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会社員に向いてない人の5つの特徴|原因と転職で解決する方法を解説

会社員、向いてないかも・・・と思った時に読む記事
会社員に向いてないって思うとき、自分にどんな特徴があるのかが気になるんだよね!
そうですね、まずは「向いてない人の特徴」と「感じる原因」を整理してから、具体的な解決方法を見ていきましょう!

「会社員に向いていない」と感じる方もいるかもしれませんが、基本的に気にする必要はありません。

この記事では「会社員に向いてないと感じる人の特徴」「向いてないと感じる原因と解決方法」、そしてなぜ気にしなくていいのかについて解説します。

この記事の監修者

岡本啓毅

YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役

北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。

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会社員に向いてないのは気にしなくていい

失敗して落ち込んだり、優秀な同期と比べられたり、なかなか就職活動や転職活動がうまくいかなかったり。

そんな経験を経て「自分は会社員に向いていないのかも」と感じることもあるかもしれません。

しかし、はっきりと結論をお伝えしておきます。

「会社員に向いてないのかも」と感じても、全く気にする必要はありません。

なぜなら、仕事をしていればこのような想いは誰しも一度は抱きますし、そもそもそう思っている多くはただの誤解だからです。

詳しく説明していきます。

転職によって解決する場合が多い

多くの場合「会社員に向いていない」という想いはただの誤解です。

「会社員に向いていない」のではなく「その会社と合わない」だけ。

思うような成果を出せず窮屈さを感じている人でも、転職によって環境を変えるだけで、仕事に関する悩みが大きく好転することはよくあります。

それを解決できるような転職の方法について、詳しくは後述しますのでそちらも確認してみてください。

転職者実態調査の概況

厚生労働省が公表した「令和2年転職者実態調査の概況」によると、転職に満足している人は53.4%、どちらでもない人は34.5%、不満足な人は11.4%です。

半数以上もの人が転職してよかったと感じているといえます。

さらに、厚生労働省「令和6年雇用動向調査」によると、令和6年1年間の転職入職率は9.7%。多くの人が新しい職場を求めて動いている実態がうかがえます。

前職を辞めた理由(25〜29歳)男性女性
労働時間・休日等の労働条件が悪かった9.8%15.2%
職場の人間関係が好ましくなかった11.5%14.0%
給料等収入が少なかった16.9%7.9%

同調査で転職入職者が前職を辞めた理由をみると、特に20代の若年層では、男女ともに「労働時間・休日等の労働条件」「職場の人間関係」「給料等収入」が上位を占めています。

いずれも、環境を変えれば解消できる可能性が高い悩みだといえるでしょう。

参考:厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況(個3.転職について)」 

参考:厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況

参考:厚生労働省「第3表 転職入職者が前職を辞めた理由別割合

会社員以外にも働き方はあるがリスクが高い

でもさ、会社員じゃない働き方の方が向いているかもしれないんじゃない? 
例えば、フリーランスとか。
会社員に向いていないと感じている方には、むしろフリーランスはおすすめできない場合があります。

フリーランスは、会社員以上にビジネス上でシビアな状況に置かれることが多く、しっかりとした目標がなければやっていけません。

リスクも大きいので、人の倍以上ほど仕事に対して強い想いがないのであれば、むしろ会社員をおすすめします。

具体的にどのようなリスクがあるかは、のちほど詳しく見ていきましょう。

総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」によると、本業としてフリーランスで働く人は約209万人で、有業者全体の約3.1%にとどまります。

会社員以外の働き方を選んでいる人は依然として少数派であることがわかります。

参考:総務省統計局「令和4年就業構造基本調査 結果の概要

会社員に向いてない人の5つの特徴

「向いてない」って感覚はあるけど、具体的にどんな特徴の人が会社員に向いてないって言われるの?
性格や仕事の進め方に共通する傾向があります。
ここで5つ紹介するので、自分に当てはまるか確認してみてくださいね!

会社員に向いてないと感じる人には、性格や働き方の好みに共通する傾向があります。

当てはまるかどうかを確認すると、自分の悩みが「働き方そのもの」にあるのか「今の職場」にあるのか、切り分けやすくなります。

1.チームで動くより1人で集中するほうが好き

会社の業務はチームで進めるものが多く、報連相や会議、調整に時間を割くケースは多いです。

1人で集中して成果を出すほうが得意なタイプには、こうした連携作業がストレスになりやすいでしょう。

自分のペースで作業を進めたいのに、たびたび打ち合わせや確認のやり取りが入ると、集中が途切れてかえって効率が落ちてしまうこともあります。

ただし、これは「協調性がない」のではなく、力を発揮できる環境が違うだけだといえます。

2.組織のルールや慣習に強いストレスを感じる

就業規則や決裁プロセス、社内独自の暗黙ルールなど、組織には決まり事が多いものです。

合理性を重視する人や自分のやり方で進めたい人は、こうしたルールに窮屈さを感じやすい傾向があります。

とくに「なぜこの手順が必要なのか」が腑に落ちないまま従わされる場面が続くと、不満もたまっていくでしょう。

一方で、ルールの少ない環境や裁量の大きい職場であれば、生き生きと働ける可能性が高いです。

3.評価や指示を受けることに抵抗がある

会社員は基本的に、上司の指示や評価制度のもとで働く立場にあります。

自分の判断で動きたい人や、他者の評価で給与が決まる仕組みに納得しづらい人は、モチベーションを保ちにくいかもしれません。

とくに、評価の基準があいまいだったり、指示の意図が見えなかったりすると、「自分で決められないこと」そのものがストレスの原因になります。

裁量を任せてくれる職場を選べば、同じ仕事でも前向きに取り組めるはずです。

4.成果が自分に直結しないと意欲が湧かない

会社では、出した成果がそのまま給与に反映されるとは限りません。

売上を立てても給与は固定というケースに違和感を覚えるタイプは、成果報酬型の働き方のほうが合っているかもしれません。

頑張りが数字や報酬に表れないと、努力する意味を見失いやすいタイプともいえます。

こうした人は、インセンティブ制度のある会社や、成果が正当に評価される環境を選ぶことで、力を発揮しやすくなります。

5.人間関係の維持に労力を割きたくない

飲み会や雑談、社内政治といった業務外の人間関係に時間を使うことを苦痛に感じる人もいます。

これを「仕事の一部」と割り切れない場合、組織で働くこと自体が負担になりやすいでしょう。

仕事の成果とは別のところで気を遣い続けることに、消耗してしまうのです。

とはいえ、近年は人間関係がドライな職場やフルリモートの会社も増えており、付き合い方の濃淡は会社選びで調整できます。

監修者コメント

5つ全部当てはまっても、会社員が向いていないとは限らない

5つすべてに当てはまったとしても、「会社員という働き方そのものが向いていない」と決めつける必要はありません。

会社員と一言でいっても、リモートワーク中心の会社、成果主義で評価される会社、上下関係のフラットな会社など、その働き方は大きく異なります。

自分のストレスの原因に合わせて環境を選び直すだけで、これらのストレスは大きく軽減できることが多いのです。

まずは次の章で紹介する「会社員に向いてないと感じる原因」とセットで、自分の状態を一度整理してみましょう。

そのうえで、「環境を変えれば解決すること」と「働き方そのものを変えないと解決しないこと」を切り分けていくのがおすすめです。

岡本啓毅

会社員に向いてないと感じる原因と解決方法6選

「会社員に向いていない」と感じても気にしなくていいとはお伝えしましたが、やはりモヤモヤとひっかかってしまうこともあるでしょう。

まずは、なぜ自分は会社員に向いてないと感じるのかの原因を明らかにしてみるとスッキリします。

また、原因を明らかにすることで、問題を解決できるような転職の方法を見つけることにもつながります。

会社員に向いてないと感じるよくある6つの原因
  1. 仕事内容が自分に合っていない
  2. 会社の社風が自分の性格に合わない
  3. 会社での人付き合いが面倒
  4. 組織のルールに窮屈さを感じている
  5. 人に評価されることに抵抗がある
  6. 実現したい夢や目標がある

それぞれ、原因とその解決方法について確認していきましょう。

1.仕事内容が自分に合っていない

会社員に向いてないと感じる原因として最も多いのが、自分の特性と仕事内容のミスマッチです。

  • 「人と話すのが苦手なのに営業職に就いちゃった」
  • 「論理を組み立てるのが苦手なのにエンジニアになっちゃった」

のように、特性と合わない仕事に就くと、働き方そのものが向いてないように感じてしまいます。

特に、具体的な仕事内容を知らずに就職しがちな新卒に多いパターンです。

そんな際の解決方法は、自己分析で自分の特性に合った適職を見つけること。

人と話すのが苦手な人は黙々と作業する仕事が得意かもしれませんし、論理が苦手な人は感情豊かに伝える仕事が向いているかもしれません。

まずは自己分析で自分の強みと特性を整理し、それを活かせる職種に絞って探すことで、「向いてない」と感じる場面を減らせます。

とはいえ「自己分析のやり方が分からない」という方も多いでしょう。

そこでおすすめしたいのが、UZUZの「適職診断」です。

「適職診断」はLINEで友達追加するだけで、無料で診断を受けることができ、簡単な質問に答えるだけで、手軽に自己分析ができて適職も見つかります。

「適職診断」をより使いこなしたい方は、以下のYouTube動画も確認してみてください。

2.会社の社風が自分の性格に合わない

仕事内容は合っていても、自分の性格と社風が合わないケースもあります。

社風はいわば「会社の性格」のようなもので、同じ業種でも会社ごとに大きく異なります。

例えば、「しっかり指示がほしい人」が裁量重視の会社に入ると戸惑い、「自由にやりたい人」がルールの厳しい会社に入ると窮屈さを感じてしまいます。

そんな際の解決方法は、自分に合った社風の会社へ転職すること。

自分の性格を変えるのは簡単ではなく、まして社風を自分の力で変えるのはさらに難しいもの。

それなら、自分に合った社風の会社を選び直すほうが現実的です。

社風は入社前に見極めにくいので、会社説明会やカジュアル面談で、

  • 「1日のスケジュール」
  • 「社内の交流頻度や風通し」
  • 「どんな性格の人が多いか」

を実際に働いている人に質問してみるのがおすすめです。

監修者コメント

カジュアル面談なども最大限活用しよう!

昨今、いわゆる面接という形式だけでなく、カジュアル面談のような形で、転職検討先の社員・経営者と話をする機会も増えています。

あくまでも、カジュアル面談は「転職希望者と企業が気軽にお互いのことを知れる場」であり、求職者側が社員の人となりを考える機会にもなります。

このタイミングを利用して、面接では聞きづらいようなことを聞いてみるのもいいでしょう。

より深く、企業の中について知るためのいい機会なので、ぜひ活用してください。

岡本啓毅

3.会社での人付き合いが面倒

「会社での人付き合いが面倒」という理由で、自分は会社員に向いてないと感じる人もいるでしょう。

ただ、業務外のコミュニケーション頻度やプライベートへの干渉度合いは、会社によって大きく異なります。

社員の家族を招くイベントが頻繁にある会社もあれば、飲み会も部活動もない会社もあります。

そんな際の解決方法は、自分の望む距離感に合った会社を選ぶこと。

問題は「人付き合いそのもの」ではなく、自分が望む同僚との距離感と、いまの職場の付き合い方がズレていることにある場合がほとんどです。

業務外の交流が少ない社風の会社を選び直せば、人間関係のストレスは大きく軽減できます。

口コミサービスや面談で、社内交流の実際の頻度を事前に確認しておきましょう。

4.組織のルールに窮屈さを感じている

「会社のルールが厳しくて守れない」ことから、会社員に向いてないと感じる人もいます。

しかし、組織のルールが自分に合っていないだけというケースが多いです。

ルールの厳しさは企業によってさまざまで、「1分の遅刻でも報告書が必要」な会社もあれば「多少の遅刻は誰も気にしない」会社もあります。

当たり前だと思っていた決まりが、実は自社独自の厳しいルールだった、ということも珍しくありません。

おすすめの解決方法は、自分に適した「厳しさ・緩さ」の会社を見極めること。

大切なのは、自分に合った労働時間や規則の会社を探すことです。

ただし、自由であればあるほど良いとは限りません。

「就業時間は自由」でも「納期は絶対」で、結果的に長時間労働になっている場合もあります。

緩すぎるルールでかえって自分を律しきれず、立場を悪くしてしまうこともあるため、「自分にとってちょうどいい厳しさ」を見極めることを意識してみましょう。

5.人に評価されることに抵抗がある

会社員として働く以上、上司や人事の評価制度から完全に逃れるのは難しいものです。

「成果を他人に判断される」「評価面談で詰められる」といった場面に強いストレスを感じる人もいます。

特に評価基準があいまいな会社では、納得感を得にくく不満がたまりがちです。

そんな際の解決方法は、成果が見えやすい職種・成果主義の会社を選ぶこと。

数値で成果が見える営業職や、成果主義の評価制度を取り入れた企業を選ぶと、「評価される」ことへの抵抗感が和らぎやすい傾向にあります。

成果が昇給・賞与に直結する会社なら、評価への納得感も高まるでしょう。

6.実現したい夢や目標がある

「いつか自分の店を持ちたい」「ゆくゆくは独立したい」など明確な目標があると、今の会社員生活が「夢に向かう時間を削っている」と感じてしまうことがあります。

このタイプは働き方自体が悪いのではなく、目標との折り合いのつけ方を見直す段階にあるといえます。

そのため、おすすめの解決方法は、副業から始めて準備期間を確保すること。

いきなり独立するのはリスクが大きいもの。

まずは会社員の安定収入を活かしながら、副業として目標に近い活動を始めるのが現実的です。

副業OKの会社や業務時間が柔軟な職場を選べば、夢と生活基盤を両立しやすくなります。

会社員に向いていないと感じた人が選択する会社員以外の働き方

会社員に向いていないと感じている人は、会社員以外の働き方があることを知ることで、気持ちが軽くなって楽になるメリットがあります。

実際、世の中には本当に会社員に向いていない人や、どうしても会社勤めが難しいと感じる人も少なくありません。

こうした人たちは、会社員以外の働き方を選択して生きていくのです。

ここでは、会社員以外の働き方を紹介した上で、それぞれのメリット・デメリットを解説していきます。

定職に就かずフリーターとして生きていく

フリーターとは、正社員や派遣社員、契約社員として働くのではなく、パートまたはアルバイトで生計を立てている人のことです。

フリーターとして生きている人は、日本全人口のどのぐらいの割合を占めているのでしょうか?

ここで、厚生労働省の「労働力調査(詳細集計)2022年(令和4年)平均結果の概要」を見てみましょう。

パート・アルバイト及びその希望者

この調査結果によると「パート・アルバイト及びその希望者」のうち若年層(いわゆるフリーター)の数は、2022年平均で132万人です。

これは日本全人口の約1%と非常に少なく、フリーターの人数は年々減少していることが分かります。

フリーターのメリットは、会社員より辞めやすく、いくつもの仕事を自由に掛け持ちできる点です。

また、勤務日や時間は比較的柔軟に決められる点も大きなメリットです。

一方デメリットには、会社員よりも昇給の幅が小さく、ボーナス・各種手当は無いかあってもほとんど期待できない点が挙げられます。

さらに、不安定な雇用や収入面の影響で社会的信用を得られにくく、賃貸物件や住宅ローンの審査で落ちてしまうおそれもあります。

参考:厚生労働省「労働力調査(詳細集計)2022年(令和4年)平均結果の概要

フリーランス(個人事業主)として仕事する

フリーランスは職種を示す言葉ではなく、あくまで個人事業主というひとつの働き方を示す言葉です。

一口にフリーランスといっても、Webデザイナーやライター、マーケターやプログラマーなど幅広い仕事内容が考えられます。

ちなみに、フリーランスとフリーターは響きが似ていますが、意味が全く異なる言葉です。

フリーランスは個人事業主を意味するのに対して、フリーターは定職に就かず、アルバイトやパートとして働くことを指します。

ランサーズが2021年に実施した「フリーランス実態調査2021」によると、2021年のフリーランス人口は2020年と比較して608万人も増加しています。

先ほど、フリーランスは少数派であると説明はしましたが、増加していることも事実です。

競合となるフリーランスも増えつつあり、いずれにしても、安定して高収入を得ていくためには何か特別なスキルや才能が必要な場合が多くあります。

フリーランスのメリットは、人間関係の煩わしさがない点、自分の好きな時間に好きなように働ける点にあります。

その他、自分自身で仕事を獲得した時の喜びが大きいのも、フリーランスならではのやりがいといえるでしょう。

デメリットは、上司や同僚がいないため気軽に相談できる相手が少ない点、全て自分自身で管理する必要がある点です。

また、自分自身の努力次第では高収入を目指せますが、反対にうまくいかないと仕事を思うようにもらえない点には注意が必要です。

参考:ランサーズ「フリーランス実態調査2021

自分自身で起業して経営者になる

広義での起業とは、自分自身で新しい事業を立ち上げることを指します。

ここでは、便宜上「自分で法人を立ち上げて経営者となり、必要に応じて従業員を雇用しながらビジネスを営んでいくこと」を起業と定義します。

起業して経営者になる大きなメリットは、 定年がなくいつまでも働き続けられる点で失業の心配が少ないことです。

さらに、事業が成功すれば、会社勤めするよりも高い収入を得られる可能性があるのも魅力のひとつ。

一方、デメリットは、失敗して多額の借金を背負うリスクがある点、起業のために資金調達をする必要がある点です。

また、事業が軌道に乗るまでは収入が安定しにくいことにも注意が必要です。

起業して、ある程度事業が軌道に乗った経営者に、起業した目的について尋ねた調査があります。

年代別に起業の目的をヒアリングした中で、30歳以下の若い経営者の回答を見てみましょう。

【30歳代以下の経営者、現在の事業の起業目的】

起業の目的30歳代以下
自分の裁量で自由に仕事をするため52.2%
高い所得を得るため51.3%
仕事の経験・技術・知識・資格等を活かすため41.2%
自分の技術やアイデアを事業化するため38.9%
自身の生計を維持するため34.5%
性別や年齢に関係なく働くため27.0%
時間や気持ちのゆとりを得るため26.5%
地域の雇用を維持・拡大するため23.9%
地域社会が抱える課題の解決を目指すため23.5%
経営者として社会的評価を得るため23.5%
地域の産業発展に貢献するため19.0%

参考:中小企業庁「2023版中小企業白書」第2-2-59図

「自分の裁量で自由に仕事をするため」「高い所得を得るため」が上位を占めています。

やはり、起業し成功する人は、会社員では実現しにくい働き方を目指していることが分かる結果となりました。

しかも、相当な覚悟と努力をもって、成功したことが垣間見れます。

会社員以外の働き方を選ぶ5つのリスク

ここまで、会社員で働く以外の選択肢を紹介してきました。

やっぱり転職しなきゃ解決できないのかなぁ~。
だったらいっそ、フリーランスになっちゃう!?やっぱり諦めきれないよ!
冒頭でもお話ししましたが、フリーランスを目指すのはあまりおすすめできません。
ここではその理由を詳しくご説明しましょう。

当然ながら、フリーランスでも成功する人はいます。

しかし、はっきりいうならば「自分は会社員に向いてないかも」と感じている方には、特にフリーランスという働き方は合っていないケースがほとんどです。

会社員以外の働き方を選ぶ5つのリスク
  1. 収入が安定しない可能性がある
  2. 明確なスキルや実績がなければ稼ぐことは難しい
  3. 福利厚生やボーナスがない
  4. 自己管理できないと仕事が進まなくなる
  5. フリーランスの方が人間関係の構築は重要

それぞれ確認していきましょう。

1.収入が安定しない可能性がある

フリーランスは、仕事量や入金時期によって月ごとの収入が大きく変動する場合が多くなります。

正社員は基本的に毎月決められた給与をもらうことができますが、フリーランスはそうではありません。

場合によっては「仕事が全くなく、稼げない月が連続してしまう」ことも当然あり得ます。

内閣官房「フリーランス実態調査結果」によると、フリーランスとして働く上での障壁として「収入が少ない・安定しない」を挙げた人は約6割にのぼり、最も多い回答となっています。

実際にフリーランスとして働いている人の多くは、収入の不安定さや少なさに不安を感じているのです。

※参考:内閣官房「フリーランス実態調査結果

2.明確なスキルや実績がなければ稼ぐことは難しい

フリーランスは、正社員以上にはっきりとしたスキルや実績が求められます。

スキルが劣るフリーランスには、わざわざ仕事を頼もうとは思いませんよね。

特に、動画編集やWebデザイナー、Webライターなどの在宅でできる職種は、フリーランスの数が多くなっています。

しかも「かつて〇〇という有名番組を担当し、収入を1,000万円台にアップさせるために独立した」というような、スキルも実績も兼ね備えた競合相手がひしめいています。

彼らとの競争に勝てるような明確な強みがないと、そもそも仕事を獲得できず、稼ぐことができません。

3.福利厚生やボーナスがない

正社員には、例えば次のような福利厚生やボーナスが用意されていることが多いですが、フリーランスにはありません。

  • 通勤手当
  • 住宅手当や社員寮
  • 特別休暇や有給休暇
  • 健康診断

フリーランスになって月収が高くなったと思っても、福利厚生やボーナスがない分、トータルでは年収が下がっているケースもよくあることです。

それがいかに苦しいことなのかは、フリーランスを経験してみなければなかなか感じにくいでしょう。

4.自己管理できないと仕事が進まなくなる

フリーランスは、会社員以上に自己管理能力が高く求められます。

仕事を管理してくれる上司もおらず、遅刻という概念がありません。

そのため、サボろうと思えばいくらでもサボることができてしまいます。

しかし同様に、有給休暇も残業手当も、そして土日祝日も関係ないのです。

体調を崩して休んでも、誰も仕事を肩代わりしてくれません。自分でやるしかないのです。
しっかりと自己管理ができているフリーランスは、以下のような「自分の中での決め事」を守っています。

  • ToDoリストを作って自己マネジメントをする
  • 毎朝8時には必ず起きて、9時には業務開始する
  • 毎日22時前に必ず寝る
  • 暴飲暴食は絶対にしない

自分の生活と仕事が密接に結びついているため、会社員に課せられるルールよりも、むしろ厳しいのではないかと思うような決め事を課している方もいるほどです。

しかし、それは「自己管理しないと仕事が進まなくなる」ということを理解しているが故です。

このような自己管理ができないと、そもそもフリーランスとしてやっていくのは難しいでしょう。

5.フリーランスのほうが人間関係の構築は重要

フリーランスであれば、自分の見知った人とのみ仕事ができるため気が楽だと思うかもしれません。

しかし、実態は全く逆です。

なぜなら、人間関係の構築は会社員よりもむしろフリーランスの方が重要になるからです。

  • 営業活動を行い、クライアントを獲得する
  • 外注先とクライアントをつなぎ、各所に指示を出す
  • 取引先を接待する
  • 直接話を伺うためにオンライン会議ではなく実際に出向く
  • フリーランス同士でコミュニティを作り、状況を共有する

フリーランスは、基本的に一人で「会社の全ての業務」をこなします。

そのため上記のように、営業職・管理職が行っていたような営業活動やコミュニケーション、はては部長や社長クラスが行っていたロビー活動なども、一手に担う必要があります。

そのため「人間関係が面倒」と感じる方は、むしろ正社員でいる方が圧倒的に楽です。

ここで、一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会が公表した「フリーランス白書2025」を見てみましょう。

この調査によると、現在の働き方への満足度は多くの項目で7〜8割と高い一方、「多様性に富んだ人脈形成」に満足している人は3〜4割にとどまり、「収入」「社会的地位」と並ぶ”満足度の低い項目”となっています。

つまり、フリーランスにとって人脈づくりは、手応えを得にくい領域のひとつだといえます。

その一方で、同じ調査では、最も稼げる仕事の獲得経路の1位が「人脈」です。

人脈づくりに課題を感じながらも、仕事を得るためには人脈が欠かせないフリーランスは、このジレンマに悩まされることになるのです。

参考:一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会「フリーランス白書2025」

会社員として働く4つのメリット

会社員として働くメリット

会社員以外の働き方を見てきたら、なんだか「会社員ってリスク少ないんだな」って思えてきたかも。
普段は当たり前に思える会社員のメリットも、改めて整理しておくと「自分は本当に会社員に向いてないのか」を判断しやすくなりますよ。

会社員以外の働き方とそのリスクを見たうえで、改めて「会社員として働くこと」のメリットを整理します。

当たり前に感じている恩恵も、フリーランスや経営者と比べると大きな価値を持ちます。

1.安定した収入が得られる

毎月決まった日に給与が振り込まれるのは、会社員ならではの大きなメリットです。

季節ごとのボーナスや、定年まで勤めた際の退職金など、収入面の安心感が得やすい点も特長です。

病気や育児などで一時的に収入が途絶える時期も、傷病手当金・育児休業給付金といった制度で一定の補償を受けられます。

国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、正社員(正職員)の平均給与は545万円。

会社員の収入水準の目安として参考になります。

参考:国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査

2.社会的信用が得られる

会社に所属していること自体が、社会的信用につながるというメリットがあります。

この社会的信用は、フリーランスや独立となると会社員ほど簡単に得られるものではありません。

例えば、住宅ローンや賃貸契約、クレジットカードの審査などでは、安定した雇用と収入が重視されるので、契約のしやすさが全く異なってきます。

また、「◯◯という会社に勤める◯◯さん」という肩書きは、こうした審査で信用情報の評価につながりやすく、高額な買い物もしやすくなります。

3.福利厚生などの恩恵が得られる

会社は、従業員が安心して働けるように福利厚生を用意しています。

住宅手当や社宅・寮、健康診断、退職金制度、慶弔休暇など、その内容は実質的に収入を底上げしてくれる存在です。

フリーランスや経営者は、これらをすべて自分で確保する必要があります。

当たり前に受け取っている福利厚生は、いざ手放すとそのメリットの大きさをが実感するでしょう。

4.社会保険に加入できる

会社員は、健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険といった社会保険に加入できるメリットがあります。

保険料は会社が一部(雇用保険・労災保険は全額、健康保険・厚生年金は半分)を負担してくれるので、国民保険と比べると自身の負担が大きく変わるものです。

さらに雇用保険・労災保険により、失業や業務上のケガ・病気で収入が途絶えた時の救済を受けられます。

特に厚生年金は将来の年金額に大きく影響します。

厚生労働省「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、厚生年金の平均受給額は月額約15.1万円です。

国民年金のみ(平均月額約5.9万円)の個人事業主と比べて、受給額に差が出やすいといえます。

参考:厚生労働省「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況

監修者コメント

不満ばかりでなく、両面で判断する

「会社員に向いてないかも」と感じているとき、つい目の前の不満ばかりに意識が向いてしまうものです。 

しかし、毎月の安定した給与、健康保険や厚生年金といった社会保険、住宅ローンや賃貸契約での信用力など、会社員として当たり前に受け取っている恩恵は、いざ手放すとなるとメリットの大きさがわかります。

例えば、フリーランスや独立を選ぶ場合、毎月安定した給与を受け取るためには自身で売り上げを確保しなければなりません。

会社員と比べて自由である一方、自分の責任で営業活動から保険の支払いまでやっていく必要があります。

だからこそ、「会社員のデメリット」と「会社員以外の働き方のデメリット」の両方を冷静に並べたうえで、どちらが自分にとって受け入れやすいかを判断していきましょう。

 不満をきっかけに動き始めるのは自然なことですが、判断材料は不満だけに偏らないようにするのが、後悔しないコツです。

岡本啓毅

会社員に向いてないと感じる人が転職する際の5つのポイント

フリーランスになることのリスクは、ここまで確認してきた通りです。

現在「会社員に向いていない」と感じている方も、安易にフリーランスを目指すのではなく、転職によって自分に合った会社を探すことを検討してみてください。

ここからは、自分に合った会社に転職するポイントを解説していきます。

自分に合った会社に転職する5つのポイント
  1. 会社を辞める理由を明確にした上で転職する
  2. 口コミサービスで社風や人間関係を調べる
  3. リモートワークやフレックスタイムで働ける仕事を探す
  4. 自分の強みが活かせる仕事を探す
  5. エージェントで自分に合った企業を探す

それぞれのポイントについて見ていきましょう。

1.会社を辞める理由を明確にしたうえで転職する

まずは「なぜ転職する必要があるのか」を明確にしておきましょう。

前述した「会社員に向いていないと感じる原因」をもとに整理しましょう。

理由を明確にすることで解決方法も考えることができ、より仕事探しの軸がはっきりとしてきます。

2.口コミサービスで社風や人間関係を調べる

会社の目星がついてきたら、人間関係を調べてみましょう。

手軽に調べるなら口コミサービスを活用するのも手です。

働いている人の正直な感想が掲載されているため、参考にしましょう。

ただし口コミサイトは、企業によっては捏造された投稿が掲載されていることもあり、全てをそのまま鵜呑みにすべきではありません。

また、社風や実際の働き方まで完全にイメージするのは難しいものです。

志望度が高い企業であれば、説明会などで実際に社員の方に直接話を聞いてみることをおすすめします。

監修者コメント

岡本啓毅HIROKI OKAMOTO

口コミを参考にするならネガティブな意見に注目

先にも触れた通り、企業選びの方法としてまず、口コミを参考にするのはおすすめです。

しかし口コミサイトは、何らかの不満を持った人が書き込むケースが多いため、そもそもネガティブな情報が集まりやすい場所でもあります。

そのため、全てを鵜呑みにするのは危険です。

「どういった種類の意見が集まっているのか」に注目し、あなたが特に重視したい点についての批判が多いようなら注意するなど、事前に付き合い方を決めておきましょう。

3.リモートワークやフレックスタイムで働ける仕事を探す

会社員に向いてないと感じる原因の多くは、通勤や固定的な勤務時間など働き方の硬さに起因します。

こうしたストレスは、リモートワークやフレックスタイム制度のある企業を選ぶことで軽減できます。

総務省「令和5年通信利用動向調査」によると、テレワーク導入企業の割合は約49.9%。

完全リモート可の求人も増え、出社頻度の少ない働き方を選びやすくなっています。

参考:総務省「令和5年通信利用動向調査

4.自分の強みが活かせる仕事を探す

「会社員に向いてない」の正体が、実は今の仕事と自分の強みが合っていないだけ、というケースは少なくありません。

まずは「苦にならなかった作業」「周りより早く正確にできたこと」を書き出し、自分の強みを言語化してみましょう。

その強みを活かせる職種・業界に絞って探すことで、「向いてない」と感じる場面を減らしやすくなるはずです。

5.転職エージェントで自分に合った企業を探す

第二新卒であったり、現在フリーターや既卒就活をしている方の場合「そもそも転職活動が初めて」「以前就職活動をしたが、あまり得意ではない」という方もいるかもしれません。

「転職を一人で進めるのが不安」という方には、エージェントの利用がおすすめです。

エージェントでは、キャリア設計や就職活動における軸の決め方など、客観的にアドバイスしてくれます。

また、面接練習や書類添削など様々な支援が用意されているため、選考対策としても活用できます。

第二新卒・既卒・フリーターの方には特にUZUZがおすすめ。

UZUZに在籍しているキャリアアドバイザーは、全員が既卒・第二新卒の経験者です。

皆さんと同じように「仕事」に悩んできた過去があるので、一人ひとりに寄り添ったサポートが可能です。

まとめ

本記事では、会社員に向いてないと感じる人の5つの特徴を紹介しました。

たとえ複数当てはまったとしても、それは「働き方そのものが向いていない」サインとは限りません。

会社員に向いていないと感じたとしても、多くの場合は単なる思い込みで、実際は「その会社に合っていない」だけです。

環境を変えてみることで解決することが多いため、心配する必要はありません。

大切なのは、同じ失敗を繰り返さないためにも、対策を練って転職すること。

すぐに独立を目指すのではなく、まずは転職で環境を変えることを検討してみましょう。

「自分一人で仕事を選ぶのが不安」「誰かと一緒に就活を進めたい」という方は、就職エージェントであるUZUZにご相談ください。

サービス利用料は完全無料。登録したからといって、UZUZ経由で就職しなければいけない制約もありません。

まずは、あなたの仕事選びの“相談役”として、UZUZを利用してみませんか?

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執筆・編集

第二の就活 編集部

「“はたらく”をもっと身近に」をテーマに、就活=不安・やりたくないと感じる気持ちを変えるコンテンツを発信しています。編集部のメンバーは、全員が既卒や第二新卒の経験者です。だからこそわかる「就活に対する怖さ・逃げたい気持ち」に寄り添い、正しい情報をイラストや動画を用いてわかりやすく伝えていきます。

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こんにちは!「第二の就活」運営会社のUZUZ(ウズウズ)です。

20代特化の就活エージェントとして「ただ求人を紹介して終わり」ではない、一人ひとりに向き合ったキャリア支援を心がけています。

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