今後の転職活動を考えると、なかなか退職に踏み切れないみたい。
会社を辞めるべきサインを知っておけば、決断しやすくなりますよ！
「一度も会社を辞めたいと思ったことがない」という方は少ないのではないでしょうか。
少なくとも、この記事を目にしている方の多くは、一度は会社を辞めたいと感じたことがあると思います。
辞めたいとは思っても、転職活動や転職後の環境変化を考えると、なかなか思い切った決断はできないものです。
しかし、明確に会社を辞めるべきタイミングは存在しています。
この記事では、会社を辞めるべきなのはどんなときか、決断する際のポイントを人材支援会社である株式会社UZUZの代表、岡本啓毅氏による解説動画を元にお伝えします。
具体的な6つの「辞めるべきサイン」もお伝えしているので、会社を辞めようか迷っている方はぜひ確認してみてくださいね。
▼この記事の元になった動画はこちら
この記事の監修者
岡本啓毅
YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役
北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。
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【結論】会社を辞めるべきタイミングはある
結論として、会社を辞めるべきタイミングは存在します。
そもそも「会社を辞めたいと感じたのならいつでも辞めてもいい」という考え方もあるでしょう。
しかし、一度「辞めたい」と思ってしまうと、それ以降は会社の嫌な部分だけが目立ってしまい、どんどん辞めたい気持ちが膨らんでいってしまいます。
視野が狭くなったまま勢いで会社を辞めてしまい、後悔したという人を何人も見てきました。
一方で「辞めるのは逃げだ」「残ってふんばったほうがいい」という意見を耳にしたこともあるかもしれません。
それが当てはまるケースもないわけではありませんが、無理を押して仕事を続けた結果、心身を崩してしまうのも良くないことです。
どう判断するのが正しいのか難しく、基本的に退職するという判断を下すのは簡単ではないものです。
しかし、先程もお伝えしたように、自分の未来のためにも会社を辞めるべきケースは確実に存在します。
とはいえ「辞めたら収入が下がるのではないか」という不安から、決断できない方も多いのではないでしょうか。
厚生労働省の調査では、転職した人の賃金が前職と比べてどう変化したかが公表されています。
| 転職後の賃金 | 割合 |
|---|---|
| 前職より増加した | 40.8％ |
| 変わらない | 25.5％ |
| 前職より減少した | 31.0％ |
参照：厚生労働省「－令和７（2025）年雇用動向調査結果の概況－」
調査結果では、前職より賃金が増えた人の割合が、減った人の割合を9.8ポイント上回りました。
一方で、賃金が減った人も約3割いるため、転職後に賃金が増えた人もいれば、減った人もいるというのが実態です。
賃金の変化には個人差があるため、「下がるかもしれない」という不安だけで判断を止めてしまうのはもったいないでしょう。
どんなケースで会社を辞めるべきなのか、その判断基準について確認していきましょう。
また、会社を辞めるべきサインやタイミングについては、下記の記事も合わせて読んでみてください。
会社を辞めるべき6つのサイン
それを知っておくことで、転職するタイミングを見定めやすくなるでしょう。
ここからは、どんな状況のときに会社を辞めるべきなのか、置かれた状況と合わせて詳しく解説していきます。
会社を辞めたほうがいい状況や辞めるかどうか悩んでしまうケースには様々なものがありますが「辞めるべき」であるといえる状況にある人には、特定のサインが存在します。
会社を辞めるべき兆候として代表的な6つのサインは以下の通り。
- 将来のためにキャリアチェンジしたいと思っている
- 社内に目指したい先輩がいない
- しんどいことが続いて体調を崩してしまった
- 我慢が未来につながっていないと感じる
- 自分の強みを活かせていない
- 他人の目を気にして辞められない
順に確認していきましょう。
1．将来のためにキャリアチェンジしたいと思っている
1つ目の会社を辞めるべきサインは、キャリアチェンジをすると決意していることです。
現職の在籍が短すぎると、不利なのではないかと考えて転職しにくくなってしまうこともあります。
そのため、もう少し様子を見てからキャリアチェンジしようと考えている方もいるでしょう。
しかし、キャリアチェンジするには早いに越したことはありません。
例えば、25歳で営業職からエンジニアにキャリアチェンジを決意したとします。
すぐに転職すれば、30歳になれば経験5年の中堅エンジニアになっています。
しかし「もう少し様子を見る」といって3年間在籍し、28歳で転職したとすれば、30歳になってもまだ経験2年の新米エンジニアのままなのです。
あまりにも在籍期間が短いまま転職すると短期転職による悪影響を受けてしまいますが、半年か1年程度在籍したのなら、もうキャリアチェンジに向けて転職しても良いでしょう。
在籍期間だけで判断せず、今の仕事で得られる経験と、今後目指したいキャリアを整理したうえで転職のタイミングを検討しましょう。
2．社内に目指したい先輩がいない
2つ目の会社を辞めるべきサインは、社内に目指したい先輩がいないことです。
「上司や先輩のようになりたいか？」と考えたとき、社内に目指したい先輩がいないという場合があります。
先輩・上司というのは、言い換えてみればその会社でキャリアを積んでいった後の自分の姿です。
目指したい先輩がいないということはすなわち、その会社に在籍しつづけても「なりたい自分になれない」ことを意味しています。
そのような場合は、自分が目指す姿になれる会社に転職していったほうが良いでしょう。
3．しんどいことが続いて体調を崩してしまった
3つ目の会社を辞めるべきサインは、しんどいことが続いて体調を崩してしまった場合です。
端的に言って、体調を崩してまで続けたほうがいい仕事などありません。
何よりも大切なのは、心身共に健康なことです。
心身の健康を優先し、無理を続けないことが大切です。
特に、一度体を壊すと、体調が元に戻って仕事ができるようになるまで期間がかかってしまいます。
その間のブランクが長くなると転職のハードルが高くなってしまいますし、体調を崩しやすくなると、それまでと同じような働き方もできなくなってしまうのです。
体調を崩している場合は、まず休息をとりましょう。
必要に応じて医療機関などへ相談し、休職や退職も含めて今後の働き方を検討してください。
監修者コメント
本格的に体調を崩す前の予兆に気をつけよう
真面目な人ほど、ついがんばりすぎて体調を崩してしまうものです。
本格的に体調を崩してしまう前の予兆を感じたら、すぐに休息をとるようにしてください。
- 慢性的な倦怠感
- 眠れない、眠りづらい
- 瞼や口元の痙攣
- 感情をコントロールできない（急に涙が出てくる、ちょっとしたことでイライラする）
これらに当てはまる場合、あと少しがんばってしまうと、本格的に心身に不調が現れる可能性があります。
こういった予兆には十分に注意し、無理をする前に休むようにしましょう。
岡本啓毅
4．我慢が未来につながっていないと感じる
4つ目の会社を辞めるべきサインは、我慢が未来につながっていないと感じたときです。
我慢しなければならないことは、仕事では必ず発生します。
その我慢は、やりたくないけれどやらなければならない業務であったり、それをやることで将来的な自分のプラスになるようなことだったりするものです。
しかし中には、その我慢が未来につながらないと感じられるものがあります。
例えば筋トレを行うのは大変ですが、将来的に筋肉がつくことで自信がつくかもしれませんし、理想の自分に近づけるとしたら自分のためにもなりますよね。
一方で、ただただ苦痛に耐えるだけの行為は、自分にとって何の利益ももたらしません。
自分が仕事上で行っている我慢が、将来的に実を結んでより良い自分につながっている、と感じられるなら、それは必要な我慢です。
ですが、我慢することがただ苦痛で、自分にとってのより良い未来につながっていないと感じるなら、それは会社を辞めるべきサインといえるでしょう。
5．自分の強みを活かせていない
5つ目の会社を辞めるべきサインは、自分の強みを活かせていないと感じたときです。
仕事をする際には、基本的に自分の強みを活かして仕事をするほうがいいといえます。
それまで20年以上生きて得てきた強みを使って仕事をするのと、それまで20年以上克服できなかった弱みを使って仕事をするのを比べてみましょう。
前者のほうが成果が上がりそうですよね。
例えば、じっくり考えてから行動するのが得意という人にとって、一日に何件も飛び込み営業や電話営業の件数をこなす仕事は向いていません。
しかし、考えるよりも行動するのが得意だという人にとっては、前述の仕事は自分の強みを活かせる仕事になるでしょう。
強みを活かせる仕事をしていても、弱みと向き合って克服しなければならない場面があるかもしれません。
自分の特性に合った仕事が見つかる可能性はあります。
今の会社で自分の強みを活かせていないなら、それを活かせる仕事を探しましょう。
監修者コメント
相性が良い仕事の目安は70％程度を目指そう
いくら「自分の強みを活かせる仕事は必ずある」とは言っても、100％自分の希望が叶う仕事はなかなか見つかるものではありません。
100％合う仕事を探し始めてしまうと、ピッタリな仕事を見つけてもさらなる理想があるのではないかと「理想探し」の状態に陥ってしまい、なかなか決断できません。
自分と相性の良い仕事を探す際のめやすは、だいたい70％程度の相性の良さであれば「相性が良い仕事を見つけた」と思いましょう。
だいたい70％くらいの相性の仕事を目途に探し、残りの30％分は自分の努力や工夫でカバーし、仕事に自分を適応させていくようにすると適職が見つかりやすくなります。
岡本啓毅
6．他人の目を気にして辞められない
6つ目の会社を辞めるべきサインは、他人の目を気にして辞められないときです。
- お世話になった人がいるから辞められない
- 今辞めると残ったメンバーに迷惑がかかってしまう
- 親が辞めないほうがいいと言うから
もう辞める決心がついているにも関わらず、上記のような理由で辞められないことがあります。
これは、悪く言えば「会社を辞めない理由を他人のせいにしている」といえます。
実際には、自分の中では辞める決心がついており、結論は出ているのです。
他人の目を気にせず、自分の人生を自分らしく生きることのほうが大切だと考えたほうが、結果的により豊かな人生にできるのではないでしょうか。
客観的に確認できる「会社を辞めるべきサイン」
ここまでの6つは、自分の気持ちやキャリアへの違和感をもとに確認するサインでした。
ただ、気持ちだけを頼りにすると「自分が甘えているだけかもしれない」と迷ってしまうこともあります。
そこでここでは、勤怠記録や給与明細、職場で実際に起きている出来事など、事実をもとに確認できるサインを3つ紹介します。
感覚ではなく記録で確かめられるため、辞めるべきか迷ったときの判断材料として役立つでしょう。
1.時間外労働が法律の上限を超えている
まずは、直近数か月の時間外労働（いわゆる残業）の時間を、勤怠記録で確認してみてください。
ここでいう時間外労働とは、法律で定められた労働時間（原則1日8時間・週40時間）を超えて働いた時間のことです。
会社が労働者に時間外労働をさせるには、労使で「36（サブロク）協定」を結び、労働基準監督署に届け出る必要があります。
そのうえで、労働基準法が定める時間外労働（休日労働は含まない）の上限は、原則として月45時間・年360時間です。
臨時的な特別の事情があり、労使が合意して特別条項付きの36協定を結んでいる場合でも、会社は次の範囲を守らなければなりません。
- 時間外労働は年720時間以内
- 時間外労働と休日労働の合計は月100時間未満
- 時間外労働と休日労働の合計は、2〜6か月のどの平均でも月80時間以内
- 月45時間を超えられるのは年6か月まで
このうち、時間外労働と休日労働の合計に関する2つの上限は、特別条項の有無にかかわらず、1年を通して守る必要があります。
直近数か月の記録をこれらの数字と照らし合わせると、自分の働き方がどの水準にあるのかを客観的に把握しやすくなるでしょう。
ただし、建設業や医師など、業種や業務によっては異なるルールが適用される場合があるので注意してください。
上限に近い働き方が続いている場合は、体調の変化に気を配りながら、会社への相談や働き方の見直しを検討してみましょう！
参照：厚生労働省「時間外労働の上限規制 わかりやすい解説」
2.残業代が正しく支払われていない
次に、給与明細に記載されている残業代（時間外労働に対する割増賃金）を確認しましょう。
確認するときは、勤怠記録に残っている残業時間と給与明細の支給額を照らし合わせるのが基本です。
具体的には、次のような点を見てみてください。
- 勤怠記録の残業時間と、給与明細に記載された残業時間が一致しているか
- 残業した時間に見合った残業代が支給されているか
- 固定残業代がある場合、何時間分の残業代として設定されているか
- 設定時間を超えて働いた月に、超えた分の残業代が支給されているか
固定残業代（みなし残業代）とは、一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含めて支払う仕組みのことです。
設定された時間を超えて残業した場合、超えた分の残業代は別途支払われるのが原則です。
そのため、「固定残業代だから何時間働いても同じ」とは限りません。
会社からそのように説明されている場合は、雇用契約書や労働条件通知書で設定時間を確かめ、実際の残業時間と比べてみましょう。
計算が合わないと感じたら、まずは人事部や総務部など、給与を担当する部署に確認してみてください。
勤怠の登録漏れや計算ミスが原因で、確認すれば修正されるケースもあります。
確認や相談をしても未払いが改善されないときは、今の会社で働き続けるかを考える判断材料の1つになるでしょう。
3.ハラスメントを受けていて、社内に相談しても改善されない
3つ目は、ハラスメントを受けていて、社内に相談しても改善されないケースです。
ハラスメントにはいくつかの種類がありますが、ここではパワーハラスメント（パワハラ）を例に説明します。
厚生労働省が示す、職場のパワハラの3つの要素は次のとおりです。
- 優越的な関係を背景とした言動であること
- 業務上必要かつ相当な範囲を超えたものであること
- 労働者の就業環境が害されるものであること
「優越的な関係」とは、言動を受ける側が抵抗や拒絶をしにくい関係を指し、上司だけでなく同僚や部下からの言動が当てはまる場合もあります。
一方で、業務上必要かつ相当な範囲で行われる適正な業務指示や指導は、パワハラには当たりません。
実際にパワハラに当たるかどうかは、言動の目的や経緯、頻度など、さまざまな事情を総合的に考慮して判断されます。
「指導の範囲なのか、ハラスメントなのか」と迷ったときは、まず上記3つの要素に照らして状況を整理してみましょう。
いつ、誰から、どのような言動を受けたかをメモなどに残しておくと、相談するときにも状況を伝えやすくなるでしょう。
また、パワハラについては、労働施策総合推進法により、企業の規模にかかわらず事業主（会社）に防止措置が義務づけられています。
その措置の1つとして、会社は相談窓口をあらかじめ定めるなど、労働者からの相談に適切に対応するための体制を整える必要があります。
まずは社内の相談窓口や人事部、信頼できる上司などに相談してみましょう。
社内で相談しにくい場合や、相談しても改善しない場合は、総合労働相談コーナーなど外部の窓口への相談も検討しましょう。
総合労働相談コーナーは各都道府県労働局や労働基準監督署内などに設置されており、予約不要・無料で相談できます。
社内外に相談しても状況が変わらない場合は、心身への負担が大きくなる前に、職場を離れることも選択肢の1つとして考えてみてください。
参照：厚生労働省「雇用・労働職場におけるハラスメントの防止のために」
参照：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
監修者コメント
数字を知ることで「迷っている自分」の背中を押してくれる！
キャリア相談を受けていると、「自分が甘えているだけかもしれない」という言葉をよく耳にします。
気持ちだけで判断しようとすると、どうしても自信が持てないものです。
そんなときは、勤怠記録と給与明細を実際に開いて、残業時間や残業代を数えてみてください。
数字で見ることで、自分が感じていた負担を客観的に確認できることもあります。
自分の状況を事実で把握できれば、辞めるか続けるかを落ち着いて考えられるようになりますよ。
岡本啓毅
会社を辞めるべき6つのサインに当てはまってもすぐに辞めない方がよいケース
辞めるべきサインに当てはまったからといって、すぐに退職を申し出るのは早計かもしれません。
サインに見える状況でも、原因が一時的な負荷や今の部署に限った問題であれば、会社を辞める以外の方法で解決できる場合があります。
退職を決める前に、次の点を整理してみましょう。
- 今の負荷は一時的なものか
- 今の会社で改善できる余地があるか
- 部署異動など、転職以外の方法はないか
- 次に何をしたいのかを整理できているか
特にここから紹介する3つのケースに当てはまる場合は、一度立ち止まって状況を見直してみてください。
もちろん、見直したうえで辞めると判断するのも、1つの選択です。
1.体調不良が繁忙期など一時的な負荷によるもの
体調を崩した原因が、決算期や大型案件の納期前など、期間の決まった忙しさにある場合があります。
繁忙期が終われば業務量が落ち着く見込みがあるなら、すぐに退職を決めず、今の会社でできる対処を先に試す方法もあります。
例えば、有給休暇を取って休む、上司に相談して業務の分担を見直してもらうといった方法です。
ただし、これは休息や業務量の調整によって、体調の回復が見込める場合の話です。
繁忙期が過ぎても体調が戻らない場合は、一時的な負荷だけが原因とは限りません。
眠れない、食べられないといった状態が続いているなら、我慢せずに医療機関へ相談しましょう。
休職や退職も含めて今後の働き方を見直してみると良いです。
2.目指したい先輩（ロールモデル）がいないのは今の部署に限った話かも
目指したい先輩（ロールモデル）がいないと感じても、それが今いる部署やチームの中だけの話という場合があります。
会社全体を見渡したとき、目標にできる人が本当に1人もいないのか考えてみましょう。
例えば、他部署の人と話す機会を持ったり、社内の異動制度を調べたりする方法があります。
目指したい人がいる部署へ異動できれば、転職しなくても環境を変えられるかもしれません。
3.やりたいことが決まっておらず、辞めること自体が目的になっている
キャリアチェンジをしたいという気持ちがあっても、その中身が具体的ではないことは少なくありません。
「今の仕事は違う気がする」という理由だけで辞めてしまうと、次の職場を選ぶ基準がないまま転職活動を進めることになります。
その結果、今と似た環境を選んでしまい、同じ理由でまた辞めたくなるケースもあります。
退職を決める前に、「今の会社の何が嫌なのか」に加えて「次はどうなっていたいか」まで言葉にできるか確認してみましょう。
まだ整理できていない場合は、すぐに退職を決めず、在籍したまま情報収集から始める方法もあります。
辞めるべき会社だと判断したときに取るべき3つの行動
そんなときはどんな行動を起こせばいいのかな？
辞めないにしても、周囲や転職のプロに相談してみるなどアクションを起こすことが大切です。
今の会社が「辞めるべき会社」だと判断したとき、どのような行動を取るべきなのかについて詳しく見ていきます。
1．転職エージェントから客観的なアドバイスを受ける
自分が「辞めるべき会社」にいると判断できても、その判断は本当に適切なものなのか自信を持てず転職に踏み切れないという人も多いでしょう。
特に、転職した経験がない人であればそれも仕方のないことです。
そんなときには、転職サポートのプロである転職エージェントに相談してみましょう。
転職エージェントでは、転職を検討している人の状況や悩みをヒアリングしたうえで、これからどうすべきかについて客観的なアドバイスを行っています。
これまで培ってきたノウハウにもとづいて分析やアドバイスを行うため、自分ひとりで悩むよりも多角的な意見や気づきを得られます。
2．今抱えている悩みや不満を上司や人事部に相談する
会社を辞めるべきだと感じている人は、その感覚の根底にある悩みや不満を上司や先輩に相談してみましょう。
内容によっては相談しづらいケースもあるかもしれませんが、思い切って相談してみると今の状況を変えるヒントを得られることもありますよ。
特に、同じ会社で働いている人からのアドバイスであれば、より実践的な意見をもらえるでしょう。
また、待遇に不満がある場合には人事部に相談して労働条件の見直しを交渉してみるのもひとつの手です。
交渉の結果、不満が解消されて今の会社にとどまりつづけることになるかもしれませんし、そうでなければ転職に踏み切るきっかけとなるでしょう。
3．今の仕事を続けながら転職活動をスタートしてみる
転職したいけど今すぐには会社を辞める決断ができない人は、今の仕事を続けながら転職活動を始めてみるのがおすすめです。
収入がなくなって経済的に困窮するリスクもないため、辞めてから転職活動するよりも心に余裕を持って過ごせます。
転職活動するなら転職エージェントに相談して、自分の価値観や希望に合う仕事を客観的に分析するのが良いでしょう。
また、転職エージェントでは書類添削や模擬面接といった各種サポートも提供していますので、転職活動が初めてという人も安心して転職に踏み切れます。
まとめ
会社を辞めるべきか迷ったときは、気持ちだけでなく、今の職場で起きている事実や改善できる余地も含めて整理することが大切です。
この記事では、6つのサインに加えて、勤怠記録や給与明細などの事実から確認できるサインも紹介しました。
一時的な負荷や部署単位の問題であれば、すぐに辞めずに改善策を検討する方法もあります。
辞めると判断した場合は、転職エージェントへの相談や在籍したままの転職活動などを検討してみてください。
とはいえ、なかなか自分の判断で会社を辞めるべきか、それとも残ったほうがいいかは決めにくいものです。
私たちUZUZはエージェントサービスを運営しており、キャリア相談から求人紹介、選考対策まですべて無料で受けることができます。
これまで6万人以上の就活・転職をサポートしてきた実績があり、一人ひとりの悩みや希望に合わせてキャリアのノウハウをお伝えできます。
判断に迷っている方は、ぜひ一度UZUZにご相談ください。
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