の泡。
「これから手に職をつけたい！」と考えるのであれば、業界選びは非常に大切です。
ということで、ここからは将来的・長期的な観点から、手に職をつけるのにおすすめの業界をご紹介します。
IT・Web業界
デスクワークが中心の「手に職」であれば、やはりIT・Web業界が圧倒的におすすめです。
インターネットはもはや私たちの生活に欠かすことのできない重要なインフラのひとつとなっている上、今後もさらにIot化が加速することが考えられますので、将来性は抜群に高いといえます。
また、職種によって多少の差はあるものの、IT・Web業界は全体として慢性的な人手不足です。
さらに業界自体の歴史が浅く、まだ成長段階のため、業界全体の年齢層も若い傾向にあります。
例えば金融やメーカーなどであれば定年を迎えるような社員が多くいますが、IT・Web業界はまだその段階の年齢層がいない状態なのです。
それはつまり、実力次第ではどんどんキャリアアップができるということ。
また、IT・Web業界の仕事では日々新しい知識や技術を身につけなければならない職種も多いですが、吸収力の高い20代にとってはそれほど難しいことではなく、むしろ相性が良いほど。
未経験OKの求人も多いため、スタートのしやすさ、将来性を考えても非常におすすめな業界です。
未経験からでも手に職をつけられるSE（システムエンジニア）の魅力については下記記事で詳しく解説しています。
医療業界
コロナ禍において医療の重要性を改めて感じた方も多いかと思いますが、医療業界は私たちが健康に生きていく上で欠かすことのできない非常に重要な業界です。
もはや将来性というよりも、まずなくなることはない業界であり、なおかつ少子高齢化問題がある限り、医師不足・看護師不足は慢性的に続くと考えられます。
医師や看護師を目指すことはなかなか簡単なことではありませんが、年齢制限はないため、決して不可能なことではありません。
また、先にご紹介した医療事務や登録販売者といった職種の他にも、医療業界に属する職種には様々なものがあります。
「自分も医療業界で誰かの役に立ちたい」と考える方は、是非挑戦してみてはいかがでしょうか。
介護業界
介護業界の慢性的な人手不足や需要の高さについてはもはや説明するまでもないかと思います。
「介護業界で働くには資格がいるのでは？」と思われがちですが、無資格や未経験から正社員としてスタートできる求人は意外に多くあります。
「介護職員初任者研修」という最も基本的かつ取得しやすい介護資格があると、さらに求人選択肢は広くなりますので、介護業界で手に職をつけたい方にはおすすめの資格です。
さらに、介護の仕事で経験を積みながら「介護福祉士」と呼ばれる国家資格を取得すれば、ほぼ確実に給与をアップさせることができますし、介護業界は年齢を重ねても長く働くことが可能です。
例えば、若いうちは夜勤手当のある介護付き有料老人ホームなどで勤務もよいでしょう。
ライフスタイルの変化や体力的なきつさを感じるようになったら、日勤のみのデイサービスや訪問介護といった仕事に転職する方法もあります。
身体介助など、大変なイメージも強い介護業界ですが、最近では介護する側の負担を減らすための機器を導入していたり、福利厚生が充実している企業も多く存在します。
介護業界は未経験からでも手に職がつけやすく、選択肢も多く、長く働き続けられる業界です。
少しでも興味があるという人は是非一度求人を覗いてみることをおすすめします。
手に職をつけるために転職する場合の注意点
ここまでは、手に職をつけることのメリットやおすすめの業界について解説してきました。
ここからは、そんな手に職をつけるために転職したいと考えている人に向けて、3つの注意点をお伝えします。
まずは適切な自己分析から始める
まず重要なのは「現状把握」です。
「自分の今の状況だと何をどうしたらいい？」「一番効率の良い進め方はどれ？」など、迷った時はぜひUZUZにご相談ください。
これまで数多くの就活をサポートし、就職を成功に導いてきたキャリアカウンセラーが、あなたにぴったりの方法をお教えします。
ここでしっかりと第三者に相談し、客観的に自己分析をしておくことで、「なぜ手に職をつけたいのか」「どういったスキルがいいのか」を整理できるようになります。
興味や関心のある分野から探す
手に職をつけようとする際は、自身の興味・関心がある分野から選ぶことが大切です。
いくら収入が良くても、自身の興味・関心がない仕事を選んでしまうと長く続けられません。
そもそも、稼げるほどのスキルを身につけるためには「おもしろい！」「がんばりたい！」といった興味・関心によるモチベーションの高さが必要となります。
一生続けても飽きないくらい、情熱が持続できる仕事であることが理想です。
身につけるスキルの将来性を十分考慮する
これから手に職をつけようとするのであれば、そのスキルが将来にわたって通用するかどうか慎重に検討すべきでしょう。
なぜなら、せっかく稼げるスキルを身につけても、将来AIやロボットに奪われる仕事では、稼げなくなる可能性が高いからです。
これから選ぼうとする仕事が将来どのようになっていくか想像することが大切です。
短期的な視点にとらわれず職探しを
手に職をつけたいからといって、いきなり目指す業界に転職したり、会社を辞めてスキルアップの勉強だけに専念するのはおすすめできません。
例えば現在営業職で働いており、キャリアチェンジをして完全に未経験の状態からプログラマーを目指したとします。
手に職をつけるのは、数週間、あるいは数ヶ月ではできません。
現在の仕事を辞めてからプログラマーの勉強をし、それから転職すると、年収が大幅に下がる可能性がありますよね。
そのため柔軟に考えて、あくまでも「本業+α」という形から手に職をつける活動をスタートしてみることをおすすめします。
短期的な視点で動くのではなく、中長期的に複数のキャリアプランをイメージしてみましょう。
その際、プロのキャリアアドバイザーに相談してみるのもおすすめです。
資格が必要な職種であれば本職に就きながら勉強を
「持っていた方が就職で有利になる国家資格もある」とお伝えしたように、特定の資格の取得を目指したい場合もあるでしょう。
もし目指す職種に資格が必要だった場合でも、いきなり現職を辞めて資格の勉強に専念するのはNGです。
収入が不安定になれば、勉強を続けることすらできなくなってしまうかもしれません。
幸いなことに「資格の勉強」と「就活」は同時進行できます。
現職で働きながら勉強をして資格取得を目指し、同時に就活も進めるといったパターンがおすすめ。
もし仕事を続けながらの勉強が難しい場合は、就職までの道のりを逆算し、無職期間の生活費を貯金してから辞めるようにしましょう。
転職エージェントの活用も検討する
これから転職をしようとする人は、興味の方向性や自分に向いてる仕事は何か、真剣に考える必要があります。
しかし、自分1人だけで考えていては、考えが偏りがちで新たな視点は生まれません。
転職エージェントのキャリアアドバイザーなど、第三者の目が入ることで、自分でも気が付かなかった可能性や、興味に気が付くこともあるでしょう。
また、身につけようとするスキルが、将来も必要とされる仕事かどうかのアドバイスももらえます。
転職先の仕事で手に職をつけたいのであれば、転職活動もサポートしてもらえる転職エージェントを活用して、希望通りの転職を叶える可能性を高めていきましょう！
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
手に職をつけるためにどうするか
好きなことを仕事にして、その仕事をやりながら結果的に「手に職がついていた」のが理想です。
ですが、そううまくはいきませんよね。
これまで見てきたように「手に職がつく」とは以下のようにまとめられます。
- 社会から求められ、需要のあるスキルである
- 1社だけに特化したやり方ではなく、他の会社でも通用するスキルである
- 過去の成果や資格の有無などで、第三者にスキルを有していることが伝わる
これらのスキルを、ただ働いているだけで都合良く身につけるのは相当運が良くなければ難しいでしょう。
ある程度の中長期的なスパンで考えながら、「5年後にはこのくらいの能力」「10年後にはこのくらいの能力」というように、目標を持って手に職をつける活動をしていきましょう。
まとめ
手に職をつけると、副業で収入を増やせたり、生活環境の変化による影響を最小限にしつつ好きな仕事を続けたり、場合によっては独立したりと、キャリアの幅が大きく広がります。
目指す方向によっては「業務独占資格」や「名称独占資格」などの国家資格の取得も有用です。
重要なのは、短期的な視点にとらわれずに、じっくりとキャリアを進めながら社会から必要とされるスキルを磨き続けること。
もしスキルアップとキャリアの問題に悩むようなことがあれば、キャリアのプロであるエージェントに相談してみてください。
エージェントでは、キャリア設計や自分の強み、就職活動における軸などを客観的にアドバイスしてくれます。
特に、みなさんが既卒・第二新卒・フリーターなら、ぜひUZUZへの相談をご検討ください。
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