そもそも第二新卒で年収って上がるものなのかな？
転職先の選び方や条件によって結果が変わるため、まずは違いを確認してみましょう。
年収アップを目的に転職を考える方もいるでしょう。
しかし、第二新卒で転職したからといって、必ず年収が上がるとは限りません。
この記事では第二新卒の転職で年収が上がる場合と下がる場合の違いに加えて、注意したい点や年収アップを目指すための手順も解説します。
転職による年収アップを目指している方は、自分の進め方を考える材料にしてください。
この記事の監修者
岡本啓毅
YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役
北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。
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第二新卒の転職で年収は上がるのか
厚生労働省の調査をもとに確認します。
第二新卒だけを対象にした統計ではありませんが、同年代を含む20代のデータとして参考にし、転職後に賃金がどう変化したのかについて解説していきましょう。
20代の転職で賃金が増えた人は4割を超える
令和6年の雇用動向調査では転職入職者の賃金変動が公表されており、20代の結果は次のとおりです。
| 区分 | 前職より増加 | 1割以上増加 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 50.5% | 38.5% |
| 25〜29歳 | 46.3% | 37.9% |
参照：厚生労働省「令和６年 雇用動向調査結果の概要」
25〜29歳では前職より賃金が増えた人が4割を超えました。
また、前職より1割以上賃金が増えた人は37.9%を占めています。
20〜24歳では増加した人が50.5%となり、半数を超える結果です。
賃金が1割以上増加した人は38.5%と、25歳～29歳とほぼ同水準です。
なおこの調査でいう賃金は前職と比べた賃金の変動を示すもので、賞与を含めた年収とは範囲が異なる点に注意してください。
賃金が上がるかどうかは、経験年数の長さだけではないと分かります。
社会人2年目の年収の実態については、以下の記事でも解説しています。
20代後半では賃金が下がる人も3割近くいる
同じ調査では賃金が減った人の割合も示されており、20代の結果は次の通りです。
| 区分 | 前職より減少 | うち1割以上減少 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 16.8% | 11.2% |
| 25〜29歳 | 29.2% | 17.6% |
参照：厚生労働省「令和６年 雇用動向調査結果の概要」
25〜29歳では3割近くが転職によって賃金を下げており、1割以上の大きな減少となった人も2割近くいます。
20〜24歳は減少した人の割合が25〜29歳より低いものの、賃金が下がった人がいる点は同じです。
賃金が増えた人がいる一方で減った人も一定数いるため、条件を確かめずに動くのは避けたいところです。
年収は移る先の水準で決まる部分が大きい
経験が浅い段階では実績によって金額が大きく変わるケースは少なく、移る先の会社や職種の賃金水準が結果に影響しやすくなります。
同じ仕事内容でも、会社や働く条件が変われば提示される金額は変わることも多いです。
例えば、同じ営業職でも扱う商材や顧客層が違えば給与体系は異なります。
加えて、業界そのものの収益構造が違えば、支払える人件費の水準も大きく異なることも珍しくありません。
現職より給与水準の高い会社や職種へ移れば年収は上がりやすく、反対に未経験の職種へ移る場合は一時的に下がることもあるでしょう。
つまり、年収は自分の実績だけでなく、どの会社でどのような条件で働くかによって決まるといえます。
第二新卒の年収が上がりやすい5つのパターン
5つのパターンに分けて紹介しますね。
ここでは、第二新卒の年収が上がりやすい移り方を5つ解説していきます。
会社の給与水準や給与が決まる仕組み、職種の性質、採用の状況、これまでの経験との重なりという5つの切り口で整理します。
いずれも求人票や面接で確認できる内容なので、応募先を選ぶときの判断材料にしてください。
給与水準の高い企業へ移る
平均給与は企業の規模によって差があり、国税庁の調査では次のような結果が示されています。
| 区分 | 平均給与 |
|---|---|
| 資本金2,000万円未満の株式会社 | 403万円 |
| 資本金10億円以上の株式会社 | 673万円 |
| 従事員10人未満の事業所 | 392万円 |
| 従事員5,000人以上の事業所 | 539万円 |
参照：国税庁「令和６年分 民間給与実態統計調査」
資本金や従事員数によって、平均給与に差が生じていることが読み取れます。
ただしこれらはいずれも全年齢を対象とした平均で、第二新卒だけの実績を示すものではないため、そのまま自分に当てはめることはできません。
あくまで参考値として考え、企業を比較するうえでの要素の1つとしてください。
年収アップを目指す場合は、仕事内容だけでなく応募先企業の給与水準も確認しておきましょう。
評価と給与が連動する仕組みのある企業へ移る
評価基準や昇給の仕組みが明確な会社では、どのような成果や役割が給与に反映されるのかが分かりやすいです。
等級や役割に応じて給与が決まる仕組みであれば、入社後の年収の上がり方もイメージしやすいでしょう。
求人票や面接では、次の項目を確認してみてください。
- 評価の基準が文書として示されているか
- 等級や役割ごとの給与の幅が決まっているか
- 評価の面談が年に何回あるか
- 昇給の時期と、過去の昇給の実績
仕組みが整っていない会社では、成果を出しても収入に反映されにくい場合があります。
入社してから確認するのではなく、応募の段階で評価と給与が結びついているかを確かめておくと、入社後の年収の伸び方を判断しやすくなります。
成果を数字で示せる職種へ移る
契約件数や売上のように成果が数字で表れる職種では、実績が評価に結びつきやすく昇給につながる場合があります。
転職の選考の場でも、扱った金額や件数を示せると経験の内容が伝わります。
成果に応じてインセンティブが支給される制度であれば、実績が収入に反映されることもあるでしょう。
一方、インセンティブの比率が高い場合は、成果によって収入が変動しやすくなる点に注意が必要です。
成果を数字で示せる職種では、実績を具体的な評価材料として伝えやすいのが特徴です。
人手が不足していて需要が高い職種へ移る
採用の必要性が高い職種では、条件が高めに設定されている場合があります。
未経験からでも応募できる求人が多く、転職先の選択肢が広がる場面もあるでしょう。
ただし、人手が不足している理由まで確かめる必要があります。
事業が拡大しているために採用を増やしている場合と、離職が続いて欠員を補充している場合では、同じ「人手不足」でも意味が違います。
採用されやすいことと年収が上がることは、分けて考えてください。
人手不足の理由によって賃金の水準は分かれるため、背景まで確かめてから応募しましょう。
これまでの経験を生かせる同業界・同職種や隣接職種へ移る
これまでの経験を生かせる職種であれば、入社した時点から即戦力として扱われやすくなります。
同じ業界の同じ職種なら、業務の進め方や必要な知識をそのまま持ち込めるためです。
教育にかかる期間が短いぶん、提示される年収も前職の水準を保ちやすくなるでしょう。
同じ職種でなくても、経験の一部が重なる職種であれば同じように評価されます。
例えば、法人向けの営業から別の業界の法人向け営業へ移る場合や、経理から財務へ移る場合が当てはまります。
応募先を探すときは、これまでの経験のどこが生かせるのかを整理してから求人を見てみましょう。
第二新卒の年収が下がりやすい3つのパターン
避けにくい要因と、確認すれば防げる要因に分けて紹介しますね。
ここでは、第二新卒の年収が下がりやすい3つのパターンを解説していきます。
未経験の職種へ転職する
未経験の職種へ転職する場合、これまでの経験やスキルが給与へ反映されにくい場合があります。
新しい仕事を覚える期間があるため、入社時の給与が前職を下回ることもあるでしょう。
ただし、これは避けるべき選択という意味ではありません。
入社時の金額だけで判断せず、数年後や長期的にどこまで上がるのかを確かめてみてください。
その職種の給与の幅や昇給の実績を求人票や面接で確認しておくと、中長期的な収入を考える材料になります。
例えば、未経験で入社した2年目や3年目の方がどのくらいの役割を担っているかを質問する方法もあります。
入社後に担当業務をどのように広げていけば、どれくらいのペースで昇給していけるかを、イメージしやすくなるでしょう。
未経験の職種へ移る場合は、入社時の金額よりも数年後の見通しを確かめることが大切です。
賞与の比率が低い会社へ移る
前職の年収に賞与が大きく含まれていた場合は注意が必要です。
転職後の月給が上がっていても、賞与が大きく減れば年収では前職を下回ることがあります。
まずは、前職の年収の内訳を確かめてみてください。
- 基本給の年間合計
- 賞与の年間合計と、支給の回数
- 各種手当の年間合計
- 残業代の年間合計
源泉徴収票に加えて給与明細を1年分そろえると、実際の金額を確かめられるでしょう。
前職の年収に占める賞与の割合を確かめておくと、検討中の求人と比較して、年収の変化を考えやすくなります。
年収の内訳を確認せず求人票の金額だけで判断して応募する
求人票に示された金額だけで判断すると、入社後に想定とのズレを感じる場合があります。
特に確認しておきたいのが、基本給と固定残業代、各種手当などの内訳です。
例えば、月給が高く見えても固定残業代が含まれている場合もあるからです。
求人票を使って前職と応募先を比較する場合は、以下の項目を並べて確認してみましょう。
- 基本給
- 固定残業代の有無
- 固定残業の対象となる時間数
- 各種手当
- 賞与
記載がない項目は、面接で質問する材料として控えておきましょう。
求人票の金額をそのまま比べるのではなく、内訳の項目ごとに並べて確かめてください。
監修者コメント
入社時に年収が下がっても、長期的にはプラスになる場合もあります
どの業界・職種であっても、未経験で転職した場合は、年収が下がるケースが多いです。
経験者であれば即戦力としてすぐに活躍できますが、未経験であれば研修や教育にコストがかかるため、初期の年収が抑えられがちだからです。
そのため、転職後すぐの金額だけを見て、転職そのものをためらってしまう方もいらっしゃいます。
しかし、新しい職種で経験を積んで任される範囲が広がれば、すこしずつ年収は上がっていきます。
実際に「前職をそのまま続けるよりも、転職したら実は大幅に年収アップしていた」という方も少なくありません。
確かめていただきたいのは、その職種で経験を積んだ先に、どのようなキャリアや年収アップの可能性があるのかという点です。
入社時の金額と、3年後や5年後の見通しを並べて考えてみてください。
岡本啓毅
年収アップを狙うときに気をつけたい4つのこと
判断を誤りやすいポイントを4つ挙げてみますね。
ここでは、第二新卒が年収アップを狙うときに気をつけたいことを4つ解説していきます。
金額が上がること自体は目的として問題ありませんが、金額だけを見て決めると判断を誤りやすくなります。
応募先を選ぶ段階と、転職の時期を考える段階のそれぞれで確認したい点を挙げていきます。
年収以外の条件にも優先順位をつける
金額が上がっても仕事内容や働き方が合わなければ、長く働き続けるのは難しくなります。
特に仕事内容や社風、キャリアの方向性が自分に合っているかは、金額と切り離して確かめておきたいところです。
その結果、早期離職につながれば、次の転職活動の際退職理由の説明が必要になります。
年収は大切な条件ですが、1つの条件でしかありません。
仕事内容、勤務地、働き方、休日日数など、ほかの条件とあわせて優先順位をつけてみてください。
例えば年収を1番に置くのか働き方を1番に置くのかで、選ぶ求人は変わります。
順位を決めておくと、複数の内定を比べるときにも役立ちます。
年収はあくまで条件の1つとして考え、他の条件と並べて優先順位をつけておきましょう。
入社後の昇給の仕組みまで確認する
入社時の年収だけでなく、入社後の昇給についても確認しておきましょう。
入社時の金額が同程度でも、昇給の頻度や幅によって数年後の年収に差が生じる場合があります。
面接では、次のような聞き方で確認できます。
「昇給はどのくらいの頻度で行われますか」
「評価はどのような基準で決まりますか」
「入社3年目の方は、どのような役割を担っていますか」
具体的な昇給額を確認しにくい場合は、評価基準や役割の広がり方について質問するのも1つの方法です。
入社時の金額だけでなく、昇給の頻度と基準まで確かめることが年収アップにつながります。
短期間での転職を繰り返す
転職による年収アップ・キャリアアップが一般的になっている業界があるのは事実です。
しかし、短い期間で移り続けると、1つの仕事で十分な経験が積む前に職場を離れることになります。
そうした場合、担当できる仕事の幅も広がらず、結果として、次の転職でアピールできる経験や実績が増えないという状況になります。
応募する際は、転職先でどのような経験やスキルを身につけたいのかも考えておきましょう。
例えば、担当できる業務の範囲や身につけたい知識を書き出しておくと、転職先を選ぶ基準になります。
長期的なキャリアを見据えて、今何をするべきかを考えながら転職のタイミングも考えることが大切です。
働き方や責任が変わることがある
年収が上がる場合、仕事内容や働き方、求められる責任などが変わることも多いです。
確認しておきたいのは、次のような項目です。
- 残業時間の実績
- 転勤の有無と範囲
- 担当する業務の範囲と人数
- 休日の取りやすさと、繁忙期の状況
年収だけでなく、仕事内容や働き方などの条件がどのように変わるのかも確認しておきましょう。
そのうえで、自分が受け入れられる条件かどうかを判断してください。
金額の裏側にある働き方や責任の変化まで確かめると、納得して選べるようになります。
第二新卒が転職で年収アップを目指すための5つのステップ
実際に進めやすい順番で5つに分けて説明しますね。
ここでは、第二新卒が転職で年収アップを目指すための手順を5つ解説していきます。
今の年収を同年代・同職種と比べる
最初に、自分の年収が同年代・同職種の水準と比べてどの位置にあるのかを確認しましょう。
比較する際は、応募を検討している職種の中でも「第二新卒歓迎」「20代歓迎」など、自分と近い年代を対象にした求人票が参考になります。
求人票に示された給与の幅と現在の年収を並べると、転職によって年収が上がる余地があるかを判断しやすくなります。
現在の年収が給与レンジの下のほうなら上がる可能性があり、上のほうなら金額以外の条件も含めて転職する理由を考える必要があるでしょう。
同年代・同職種の求人に示された給与水準と現在の年収を比べることが、転職で動くべきかを考える最初の判断材料になります。
今の会社で年収アップが見込めるかを確かめる
今の会社で年収が上がる見込みがあるかどうかも確かめておきましょう。
確認したいのは次の3つです。
- 過去数年の昇給の実績
- 評価制度の有無と、その基準
- 等級や役職ごとの給与レンジ
上司との面談の場で、昇給の基準について質問してみる方法もあります。
年収アップの見込みがあるなら今の会社に残る判断も選択肢の1つなので、転職した場合と比較して検討しましょう。
スキルを棚卸しし、希望条件の根拠を整理する
希望年収を伝える際は、金額だけでなく、その根拠も整理しておくことが大切です。
まずは、これまで担当してきた業務を書き出して整理していきます。
書き出すときは、次の項目を並べておくと分かりやすくなるでしょう。
- 担当した業務の範囲と、扱った件数や金額
- 数字で示せる実績
- 業務改善など、数字以外で説明できる成果
- 保有している資格や、業務で使えるスキル
- 応募先の仕事のどこで使えそうか
この整理ができていると、希望する条件に根拠を添えて伝えられます。
数字が出しにくい業務の場合は、任されていた範囲の広さで説明する方法もあります。
希望年収を伝える際は、これまでの経験や実績、応募先で活かせるスキルなどをあわせて説明できるようにしておきましょう。
応募先の年収の内訳を比べる
応募先が絞れてきたら年収の内訳を項目ごとに比べていきます。
次の項目を書き出しておくと、比較しやすくなるでしょう。
- 基本給（月額と年間合計）
- 賞与（回数と、過去の支給実績）
- 固定残業代（含まれる時間数と金額）
- 各種手当（住宅、通勤、資格など）
これらの情報は、求人や企業の公式サイト、面接などで確認できます。。
特に固定残業代は含まれる場合は、金額だけでなく対象となる時間数も確認してください。
同じ年収でも、基本給や固定残業代などの内訳によって給与条件は異なります。
年収は合計額ではなく内訳まで確認すると、実際の給与条件を比較しやすくなります。
希望年収を根拠とセットで伝えて、必要なら条件交渉を任せる
希望する年収は、書類選考や面接の途中で聞かれることが多い項目です。
答えを用意しないまま面接に進んでしまうと、その場で曖昧な金額を伝えてしまう恐れがあります。
そのため、選考が始まるまでには、希望年収とその金額である根拠を考えておきましょう。
伝えるときは、以下の内容をあわせて説明すると、金額の根拠が伝わりやすくなります。
- 現在の年収
- 応募先で担当する業務範囲
ただし、根拠とあわせて伝えることが大切だと分かっていても、企業へ直接伝えることに抵抗がある方もいるでしょう。
転職エージェントを利用すると、次のような内容を相談できます。
- 同じ職種の年収相場
- 応募先の賞与の実績
- 希望年収の伝え方や条件交渉
企業へ直接伝えにくい条件については、キャリアアドバイザーに間に入ってもらい、交渉を任せることもできます。
UZUZは20代の第二新卒、既卒、フリーターの就職支援に特化した転職エージェントで、今の年収が同年代・同職種の水準と比べてどうなのかという段階から相談できます。
応募先の給与条件に関する情報や、提示された条件の見方についても相談してみましょう。
希望を伝えるタイミングに迷う場合も、進め方を一緒に決めていくことが可能です。
希望年収の伝え方や条件面で迷ったときは、キャリアアドバイザーに相談しながら進めるのも1つの方法です。
監修者コメント
希望年収は伝えないほうが有利、ということはありません
面談の場で希望年収をを聞くと、答えをぼかす方は少なくありません。
遠慮や謙遜など理由は様々だと思いますが、企業側は判断の材料がないまま年収の検討をすることになります。
その結果、提示される金額が低くなってしまう場合もあるのです。
自分の中で「希望する金額」と「最低限必要な金額」を分けておくと、どこまで調整できるのか判断しやすくなります。
希望を伝えることは、わがままではありません。
転職先と条件をすり合わせるために必要な材料と考えてください。
20代の転職の進め方については、以下の記事でも解説しています。
岡本啓毅
まとめ
25〜29歳の転職では、前職より賃金が増えた人が4割を超える一方で、減った人も3割近くいます。
年収アップを目指す際は、転職先の給与水準や職種、昇給制度などを確認することが重要です。
そのために、求人票の金額だけで判断せず、基本給や賞与、固定残業代などの内訳に加えて、入社後の昇給制度も確かめてください。
今の会社で年収が上がる見込みがあるかどうかも、あわせて確認しておきたいところです。
自分の年収が希望職種の給与水準と比べて高いのか低いのか、分からないまま迷っている方もいるでしょう。
UZUZは20代の第二新卒、既卒、フリーターの就職支援に特化した転職エージェントです。
自分の年収が希望職種の給与水準と比べてどうなのかといった疑問も、キャリアアドバイザーに相談できます。
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