何て答えればいいのか、まったく分からなくて困っているよ！
経理という仕事そのものが合わないのか、今の職場が合わないのかで、取る行動が違うためです。
経理は数字を扱う仕事で、締めの時期には業務が重なりやすい職種です。
ただし、辞めたいと感じる理由は人によって異なり、原因も1つとは限りません。
この記事では経理を辞めたいと感じる理由と辞める前に試したい対処法に加えて、続けるか辞めるかを判断する基準や転職の進め方も解説します。
今の気持ちを整理する材料として、読み進めてみてください。
この記事の監修者
岡本啓毅
YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役
北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。
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仕事のストレスを抱えること自体は珍しくない
まずは公的な調査で、働く人全体の状況を確かめてみましょう。
ここでは、仕事に関するストレスの実態について解説していきます。
強いストレスを感じている労働者は約7割
令和6年の労働安全衛生調査では、現在の仕事や職業生活に関して強い不安、悩み、ストレスとなっている事柄があるかを尋ねた結果が公表されています。
| 区分 | 割合 |
|---|---|
| 労働者全体 | 68.3% |
| 20〜29歳 | 64.9% |
この調査は経理職に限定したものではなく、働く人全体の傾向を示す資料です。
それでも、多くの人が仕事に関する負担を感じながら働いている状況は読み取れます。
辞めたいと感じること自体が、特別なことだとは限りません。
辞めたい気持ちを甘えだと決めつけず、何が負担なのかを確かめることから始めてみてください。
参照：厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況｜個人調査」
参照：厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概要」
仕事量と失敗への責任がストレスに
同じ調査では、強いストレスを感じる事柄がある労働者にその内容を尋ねた結果も示されています。
| 内容 | 労働者全体 | 20〜29歳 |
|---|---|---|
| 仕事の量 | 43.2% | 40.7% |
| 仕事の失敗、責任の発生等 | 36.2% | 38.7% |
経理の仕事では決算期に業務が集中し、金額の誤りが許されない場面が続きます。
この2つの項目は、経理で語られる負担の中身と重なる部分もあるでしょう。
なお、この調査も働く人全体を対象としたものである点は変わりません。
業務量とミスへの緊張は、働く人全体に共通する負担の代表的な項目でもあります。
参照：厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況｜個人調査」
参照：厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概要」
仕事が原因？職場が原因？
同じ辞めたいという気持ちでも、原因の場所によって取る行動は変わります。
経理という職種そのものが合わない場合は職種を変える選択肢が近くなり、今の会社の体制や人間関係が合わない場合は経理を続けたまま会社を変える方法があります。
どちらなのかを先に切り分けておくと、その後の判断も進みやすくなるでしょう。
まずは、負担を感じる場面が経理の業務そのものなのかどうかを振り返ってみてください。
経理という仕事が合わないのか職場が合わないのかを切り分けることが、判断の出発点になります。
会社を辞めたいと感じたときの考え方は、以下の記事でも解説しています。
経理を辞めたいと感じる6つの理由
仕事の進め方に関わる要因と、職場の体制に関わる要因の両方から見ていきましょう。
ここでは、経理を辞めたいと感じる理由を6つに分けて解説していきます。
決算や月次の締めに業務が集中する
経理では月次、四半期、年度末と締めの時期が繰り返し訪れ、その前後には伝票の処理や数値の確認が重なって業務量が偏りやすくなります。
忙しくなる時期があらかじめ読める点は、経理の仕事の分かりやすさでもあるでしょう。
一方で、複数の締めが重なる時期には負担が一気に大きくなる場合があります。
自分の職場で、どの時期にどれくらいの業務が集中しているのかを書き出してみましょう。
忙しさが読める仕事だからこそ、重なる時期の負担をどう分散するかが課題になります。
数字のミスが許されず気を張り続ける
経理が扱う金額の誤りは決算や納税の内容に影響するため、入力した数値を何度も確認する作業が日常的に発生します。
確認そのものは必要な作業ですが、緊張が続くこと自体が負担になる場合もあるでしょう。
特に、確認の手順が人によって違う職場では、不安が残りやすくなります。
確認の手順を一覧にして共有できないか、職場で相談してみるのも1つの方法です。
ミスへの緊張は個人の性格の問題ではなく、確認の仕組みで軽くできる場合があります。
同じ業務の繰り返しに感じて成長を実感しにくい
経理では仕訳や伝票処理など決まった手順を守って進める業務が多く、手順が決まっていることは正確さを保つうえで欠かせません。
一方で業務に慣れるほど新しく身についているという手応えを感じにくくなり、担当する範囲が変わらないままだとこの感覚は強くなりやすいでしょう。
年次決算や税務申告など、次に任されたい業務を上司へ伝えてみるのも手立ての1つです。
繰り返しの業務が中心になっている場合は、任される範囲を広げられないか確かめてみましょう。
制度改正のたびに覚え直しが必要になる
経理が扱う制度は改正が続いている分野で、例えば消費税のインボイス制度や電子帳簿保存法に関する取り扱いが挙げられます。
制度が変われば社内の運用や書類の保存方法も見直すことになり、実務を進めながら学び直す必要があるため負担に感じる場面も出てきます。
一方で、身につけた知識は他の会社でも通用する部分があるでしょう。
国税庁の特設ページなど、一次情報を確認できる場所を押さえておくと調べる時間を短くできます。
制度改正への対応は負担になりますが、身につけた知識は他社でも使える経験になります。
参照：国税庁「特集 インボイス制度」
参照：国税庁「電子帳簿保存法関係」
成果が数字で見えにくく評価につながりにくいと感じる
経理の仕事は売上のように成果を数字で示しにくく、正確に処理できて当たり前と受け取られやすいため工夫が伝わりにくい場面もあります。
そのため、評価のされ方に納得できないという気持ちが残る場合もあるでしょう。
自分が行った改善を記録に残しておくと、面談の場で説明しやすくなります。
例えば、処理にかかっていた時間や確認の抜けが減った件数を書き留めておいてください。
見えにくい成果は、自分で記録に残すことで評価の場に持ち込みやすくなります。
少人数の部署で相談できる相手が限られる
経理の担当者が数人という職場では疑問を聞ける相手が社内に限られ、判断に迷う場面でも確認できないまま処理を進めることになりがちです。
その状態が続くと、孤立している感覚につながる場合もあるでしょう。
社外の勉強会や、同じ職種の人が集まる場を利用する方法もあります。
また、顧問の税理士へ確認できる範囲を職場で決めておくと、迷う時間を減らせます。
相談できる相手が社内にいない場合は、社外に確認先をつくることも検討してみてください。
経理を辞めたい気持ちを抱えたまま働き続けるとどうなるか
どこまで様子を見るのかを決めておくと、判断しやすくなりますよ。
ここでは、対処しないまま働き続けた場合に起きやすいことを解説していきます。
ストレスの強い状態が長く続くと心身への負担が大きくなり、繁忙期を過ぎても状況が変わらないまま同じ悩みを抱え続けることもあります。
限界を迎えてから急いで辞めると、次の仕事を選ぶための時間や余裕がなくなりがちです。
判断を先送りにせず、いつまでに何を確かめるのかを決めておきましょう。
我慢を続けるかどうかを決めないまま時間が過ぎると、選べる進み方が狭くなっていきます。
経理を辞める前に試したい5つの対処法
行動を変える方法と、受け止め方を変える方法の両方を紹介しますね。
ここでは、経理を辞める前に試したい対処法を5つ解説していきます。
何が負担になっているかを書き出して分ける
最初に行いたいのは、負担の中身を分けて書き出す作業です。
まとめて「つらい」と考えていると、打つ手が見つかりにくくなるためです。
例えば、次のような項目に分けてみてください。
- 業務量や締め切りに関すること
- ミスへの緊張に関すること
- 任される業務の範囲に関すること
- 評価のされ方に関すること
- 職場の人間関係に関すること
それぞれについて負担の大きさを3段階で記入していくと、特定の時期だけが重くなっていたと気づく場合もあるでしょう。
負担を項目ごとに分けて書き出すと、変えるべき部分がはっきりしてきます。
上司や同僚に相談してみる
1人で抱え込まず、社内の人へ相談する方法もあります。
働く人を対象とした調査では、相談できる相手を持っている人の割合が高いという結果が出ています。
| 項目 | 割合 |
|---|---|
| ストレスを相談できる人がいる労働者 | 94.6% |
| そのうち実際に相談したことがある | 74.7% |
これらは労働者全体を対象とした数値であり、経理職に限った調査ではありません。
相談するときは困っている場面を具体的に伝えると話が進みやすく、月次の締めと支払業務が重なる週だけ手が足りないという形で切り出す方法もあります。
相談は特別なことではなく、進め方を見直すきっかけとして活用してみてください。
参照：厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況｜個人調査」
参照：厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概要」
業務の進め方とツールを見直して負担を減らす
手作業で行っている処理を見直すと、負担が減る場合があります。
例えば、次のような作業が見直しの対象になります。
- 複数の資料からの転記を、表計算ソフトの関数でまとめる
- 毎月の集計表を、あらかじめ形式を決めた雛形にする
- 会計システムの標準機能で出せる帳票を、手作業で作り直さない
- 確認手順を一覧にして、抜け漏れを防ぐ
1つの作業で30分を短縮できれば、締めの週の負担は目に見えて変わるでしょう。
見直した内容を記録に残しておくと、評価の場でも説明できます。
手作業の一部を仕組みに置き換えるだけでも、締めの時期の負担は変えられます。
担当替えや異動を希望できるかどうか確認する
同じ会社のなかでも担当する範囲を変えると負担が変わる場合があります。
例えば、支払業務が中心の担当から、決算業務や管理会計の補助へ移る形です。
希望を伝えるときは、何が負担なのかと、どの業務なら取り組みたいのかをあわせて話しましょう。
伝える時期としては、期の切り替わりや評価面談の機会が候補になりす。
必ず希望が通るとは限りませんが、伝えていなければ検討の対象にもなりません。
担当を変えられる可能性があるかどうかは、辞める前に確かめておきたい選択肢の1つです。
知識を習得して任される仕事の範囲を広げる
簿記や税務の学習を進めると、自分が担当している処理がどの数字につながるのかを理解でき、決算の全体像が見えてくる場合があります。
仕事の受け止め方が変わり、負担の感じ方が変わることもあるでしょう。
学習の途中であっても、どこまで進んでいるかを伝えれば担当を検討する材料になります。
学ぶ手段としては、市販のテキスト、通信講座、会計システムの提供元が公開する資料などがあるでしょう。
知識が広がると担当できる業務が変わり、同じ職場でも働き方が変わる場合があります。
監修者コメント
繁忙期だけのつらさか、平常時も続く辛さを切り分けよう
経理は決算期に業務が集中するため、辞めたい気持ちも締めの時期に強く出やすくなります。
だからこそ確かめたいのが、その辛さが繁忙期だけのものなのか、平常時にも続いているものなのかという点です。
どちらなのかによって、打つ手は変わります。
おすすめは、辞めたいと感じた日付と理由を短く書き留めておく方法。
数か月分がたまると、特定の時期に偏っているかどうかが自分でも見えてきます。
ただし、心身に不調が出ているときは、この切り分けを待つ必要はありません。
産業医や社外の相談窓口に、早めに相談してください。
岡本啓毅
経理を「続けるか」「辞めるか」を判断する4つの基準
判断の材料になる4つの視点を順番に見ていきましょう。
ここでは、経理を続けるか辞めるかを判断する基準を4つ解説していきます。
合わないのは「経理の仕事か」それとも「職場か」
まず行いたいのは、合わないと感じている対象を切り分ける作業です。
次の3つの質問に答えてみてください。
- 会社が変わっても、仕訳や決算という業務そのものを続けたくないと感じるか
- 業務内容には不満がないが、人員体制や進め方に納得できないか
- 上司や同僚との関係が変われば、続けられそうか
1つ目に当てはまる場合は職種を変える選択肢が近くなり、2つ目や3つ目であれば経理を続けたまま会社を変える選択肢が候補になります。
合わない対象が仕事なのか職場なのかで、次に取るべき行動は大きく変わります。
経理を続けた場合に身につく経験を確かめる
経理を続けた場合、どのような経験が積み上がるのかも確かめておきたい点です。
例えば、次のような業務が挙げられます。
- 年次決算の取りまとめ
- 連結決算の対応
- 税務申告に関わる業務
- 予算の作成と実績の管理
任される範囲が広がると、経験としての価値も変わっていくでしょう。
今の職場でその範囲を広げられそうかどうかも、判断の材料になります。
続けた場合に何を任されるのかを確かめると、残る判断にも根拠が生まれます。
心身に不調が出ている場合は早めに離れることを考える
不調が続いている場合は、判断の順番が変わります。
繁忙期が過ぎるのを待つことを前提にせず、相談や休養も含めて対応を考えてください。
相談先としては社内の産業医や健康相談の窓口に加えて、都道府県労働局や労働基準監督署の総合労働相談コーナーなど社外の窓口も利用できます。
無理を重ねてから動くよりも、早い段階で相談したほうが選べる手立ては多くなります。
心身の不調が続いているときは、続けるかどうかの判断より先に相談することを優先してください。
経理の経験を活かせる選択肢がどれだけあるかを知る
選べる道が見えていないと、残る判断も変える判断もしにくくなります。
経理の経験を生かせる転職先があると知ったうえで比べると、判断の質が変わります。
どこへ移れるのかが分かると、今の職場に残る選択にも納得感が生まれるでしょう。
具体的な職種については、続く見出しで解説します。
まずは、選べる道が複数あるという前提で考えてみてください。
選択肢を知ったうえで比べることが、思い込みで決めてしまう状況を防ぎます。
経理から転職する場合に押さえたい4つのポイント
進め方を順番に整理しておくと、動き出しやすくなりますよ。
ここでは、経理から転職する場合に押さえたいポイントを4つ解説していきます。
他の会社の経理に転職する場合の見極め方を押さえる
経理を続けたまま、会社だけを変えるという進み方もあります。
ただし経理の仕事は、会社によって進め方が大きく異なります。
求人票と面接では、次の項目を確認してみてください。
- 経理部門の人数と、1人あたりの担当範囲
- 月次と年次のどこまでを自社で行っているか
- 決算の締め日と、繁忙期の勤務の様子
- 使用している会計システムと、周辺業務の自動化の状況
- 税理士や会計事務所との役割分担
同じ経理でも、任される範囲が変われば働き方は変わります。
経理という職種名だけで比べず、担当範囲と体制まで確認することが大切です。
第二新卒から経理へ移る場合の進め方は、以下の記事でも解説しています。
経理の経験を活かせる職種を調べる
職種そのものを変える場合も、経理で積み上げた経験は材料になります。
例えば、次のような職種が候補として挙げられます。
- 財務
- 経営企画
- 会計事務所の担当者
- 会計システムの導入支援
財務では資金繰りや金融機関とのやり取りに数字を扱ってきた経験が活き、経営企画では予算と実績を比べて課題を整理してきた経験が接点になります。
会計事務所であれば、仕訳や決算の実務経験がそのまま業務に結びつくでしょう。
どの経験が評価されるかは求人によって異なるため、募集要項と照らし合わせてください。
経理の経験のどの部分が活かせるのかを、職種ごとに具体的に確かめてみましょう。
在職中に転職活動を進められるかどうか検討する
在職中であれば収入を維持しながら求人を探せるため、締めの週を避けて面接を組む、休日に書類を準備するといった方法が考えられます。
一方で心身の状態や勤務の状況によっては無理をしないほうがよい場合もあり、不調が続いているときは先に離れるという判断も選択肢になります。
どちらがよいかは状況によって変わるため、自分の状態を確かめてから決めてください。
在職中に進めるか先に離れるかは、収入と心身の状態を並べて考えることが大切です。
キャリアアドバイザーに相談して選択肢を整理する
経理を続ける求人と職種を変える求人を並べて比べるとなると、調べる範囲は一気に広がります。
在職中であれば、そこに時間を割くこと自体が負担になるでしょう。
そんなときは、転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談する方法があります。
- 経理の求人と経理の経験を活かせる他職種の求人を、あわせて紹介してもらう
- 求人票では分からない経理部門の人数や担当範囲を確認してもらう
- 締めの週を避けて、面接の日程を組んでもらう
- 経理で積み上げた経験を、応募先に合わせてどう伝えるか一緒に整理する
どこまで対応してもらえるかは、そのエージェントが企業とどれだけやり取りしているかによって変わります。
また、辞めるかどうかを決め切れていない段階では、相談してよいのか迷う方もいるでしょう。
UZUZは20代の第二新卒、既卒、フリーターの就職支援に特化した転職エージェントで、進む方向を悩んでいる段階からの相談も受け付けています。
経理を続ける道と職種を変える道、両方を並べて考えてみたい方も、一度相談してみてください。
監修者コメント
「経理しか経験していないから選択肢がない！」と、考えてしまう人もいるでしょう。
ですが経理で身につくのは、仕訳や決算の知識だけではありません。
数字の根拠を必ず確かめてから進めるという習慣は、他の管理部門でも重視されます。
期限を守って処理を終わらせるという進め方も、部署を問わず評価される部分です。
こうした力は職種名に表れないため、自分では気づきにくいだけ。
経理を続けるかどうかに関わらず、まずは自分の経験を棚卸ししてみましょう。
何ができるのかが見えると、残る判断にも変える判断にも根拠が生まれます。
岡本啓毅
まとめ
仕事にストレスを抱えている人は少なくなく、辞めたいと感じること自体は特別おかしなことではありません。
大切なのは、その理由が経理という仕事にあるのか、今の職場にあるのかを切り分けること。
原因が分かれば、職種を変えるのか会社を変えるのか、検討もしやすくなるでしょう。
辞めると決める前に、担当替えの相談や業務の見直しなど今の職場で試せる手立てもあります。
とはいえ、1人で整理するのが難しいと感じている方もいるでしょう。
そんな際にはぜひ1度、転職エージェントのUZUZにご相談ください。
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相談はもちろん、その後の転職支援はすべて無料なので、まずはぜひお気軽にご相談ください。
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