もくじ
理系の大学院を卒業するあるいは在籍する学生さんの中には「学校推薦枠で就職先は簡単に決まる」と考えている人も多いでしょう。
しかし、推薦のみを当てにするのはとっても危険です!


また学校推薦枠で応募しても、落とされることだってあるんです。
ここでは理系の大学院生のために教授推薦・学校推薦を利用した就職活動について、メリット・デメリットにも触れつつ詳しく解説していきます!
ちなみに以下動画でも「理系の推薦」について解説中。
ぜひこの記事と合わせてチェックしてくださいね!
この記事の監修者

岡本啓毅
株式会社UZUZ 代表取締役
1986年生まれ、北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職サポートを実施してきた。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる。”をミッションに、Twitterで「仕事をウズウズ楽しむ情報」を、YouTubeで「就職・転職で使える面接ノウハウ」を発信。SNSの累計フォロワー数は9万人を超える。
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理系の就活方法は「自由応募」「学校推薦」の2種類

まずはじめに、理系の就活方法について解説します。
理系の就活方法には大きく「自由応募」「学校推薦」の2つに分けられます。
これら2つの違いについてきちんと理解しましょう!
自由応募
「自由応募」とは、文系と同じように基本的には誰でも応募可能な求人を指しています。
リクナビやマイナビなどを通して、一から選考していくスタイルです。
求人の中には「~系学科の修士課程を卒業見込みの者」といった条件が定められていることがありますが、その条件さえクリアすれば自由に応募可能です。
学校推薦
学校推薦とは、企業から学校に寄せられた求人に対し、学校もしくは担当教授からの推薦状を添えて応募する形式です。
大学や担当教授のお墨付きをもらっているということであり、選考の一部が免除されたり、選考に通りやすかったりすることもあります。
しかし、必ず内定につながるというわけではないケースもあることには注意が必要です。
学校推薦には大きく分けて、以下3つの種類があります。
学校推薦を利用する就活のノウハウは、こちらの記事でも詳しく解説しています。ぜひ合わせてお読みください。
学内・学科推薦
「学内・学科推薦」は、企業から学校に寄せられた求人に対し、推薦状を添えて応募する形式です。
全学科対象のケース(学内推薦)や、学科や専攻が指定されている(学科推薦)場合もあります。
学校(学科)は、求人に対し自信を持って企業に紹介できる学生を、選考により選抜します。
推薦基準が設けられているケースもあり、希望すれば誰でも利用できるわけではない点に注意が必要です。
教授推薦
教授推薦とは、教授とつながりのある企業から来る求人オファーのこと。
なので大学や学科というよりも「教授の研究室に在籍する優秀な大学院生を推薦してください」という意味になります。
企業と共同研究している研究室や教授のコネクションが広い研究室には、多くの企業から直接教授の元へ推薦が舞い込みます。
後付け推薦
また後付け推薦は、選考は“自由応募”で進めていくものの、内定を出す前に教授の推薦状が必要になる選考形式になります。

確かに分類が難しいのですが、最終的に教授の推薦が必要になるのでここでは“推薦”に分類しています。
この「後付け推薦」は企業が内定者を確保することを目的としているもの。

そのため、後付け推薦を求める企業の印象はあまり良くないのが現状です。
監修者コメント
後付け推薦を求められたらどうする?
内定辞退を防止したい意図で、後付け推薦を出す企業があることは前述した通りです。
もし、後付け推薦が第一志望の企業からの申し出であり、入社の意志が固まっているのであれば、応じても問題ないでしょう。
しかし、問題なのは第一希望の選考が残っているなど、辞退する可能性がある場合です。
後付けで推薦状を出したとしても、法的拘束力はないため辞退をすることは可能です。
ただ、辞退した場合は、学校と企業の関係性に影響が出る可能性があるため、悩んだ場合は必ず学校に相談しましょう。

岡本啓毅
「自由応募」と「学校推薦」の割合は?


出典:キャリタス就活「データで見る、理系学生の進路・就職を取り巻く環境」

自由応募のみで活動する人が66%であり、志望先を自由に選んでいる反面、人気企業では厳しい選考となるケースもあるようです。
また、学校推薦は効率的に就活を進められる反面、厳しい学内選抜を勝ち抜く必要があります。
推薦がもらえても、確実に内定がもらえるわけではないため、自由応募と併用する人が一定数存在するのでしょう。
要注意!理系でも「学校推薦」がもらいにくい学科がある!?


そんな「学校推薦」ですが、理系の全ての学科で豊富な推薦枠があるわけではないんです!
ここでは、推薦枠の多い学科と少ない学科について説明していきます。
学校推薦が多いのはズバリ工学部系!
理系で学校推薦枠が特に多いのは、ズバリ工学部です。
自動車・電機・機械・化学などに関連するメーカーに始まり、電力・通信産業・建設などの分野でも多くの募集が見られます。


実は情報学部も推薦をもらいやすい
情報学部はIT系の企業からの求人が多く、工学部と同様に学校推薦枠が多い学部です。
人手不足もあり、プログラマーやシステムエンジニア、ネットワークエンジニア、セキュリティエンジニアなど、情報系の専門知識を有する人材は引く手あまたとなっています。
多くの企業がDXに取り組む中、IT系の専門知識を持つ優秀な人材の獲得競争は激化するばかりです。
加えて、近年はAI技術の発展が目覚ましく、AI関連を専門的に研究してきた人材の需要も高まるでしょう。
生物系・化学系の学科は学校推薦が少ない
反対に生物系や化学系の学部では、工学部系のように推薦枠をもらえることがほとんどありません。
そのため自由応募、つまり通常の就職活動を行う必要があります。

これは、学校で行う研究の多くが仕事に直結していないことが理由です。
生物系や化学系の学生は、研究内容から直結する職種は、どうしても「研究職」や「開発職」になってしまいます。
残念ながら「研究職」や「開発職」はそもそもの“求人数”が圧倒的に少ないんです。


「研究職に就きたい」などの“職種”に対するこだわりがある場合、就職の難易度は、ぐんと上がってしまいます。
しかし「幅広く職種を見たい」という方であれば、IT系企業や食品・化学メーカーなどに就職することも可能ですよ。
「推薦がないから」といって悲観する必要はありません。
自由応募で希望する職種に挑戦してくださいね!


「学校推薦」「教授推薦」のメリット・デメリット
興味のある企業や職種に推薦で就職できるのであれば、就職活動の負担を大きく減らせますよね。


それぞれのメリット・デメリットをきちんと知った上で推薦を利用することをおすすめします。
推薦を利用するメリット
まずは、推薦を利用するメリットからお伝えします。
就活が早く終了する
2年間しかない修士課程の中で、就職活動に費やす時間は極力減らして学業に専念してほしいというのが教授や学校側としての本心です。
ただ、将来を左右する就職活動を適当に済ませるわけにはいきませんよね。
そんな時「学校推薦」や「教授推薦」の中にあなたが行きたい企業があればラッキー!
自由応募とは異なり、選考期間が短いケースが多く、早く就活が終了する可能性があります。
また合格率が高いのも推薦のありがたいところ。
就職先さえ決まれば後は卒業まで研究に専念できますよね。
教授や研究室のメンバーに気を遣わずに就活を終わらせることができるのは、大きなメリットです。

自由応募にはない求人もある
企業の研究職をはじめとする「専門性の高い職種」は、営業職などに比べると求人数が少ない傾向にあります。
そのため新卒の採用人数が数人の場合、自由応募で募集せずに推薦のみで採用を済ませてしまう企業も存在します。
つまり、推薦には一般的に募集のない求人が含まれていることがあるのです。

推薦を利用するデメリット
それでは、推薦を利用するデメリットをご紹介します。
限られた求人の中から選ばなければならない
推薦を利用する場合は、業界や職種がある程度限られます。
そのため「色んな可能性を考慮して仕事を選びたい」という人には向いていません。
内定辞退は基本的に許されない
学校推薦や教授推薦を利用してもらった内定は、基本的に辞退することは許されません。

なぜなら、学校・教授と企業との信頼関係を壊してしまうことになるから。
今後その企業を受けたい後輩にも迷惑をかけることになるのです。
厳しいですが、推薦を受ける以上は内定をもらった際はその企業に入社することに……。
また、これは入社してからも同様です。
短期離職や会社とのトラブルは、できるだけ控えるべきといえるでしょう。


監修者コメント
推薦の内定辞退が与える影響
推薦者の内定辞退に法的拘束力がないことは前述したとおりです。
しかし、安易に辞退してしまうと様々な問題が生じるため、注意しなくてはなりません。
企業にとっては推薦応募者は、学校や教授のお墨付きであり、自社を第一志望としていることを前提に内定を出しています。
必ず入社してくれると思っている学生に辞退されると、採用計画が大きく狂ってしまいます。
つまり、学校が企業に対して迷惑をかけてしまう形になってしまうのです。
もし、辞退した場合、その翌年から大学への推薦枠が取り消されたり、後輩となる学生の選考へ悪影響が及ぶ可能性があります。
そのため推薦を受ける際には、第一志望の企業だけにした方が賢明です。

岡本啓毅
学校推薦に向いている人・向いていない人の特徴
学校推薦が受けられる人は、まず学業の成績が良いことが大前提です。
推薦は大学にとって、代表者と同じです。
そのため、成績と合わせ、普段の生活態度や学業に対する姿勢も良好な学生を選びます。
しかし、学生側も就職に対する考え方は様々で、優秀であっても学校推薦に向いている人もいれば、向いていない人もいます。
それぞれの特徴を確認し、自分がどちらにあてはまるか、考えてみてください。
学校推薦に向いている人
学校推薦に向いているのは、専門知識を活かせる分野で就職を考えており、入社したい企業が明確な人です。
そうした第一志望の企業から求人が来ている場合、推薦をもらえれば入社できる可能性は高くなります。
「その企業以外は目に入らない」くらいの志望度の高い企業がある人は、積極的に推薦を狙っていきましょう。
学校推薦に向いていない人
学校推薦に向いていない人は、志望企業が定まっていなかったり、将来独立や転職を視野に入れている人です。
こうした人は、自由応募で自らの可能性を広く探ることをおすすめします。
明確に方向性が定まらない中、安易に学校推薦を利用して就職してしまうと、ミスマッチが生じた時が問題です。
内定辞退をせずとも、入社後に考えが変わり早期離職してしまうと、大学や後輩に迷惑かけることになりかねません。
「学校推薦」「教授推薦」の就活スケジュールは?
ここからは、推薦を利用した場合の就活スケジュールについて見ていきましょう!
推薦で就活する場合、選考プロセスが少ないため応募してから内定をもらうまでのスピードは自由応募よりも圧倒的に速くなります。


自由応募の場合、以下のステップでようやく内定がもらえます。
- エントリーシート
- 書類選考
- 筆記試験や適性検査
- グループ面接(1回目)
- 面接(2回目)
- 役員面接(最終面接)
- 内定
一方で、学校推薦や教授推薦の場合、以下の流れであっさり就活が終わってしまうことも珍しくありません。
- 書類審査
- 最終面接
- 内定
※選考フローは企業によって異なります。
実際の大学院生がどのように就職活動を進めたかについて体験談を知りたい!という方はこちらの記事をご覧ください。

気をつけて!「学校推薦」でも、“落ちる可能性”はあります
学校や教授のお墨付きをもらっているので、合格率は確かに高くなります。
だからといって、必ずしも内定がもらえるわけではありません。
推薦応募をどのようにとらえているか企業によっても考え方が違い、合格の可能性が変わります。
推薦の扱い | 合格可能性 |
---|---|
推薦者重視 | 比較的合格しやすい |
推薦者は選考一部免除 | 自由応募より合格率は高いが落ちるケースもある |
応募資格が学校推薦 | 厳しい選考が行われる可能性が高い |
このように、学校推薦をもらったからといっても、企業によっては合格の難易度が高い場合もあります。
また、以下のケースに該当するような場合は、さらに不合格になる可能性は高くなるでしょう。
大学生時代の成績が悪い
これは推薦を利用する以前の問題になることも多いですが、学部生の時の成績は重要です。
いくら大学院で優れた研究を進めていたとしても「学部生の時の成績上位3割以内」といった“推薦条件”を満たしていなければ推薦を受けることすらできません。
また、そのような条件が設けられていなかったとしても応募してから書類選考で落とされる可能性があります。
学部生時の成績が悪い方は、受ける前に学校サイドによく確認しましょう。
推薦枠でも企業側が内定を出すことを前提としていない
「基本的に採用を前提に推薦オファーを出す企業」もあれば「推薦で集まった学生の中から採用する学生を選ぶ企業」など、企業によって推薦の位置づけが異なります。
そのため、以下のように難易度にばらつきが生じます。
- 推薦という枠組みでもほぼ100%内定がもらえる企業
- 30%程度しか内定がもらえない企業
これらは「過去の実績」を調べてみればある程度の傾向が分かるので、しっかりチェックしてくださいね!
面接対策をきちんとしていない
実は、推薦の選考過程で最も重要なのは「面接」です。

しっかり面接対策を行っていないと、たとえ採用を前提とした推薦枠であっても落とされるケースだってあるんです。
特に理系の大学院生の場合によくあるのが、研究内容を聞かれるケース。
この時心がけたいのが「人事担当者など“専門知識のない人”でも理解できるように分かりやすく説明する」という点。
事前にきちんと準備していれば決してハードルが高いわけではないものの、推薦だと高を括って練習をサボってしまうと、痛い目にあうことも……。
その他「理系の就活で誤りがちな就職活動の進め方」について以下の記事で詳しく紹介しています。
ぜひこちらも確認してみてくださいね。
まとめ
推薦は自由応募とは異なり、大きなメリットがあります。
- 短い選考期間で内定をもらえる
- 一般には募集のない求人に応募でき、しかも内定率も高い
一方で「内定辞退は厳禁」「推薦の求人は限られた職種・業界のみ」といったデメリットも。
また、推薦であっても落ちる可能性は大いにあります。


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