初めての転職活動では、自分が次の会社に採用される確率がどのくらいあるのか、不安になるものです。
社会人としての経験がそれほど多くない第二新卒は、中途採用とは異なる基準で選考が行われ、新卒とも扱いは分けられます。
この記事では、第二新卒の内定率の目安や、選考を通過するために知っておくべき実態、内定率を上げるためのコツについて解説していきます。
この記事の監修者
岡本啓毅
YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役
北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。
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第二新卒の内定率はどのくらいか
結論からお伝えすると、第二新卒だけに絞った正確な内定率のデータは公表されていません。
インターネットで検索したりAIに情報を集めさせたりしても、見つかるのは根拠のあいまいな二次情報や、発言者の経験に基づく主観的な意見がほとんどです。
それらが参考にならないというわけではないものの、根拠が定かではない情報を基にしてキャリアを考えるのは避けたほうが無難でしょう。
しかし、公的な調査や転職市場全体の数字を組み合わせることで、実態を分析することはできます。
第二新卒の転職における内定率の実態
第二新卒をめぐる採用市場の動きや一般的な転職の流れを知ることで、知っておくべき指標が見えてきます。
ここでは、第二新卒の転職における内定率の実態について解説していきます。
若年層の約半数が離職している
厚生労働省が働く若者の状況を調べた「令和５年若年者雇用実態調査の概況」という調査報告があります。
この調査によると、初めて勤務した会社で今も働いている人は55％という結果が出ています。
つまり、およそ半分の45％の人が最初の会社を辞めたか転職をしているのが実態です。
これだけ多くの若者が転職市場にいるため、企業側も若い人材を中途採用する枠を多く用意しています。
第二新卒で転職するというのは決して珍しい選択というわけではないため、過度な不安をもつ必要はありません。
参考：厚生労働省「令和５年若年者雇用実態調査の概況：これまでの就業状況」
転職者全体では内定率は約20％
転職支援会社である株式会社マイナビは転職者全体を対象として「転職活動実態調査（2025年）」をまとめました。
この調査などを参考にすると、転職活動を行っている人全体の平均的な内定率は約20％となります。
これは、計算すると「約10社応募して、2社程度の内定が得られる」という確率になります。
第二新卒の場合もこの基準から大きく外れることはなく、1社や2社の応募ですぐに採用が決まるわけではないと捉えておくのが賢明です。
何社か不採用になっても「確率的にはそんなものだ」と割り切ることも必要です。
逆に、何十社も応募してもまったく内定がもらえないようなら、転職活動の進め方を見直す指標になるでしょう。
参考：株式会社マイナビ「転職活動実態調査（2025年）」
時期や業界によって内定率は変化する
転職市場の動きは年間を通じて一定ではなく、時期によって有利・不利になるタイミングがあります。
例えば企業の人事担当者が新卒採用の対応で忙しい4月は、中途採用の選考がペースダウンしがちです。
そして4月を過ぎて新卒の内定辞退や早期退職などを経て、採用目標に届かなかった場合、5月から6月にかけて第二新卒の採用枠を増やす傾向があります。
業界ごとに忙しい時期が異なるため、狙う業界の求人が増える時期に合わせるのもコツの1つです。
自分のスケジュールを調整して採用側に合わせることで、選考を有利に進められる可能性が高まります。
内定率が低い第二新卒の課題
前述のように、転職市場全体で考えると「10社応募して2社内定を得られる」というのが一般的な目安です。
何十社も応募してまったく内定を得られないとしたら、それは内定率が平均より低いと考えて間違いありません。
しかし内定率を下げてしまう原因をあらかじめ知っておけば、自分が同じ失敗をしてしまうリスクを回避できます。
ここでは、内定率が低い第二新卒がどのような課題を抱えているのか解説していきます。
退職理由がネガティブで前向きな意欲が伝わらない
面接官から前の会社を辞めた理由を聞かれたときに、不満ばかりを強調してしまうとマイナスな評価になりがちです。
例えば「残業が多かった」「上司と合わなかった」といった文句をそのまま伝えると、採用担当者は「うちに入っても不満があればすぐ辞めるのではないか」と考えてしまいます。
働く環境への不満だけが前に出ると、仕事に対する前向きな意欲が相手に伝わりません。
苦労したのは事実だったとしても、伝える際の表現には工夫が必要です。
なぜ不満をそのまま伝えると内定率が下がるのか、詳しく知りたい方は以下の記事も確認してみてください。
自己分析が不足している
自分の強みがどこにあるのかを言葉にできない状態のまま選考に臨むと、内定率は下がります。
第二新卒は社会人としての経験が短いからこそ、前職で何を学び、何ができるようになったのか、何を活かせるのかを整理しておく必要があります。
ここが浅いと、企業が求めている人材の条件に自分のアピールがうまくフィットしません。
つまり、採用担当者に「この応募者を採用したら自社でどう活躍してくれるか」を想像させることができないということです。
自己分析の手間を省いてしまうことは、不採用を招く原因になってしまいます。
企業研究が浅く志望動機に説得力がない
応募する企業についての調査が不足していると、志望動機が誰にでも書けるありきたりな内容になります。
企業の事業内容や求める人物像を深く調べないまま書類を出すと、説得力がなく選考を通過できません。
よくある「貴社の理念に共感しました」「成長できる環境だと思いました」という言葉は、どの会社でも当てはまってしまうため、本気度が伝わらないのです。
採用担当者は「会社のことを本当に理解して応募しているわけではないな」と見抜くでしょう。
どのような志望動機がNGなのか、詳しく知りたい方は以下の記事も確認してみてください。
監修者コメント
未経験の職種への挑戦は内定率にどう影響するか
30代以降になってから未経験の職種に変えるよりも、20代前半の第二新卒のほうが内定率は上がりやすいのが転職市場の傾向です。
20代前半は専門スキルが未確立でも「ポテンシャル」で採用し、教育コストをかけて「自社の社風に合った人材」に育成します。
たとえ育成に5年かかったとしても、30代からは会社の中核を担う人材として活躍してくれるため、十分教育コストをかける意義があるのです。
一方で30代以降は「即戦力」を求められる度合いが強まりますが、未経験への挑戦だと「これまでの経験を活かせないのではないか」とマイナス評価されやすくなります。
そのため今まで経験したことがない新しい職種へ挑戦するなら、早いほうがおすすめです。
企業はこれからの成長に期待して人材を採用します。
そのため、特に未経験からでも育てるための教育制度が整っている会社や、新しい挑戦を歓迎する社風の会社を探すと成功しやすくなります。
反対に、伝統を重んじて変化を嫌う会社は、未経験からキャリアチェンジしてくる第二新卒をあまり採用したがらない傾向がある点も覚えておきましょう。
岡本啓毅
第二新卒が内定率を高めるためのコツ
じゃあ、内定率を上げるにはどうすればいいの？
第二新卒は、1年～3年という短い職務経歴をどのように補い、どうやって企業から高く評価されるような伝え方をすればいいのでしょうか。
ここでは、第二新卒が内定率を高めるためのコツについて解説していきます。
自己分析を深める
自己分析が浅いと、転職活動の最初の段階でつまずく原因になります。
学生の頃は社会の仕組みが見えていませんでしたが、一度社会に出て実際に働いたからこそ、自分が仕事をとおして大切にしたいキャリア観が見えてくるものです。
「どのような環境なら力を発揮できるか」を、社会人を経験した今の視点で再度整理することに意味があります。
仕事への取り組み方を見つめ直すことで、選考全般を通じてブレない軸を作ることもできるでしょう。
遠回りに感じるかもしれませんが、まずは自分の価値観の基礎となる土台を固めることが内定への近道です。
前職での経験をポータブルスキルとして整理する
1年～3年という短い職歴であっても、どの職場でも活用できる「ポータブルスキル」が身についていることを示すのが大切です。
ポータブルスキルとは、特定の業界や会社内だけで通じる知識や技術ではなく、どんな場面でも有効な能力のこと。
例えば、手際よく業務を進めるタスク管理力や、相手の話を正確に聞く傾聴力などは、業界を問わず活かせます。
社会人としての基礎が身についていることをアピールすれば、採用担当者は安心して内定を出すことができます。
短期離職の理由を前向きなキャリアチェンジに変換する
第二新卒は、1年～3年以内という短期で離職していることは事実です。
ネガティブに捉えられがちな短期での退職理由を、志望動機の一部としてポジティブな言葉に変換しましょう。
＜面接で使える例文＞
| 本音： 個人向け営業でクレーム対応が嫌になった。 ポジティブに言い換えた例文： 前職は個人向けの営業でしたが、顧客と長く並走して課題を解決したいと考え、法人向けのカスタマーサクセス職を志望しました。 |
| 本音： 淡々とした事務職でやりがいを感じられなかった。 ポジティブに言い換えた例文： 前職は事務職でしたが、業務の自動化が進むなかでITの力に魅力を感じました。もっと人々の生活に直接役立つモノを生み出したいと考え、開発職を志望しました。 |
「1社目を経験したからこそ見えてきたものがある」ということを伝え、次の職場で挑戦したい内容につなげることで、好印象を与えられます。
一貫性のある自己PRを構築する
履歴書などの書類から面接の受け答えまで、自分のアピール内容に筋が通っている状態を作りましょう。
履歴書や面接でアピールポイントが変わってしまうと不信感を与えます。
また、企業が求めていない強みをどれだけ主張しても評価にはつながらないため、相手の求める人物像を捉えることが重要です。
そのうえで、応募先企業のニーズに合致した強みを自分がもっていることをアピールする必要があります。
軸を一本通してアピールすることで、採用担当者に納得感を与え、内定率を大きく引き上げることができます。
監修者コメント
同時並行して複数社に申し込むのがおすすめ
転職活動をスムーズに進めるためには、少しずつ時期をずらして複数社へ並行して応募することが大切です。
ただし「同時に何十社も受ける」のはおすすめしません。
ある会社は書類選考、別の会社は一次面接、さらに別の会社は最終面接というようにスケジュールを分散させることで、頭のなかの混乱が減ります。
また複数社を比較することで、譲れない条件や自分が本当に入りたい第一志望の会社もはっきり見えてくるでしょう。
加えて「落ちても次の駒がある」と思えば、リラックスして本番に臨めるというメリットもあります。
岡本啓毅
まとめ
第二新卒の内定率は明確な数字が出ていないため不安を感じるかもしれません。
しかし転職市場全体で「10社応募して2社内定を得られる」という目安を知り、第二新卒ならではの対策すれば恐れる必要はありません。
退職理由をポジティブに変換し、自己分析を丁寧に行うことで、短い職歴であっても企業が求める人材として評価され内定率を高めることができます。
目安となる「内定率20％」という割合を頭に置きながら、諦めずにスケジュールを組んで進めていくことが転職成功の近道となるでしょう。
もし何十社も受けているがなかなか内定がもらえない、どのようにスケジュールを組めばいいか分からないなど、不安がある方はぜひUZUZへご相談ください。
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