高卒で社会人としての第一歩を踏み出す際、やはり気になるのは「年収」ですよね。
自分が生活していくために十分な額をもらえるのかという不安を抱いたり、同期の大卒とどのくらい差があるのかを知りたいと思ったりするのは自然なことです。
この記事では、統計データに基づいた高卒1年目のリアルな年収相場をお伝えするとともに、長期的に年収を上げるためのキャリア戦略を解説します。
この記事の監修者
岡本啓毅
YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役
北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。
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高卒1年目の年収と初任給の平均相場
高卒1年目の年収を知るためには、まず客観的な統計データを確認することが重要です。
個人の感覚ではなく、国が調査した数字を見ることで正確な数値を把握できます。
それらに加えて、収入に関して考えあわせるべき要素をいくつかまとめて確認していきましょう。
厚生労働省の統計から見る高卒1年目の平均年収
厚生労働省が公表している「令和5年賃金構造基本統計調査」の結果を参考に、高卒1年目の年収を算出してみましょう。
統計によると、高卒が働き始める19歳頃の月収は、約19万円とのことです。
これに年2回の賞与や各種手当を加算すると、高卒1年目の想定年収は、年収240万円から280万円程度が一般的な相場と計算できます。
もちろん勤務する企業の規模や地域、業界によって前後しますが、まずは「月収19万円前後、年収250万円付近」という数字を1つの基準として捉えておくと良いでしょう。
参考：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査 学歴別」
大卒と「1年目の差」と「生涯年収の差」を比較
前述の調査によれば、大卒の初任給平均は約24万円程度であり、高卒1年目と比較すると月額で約4万円から5万円の差がついています。
そして大卒が働き始める20歳～24歳の地点で比較しても、同年齢のときに高卒の月収は約21万6,000円で、やはり2万円から3万円ほど差があります。
これは、年収ベースでは60万円近い開きが生じている計算になります。
大卒のほうが昇給ペースが良いため、このスタートラインの差は埋まらずに年齢を重ねるごとに広がっていく傾向があるのです。
そのため、生涯年収で見ると高卒と大卒では数千万円から場合によっては2億円近い差につながることも珍しくありません。
この差が生じる背景には、大卒が就きやすい管理職候補（総合職）と、高卒が担うことの多いブルーカラー職の給与体系の違いがあります。
しかしこの差はあくまで「平均値」であり、後の努力やスキルアップ、職種選択次第で逆転の余地は十分にあることは覚えておきましょう。
どのような要因で生涯年収に差が生じるのか、詳しく知りたい方は以下の記事も確認してみてください。
ボーナスが年収に与える影響も考慮する
年収を大きく左右するのがボーナス（賞与）の存在です。
一般的にボーナスは「月給の◯ヶ月分」という形で支給されますが、社会人1年目の場合は注意が必要です。
夏のボーナス時期は入社から数ヶ月しか経過していないため、気持ち程度の支給に留まるか、全く出ない会社も少なくありません。
冬のボーナスからは満額支給対象となるケースが多くなりますが、それでも1年目の年収に占めるボーナスの割合は、2年目以降に比べると低くなります。
企業によっては「1年目は一律◯万円」と決めているところもあるため、求人の賞与実績を読み解く際は、「1年目はそれほど多くないのではないか」という意識でチェックしましょう。
企業によって、ボーナスが支給される月と何ヶ月分支給かは異なりますし、インセンティブでプラスされる場合もあります。
ボーナスが年3回支給や、1回の支給が3か月分・半年分という会社、あるいは成果に応じてインセンティブがある会社を選ぶことで、年収を大きく上げることも可能なのです。
監修者コメント
2年目のほうが手取りが下がる！？
順調に昇給して1年目より支給額が増えたはずなのに、なぜか2年目の手取り額が1年目より減ってしまうという現象が起こり得ます。
その原因は「住民税」です。
住民税は前年の所得に対して課税される仕組みであるため、前年が「高校3年生」であり収入がなかった高卒1年目には住民税の徴収がありません。
しかし、社会人としての収入実績ができる2年目からは給与から住民税の天引きが始まります。
この控除額が昇給額を上回ると、手取りが減ったように感じ、生活がなかなか楽にならないと戸惑う新社会人も多いのです。
そのため、住民税の仕組みはあらかじめ理解して覚えておきましょう。
岡本啓毅
高卒1年目の年収を上げられる業界とは
同じ「高卒1年目」という条件であっても、身を置く業界が異なるだけで年収には数十万円以上の差が生じます。
若いうちから稼ぎやすい業界について、ここで確認しておきましょう。
建設・不動産など資格手当やインセンティブで稼げる業界を狙う
学歴に関わらず、目に見える成果や国家資格の有無を重視する業界は、高卒1年目から高年収を狙うのに適しています。
不動産営業などの職種では、成約実績に応じたインセンティブが設定されていることがあり、入社数ヶ月で大卒の年収を上回ることも不可能ではありません。
また建設業界では、「施工管理」などの専門資格をもつことで資格手当が支給される傾向があります。
これらの業界は実力主義の側面が強いため年功序列の壁に縛られず、個人の努力や成果がそのまま収入に反映される点が特徴的といえるでしょう。
サービス・飲食業など初任給が高い業界を狙う
「とにかく若いうちの収入を増やしたい」という目的であれば、初任給が高めに設定されているサービス業や飲食業を選択肢に入れるのも手です。
これらの業界は人手不足が深刻なケースが多く、人材を確保するためにスタート時の給与を他業界より高く設定している企業があるためです。
ただし、これらの業界は「基本給は高いが、その後の昇給幅が小さい」という傾向がある点には注意しましょう。
1年目、2年目は同年代より稼げていても、5年、10年と経つうちに他業界に追い抜かれる可能性があるため、将来的なキャリアを計画的に考えていく必要があります。
インフラ・製造業など賞与や手当が手厚い業界を狙う
電力、ガスなどのインフラ系企業や大手メーカーの製造拠点は、高卒採用を積極的に行っているうえに福利厚生や各種手当が充実しています。
基本給そのものは平均的、または少し低くとも、年に2回から3回の賞与が支給され、1回あたりの支給額も月給の数ヶ月分と高水準な場合があります。
交代勤務や深夜勤務を伴う現場であれば、基本給に加えて特別手当が加算されるでしょう。
場合によっては借り上げ社宅や社員寮などもあり、住宅費などの固定費を下げることで相対的に毎月使えるお金を増やすことができるかもしれません。
安定性を重視しながら賞与や手当によって結果的に年収を底上げできるため、堅実に稼ぎたい人にとってはバランスの良い選択肢といえます。
手当や福利厚生で実質的に年収を底上げする
年収を考える際、額面の数字だけに注目するのでは不十分です。
会社が提供する「手当」や「福利厚生」を活用することで、可処分所得を実質的に増やすことができます。
ここからは、実質的に年収を底上げしやすくなる手当や福利厚生について見ていきましょう。
交代勤務手当や深夜手当など現場仕事ならではの手当
製造現場や施設管理の仕事では、シフト制による交代勤務や夜間作業が発生します。
これらは労働基準法で定められた深夜割増賃金に加え、会社独自の「交代勤務手当」がつくこともあります。
1回あたりの手当は数千円かもしれませんが、月単位、年単位で積み重なると、日勤のみの仕事と比べて年収で30万円から50万円以上の差がつくこともあります。
体力的な負担はありますが、若いうちに集中的に稼ぐ手段としては有効な方法です。
家賃補助や住宅手当で額面以上の利益を得る
生活費のなかでもっとも大きな支出となるのが住居費用です。
額面の年収が全く同じ300万円であっても、「住宅手当が月3万円出る会社」と「手当がゼロの会社」では年間で36万円もの差が生じます。
さらに、会社の独身寮や社宅に安価で入居できる場合、実質的な経済的メリットはさらに大きくなります。
例えば、東京に住もうとするとどんなに安くても5万円程度の家賃がかかるものですが、それを数千円から1万円程度に抑えることができれば、実質4万円のプラスです。
自分の財布から支払う家賃を数万円単位で浮かすことができれば、それは年収を数十万円上げたのと同じといえるでしょう。
資格手当でスキルアップしながら稼ぐ
企業によっては、社員のスキル向上を目的とした「資格手当」を導入しています。
IT関連の資格や、電気工事士、施工管理技士などの国家資格を取得すると、毎月の給与に5,000円から数万円が上乗せされる仕組みです。
なかには、会社指定の資格を取得する場合、受験費用を会社側が負担してくれることもあるほどです。
会社側としては、自社の資格取得者の人数を「自社の優位性」として営業活動に利用していることもあり、社員の資格取得にお金を払うことに一定のメリットがあります。
1年目から計画的に学習を進めて資格を取得すれば確実に月収を底上げできますし、その知識や資格は自分自身のスキルとして一生残ります。
会社に費用を負担してもらいながら手当が出る資格を取得することは、自分の市場価値を高めつつ収入も増やせるという、もっとも効率的な稼ぎ方の1つといえるでしょう。
高卒1年目の年収にこだわらず長期的に収入を上げよう
1年目の年収が周囲より低かったとしても、諦める必要はありません。
大切なのは1年目の数字をゴールにするのではなく、3年後、5年後を見据えて「自分の価値をどう高めるか」というキャリア視点をもつことです。
どのような考え方で生涯の総収入を上げればいいか、ここで解説していきます。
専門職で手に職をつける
いわゆる「手に職をつける」タイプの仕事はオススメです。
プログラミングやインフラ構築などのITスキル、あるいは建築現場の特殊技能など、特定の専門職で実力をつければ、学歴に関係なく年収を上げていくことができます。
1年目から3年目程度までは学習と下積みの期間と割り切り、実務経験を積みながら第二新卒としてより好待遇の企業へ転職する計画を立てましょう。
専門職は「何ができるか」が重要なため、転職市場でも過去の実績を元に正当に評価されやすく、学歴による年収の壁を突破しやすいという特徴があります。
また、「資格を取得して手当を増やす戦略」とも合致している点も魅力的です。
以下の、手に職をつけるタイプの職種に転職成功した方の体験談も参考にしてみてください。
インセンティブが高い「成果報酬型」の職種へ挑戦
もし自分のコミュニケーション能力や「食らいつく力」「根性」に自信があるなら、学歴に関係なく成果で稼げる「成功報酬型」の職種に挑戦するのも良いでしょう。
新規開拓の営業職などがその一例です。
1年目は苦労するかもしれませんが、商談のコツを掴んで成果を出せるようになれば、20代のうちに大卒の平均年収を超える報酬を得ることも可能です。
成果報酬型の仕事は、自分の行動が直接成果となりそれが収入として返ってくるため、モチベーションを維持しやすく、上昇志向の強い人に向いています。
成果報酬で収入を上げる際のポイントと注意点を詳しく知りたい方は、以下の記事も確認してみてください。
転職エージェントをキャリアパートナーとして活用する
今の自分の給与が妥当なのか、それとも市場価値より低く抑えられているのかを客観的に判断するのは難しいものです。
そこで、転職エージェントなどのプロの視点を取り入れることが重要になります。
今の会社で昇給を待つべきか、あるいは今の自分のポテンシャルならもっと稼げる環境があるのか、プロに頼ってキャリアプランを一緒に設計してもらうのです。
それによって、1年目の年収だけに縛られることなく、生涯に得られる総収入を最大化させるためのキャリアパスを描くことができます。
監修者コメント
現場の仕事が重視され稼げる社会に変化している
AIの導入により、オフィスでPCを使って行われる定型業務は今後どんどん縮小していくと予想されています。
一方で、物理的な現場で手を動かす仕事や高度な専門資格を必要とする実務は、AIでの代替が極めて困難です。
特に法的に資格が必要であると定められている仕事は、法整備の観点からもまだAIで代替するのは難しいといえるでしょう。
現在はこうした「現場のプロ」の担い手が不足しているため、需給バランスの関係で現場職の給与水準は上昇傾向にあります。
かつての「ホワイトカラー＝高年収」という図式は崩れつつあり、実力と資格をもった現場の専門家こそがこれからの時代に稼げる人材になっていくと予測されています。
岡本啓毅
まとめ
高卒1年目の年収は、業界や会社の選び方、そして各種手当の活用次第で大きく上げることができます。
ただし目先の数字に一喜一憂するのではなく、自分の適性に合った「稼げる環境」を見極め、長期的なキャリアのなかで考えていくことが必要といえるでしょう。
今の年収に満足していない人やもっと効率的に収入を上げたいと考えているなら、高卒のキャリア支援に強い転職エージェントに相談してみることをおすすめします。
私たちUZUZも就職・転職エージェントサービスを運営しており、これまで6万人以上を支援してきました。
自分の市場価値を正当に評価してくれる企業に出会うことで、1年目から、あるいは数年後の未来に納得いく年収を手にすることができるのではないでしょうか。
少しでも気になった方は、ぜひ一度ご相談ください。
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