もくじ
しっかり確認しておきましょう！
「第二新卒」という言葉の定義があいまいだと感じている方もいるかもしれませんね。
「第二新卒」という言葉の定義と特徴を正しく理解することは、自分の市場価値と転職戦略を知るための第一歩になるでしょう。
この記事では、第二新卒の定義から新卒・既卒・中途との違い、第二新卒として転職活動を進める際の具体的なメリットやデメリットについて解説していきます。
この記事の監修者
岡本啓毅
YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役
北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。
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第二新卒とは？
実は第二新卒という言葉は、企業が採用活動を行う上での分類であり、法律などで明確に定められた定義があるわけではありません。
しかし転職市場において一般的に共通認識として使われる定義は存在します。
その定義と他の新卒・既卒・中途といった採用枠との違いを理解することで、第二新卒の立ち位置を把握できるでしょう。
次項から順に見ていきましょう。
一般的な第二新卒の定義
転職市場では「新卒で入社した会社を、概ね3年以内に離職した人」を第二新卒と呼ぶ傾向にあります。
新卒で入社後、比較的早期に離職したもののビジネスマナーといった社会人の基礎はできている人材という位置づけです。
最終学歴によって多少前後しますが、大学卒業者であれば27歳くらいまでが第二新卒と呼べる一般的な年齢の目安になります。
入社からの経験が短い分、採用する側は「前職の経験やスキル」よりも「若さ」や「ポテンシャル」、そして「企業風土への順応性」を重視して採用する傾向があります。
ポテンシャル枠として採用されることが、第二新卒の大きな特徴です。
第二新卒と新卒・既卒・中途との違い
第二新卒の転職活動の立ち位置を明確にするために「新卒」「既卒」「中途採用者」と比較しながらその違いを理解していきましょう。
| 採用区分 | 定義 | 社会人経験 | 企業が主に重視するもの |
|---|---|---|---|
| 新卒 | 大学や専門学校などを卒業する見込みの人 | なし | 若さ、ポテンシャル、学業実績 |
| 既卒 | 大学などを卒業したが新卒で就職せず、正社員経験がない人 | なし | 若さ、ポテンシャル、入社意欲、学習意欲 |
| 第二新卒 | 新卒入社後、概ね3年以内に離職した人 | 短期間あり | 若さ、ポテンシャル、社会人基礎力 |
| 中途 | 概ね3年以上の正社員経験がある人 | 長期間あり | 即戦力となる専門スキルや実績 |
第二新卒は新卒や既卒とは異なり「社会人経験を持つ」点が特徴です。
一方で、中途採用者ほど長期間の経験や専門スキルを求められないため、未経験の業界や職種にもチャレンジしやすい立ち位置といえます。
新卒や既卒よりも社会人経験があり、中途よりも若く順応性があることが強みといえるでしょう。
さらに違いを深く知りたいという方は、以下の記事も参考にしてください。
第二新卒を取り巻く採用事情
「第二新卒」＝「早期離職者」というイメージを持つ企業が、一定数あったことは確かです。
しかし、昨今の大きな問題である人手不足で若手人材の確保が難しくなる中、第二新卒は貴重なターゲットになりつつあるようです。
多くの企業が新卒採用に苦戦している
多くの企業は将来の事業成長を見越し、新卒採用を中心に若手人材を確保してきました。
しかし近年は、少子高齢化の影響で、新卒だけでは必要な人数を採用できない企業も増えています。
次に企業規模別に、採用計画に対して採用数が不足している事業所の割合を示す厚生労働省のデータを見てみましょう。
以下は、令和8年の新規学卒者採用に関する状況を示したものです。
【大学卒採用（文系）】（ ）内は、令和7年の数値
| 企業規模（従業員数） | 未充足事業所の割合 |
|---|---|
| 30～99人 | 70％（69％） |
| 100～299人 | 62％（66％） |
| 300～999人 | 48％（50％） |
| 1000人以上 | 32％（30％） |
【大学卒採用（理系）】（ ）内は、令和7年の数値
| 企業規模（従業員数） | 未充足事業所の割合 |
|---|---|
| 30～99人 | 81％（80％） |
| 100～299人 | 70％（75％） |
| 300～999人 | 55％（60％） |
| 1000人以上 | 38％（38％） |
参照：厚生労働省「労働経済動向調査（令和8(2026)年2月）の概況」P12表6-2
従業員数の少ない中小企業では、約7〜8割の企業が新卒採用に苦戦していることが分かります。
1,000人以上の大手企業でも、3〜4割の企業が必要な採用数に達していません。
このデータは、新卒採用の競争が激化し、採用の難易度が上がっていることを明確に示しています。
第二新卒は積極的な採用ターゲットになりつつある
多くの企業で新卒採用がままならない中、それでも若手人材を獲得しなければなりません。
そこで、採用ターゲットとして脚光を浴びるのが第二新卒です。
実際に、第二新卒を積極的な採用ターゲットと見ている企業の割合を見てみましょう。
株式会社マイナビの「企業人材ニーズ調査」によると、企業の第二新卒採用意向は以下のようになりました。
| 積極的に採用する予定 | 33.7％ |
| 積極的ではないが採用する予定 | 47.2％ |
| 採用する予定はない | 11.3％ |
| 未定 | 7.9％ |
参照：株式会社マイナビ「企業人材ニーズ調査2024年版」図8
実に80.9％もの企業が、第二新卒の採用を予定しています。
「積極的ではないが採用する予定」とする企業が47.2％と5割近いことも、新卒採用だけでは若手人材を確保できなくなっている状況を示していると考えられます。
この傾向が改善する可能性は低く、今後も第二新卒の採用ニーズは高まるのではないでしょうか。
企業は第二新卒にスキルを求めているわけではない
企業が第二新卒を積極的な採用ターゲットと捉える理由は、企業が第二新卒に求めるものからも垣間見えます。
企業が中途採用を行う目的は、欠員補充などが中心です。
そのため、一定のスキルを持つ即戦力人材の採用が多い傾向にありました。
一方、第二新卒の採用では、スキルはあまり重視されない傾向があるようです。
株式会社マイナビの調査をもとに、企業が第二新卒採用で重視している点を見てみましょう。
【第二新卒の採用基準で重視するもの】
| 熱意・ポテンシャル | 31.8％ |
| 入社意欲の高さ | 20.4％ |
| 仕事に対する理解度 | 20.4％ |
| 志望動機 | 15.0％ |
| 第一印象 | 11.8％ |
参照：株式会社マイナビ「第二新卒とは？いつまで？転職市場における需要の高さ」
スキルや学歴は、重視される項目に入っていません。
熱意やポテンシャル、入社意欲の高さなどが重視されており、企業が将来の活躍に目を向けていることが分かります。
また、仕事の理解度や志望動機などを重視するのは、早期離職を警戒しているためだと考えられます。
いずれにせよ、企業は第二新卒を即戦力とは捉えていません。
長期的に育成し、将来の活躍を期待して採用していると考えられます。
第二新卒として転職する3つのメリット
第二新卒という立ち位置は、転職市場において新卒とも中途とも異なる独自の強みを発揮します。
このメリットを正しく理解し、面接で効果的にアピールすることが転職成功の鍵となります。
まずは、どんなメリットがあるか、ここで確認しておきましょう。
社会人基礎力を持つ若手としてポテンシャル採用されやすい
新卒にはゼロからビジネスマナーや企業での働き方を教える必要がありますが、第二新卒はすでに一度、社会人としての基礎を学んでいます。
具体的には、電話対応、来客対応、上司への報連相（報告・連絡・相談）といった社会人基礎力を、再教育することなく持っています。
「社会人基礎力を持つ若手」という特徴は、企業にとって魅力的なポイントとなり、専門スキルよりも将来性やポテンシャルを評価される形で採用されやすくなります。
社会人基礎力がどのように評価されるかをもっと知りたい方は、以下の記事も確認してください。
未経験の業界・職種にもチャレンジしやすい
第二新卒は社会人経験が浅いため「キャリアチェンジ」しやすい時期であるといえます。
中途採用（3年以上の経験者）の場合、企業側は「即戦力」を求める傾向が強くなりますが、第二新卒は異なります。
経験が浅いということは、逆に言えば特定の専門分野にキャリアが固定化されていないということでもあります。
そのため「IT業界で働きたい」「営業職ではなく企画職に挑戦したい」といった意欲が重視されやすく、異業種・異職種へのキャリアチェンジに踏み切りやすいタイミングなのです。
第二新卒のキャリアチェンジについてさらに詳しく知りたい方は、それぞれ以下の記事を確認してみてください。
転職活動の準備期間や選考期間が短い場合がある
新卒の就職活動は、活動開始から入社までに1年から1年半以上にわたる長期的なスケジュールが一般的です。
一方で第二新卒は、企業が採用計画を満たすための補充などの名目で通年採用が主となります。
通年採用では企業は必要な人材を必要なタイミングで採用したいと考えているため、新卒採用のように一律で入社時期が決められたり長期選考を行うことは少ない傾向があります。
株式会社マイナビ「転職動向調査2025年版（2024年実績）」によると、第二新卒のおよそ80％近くが半年以内の転職活動で内定を獲得しているというデータもあります。
このスピード感は、早く転職を決めたいと考えている方にとって大きなメリットとなるでしょう。
具体的にどのくらいの転職活動期間で内定獲得しているのか、詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてみてください。
参照：株式会社マイナビ「転職動向調査2025年版（2024年実績）」
第二新卒として転職する3つのデメリットと対策
合わせて確認しておきましょう！
第二新卒の転職には多くのメリットがある一方で、知っておくべきデメリットも存在します。
特に「早期離職」を懸念する企業も少なくないため、注意が必要でしょう。
第二新卒で転職することのデメリットを正しく認識し、具体的な対策を講じることが後悔のない転職を実現するためには不可欠です。
早期の転職で給与が下がる可能性がある
転職活動を行う人にとって、転職後の給与の上下は重要な関心事ではないでしょうか。
特に第二新卒の場合、前職の在籍期間が短いため昇給の機会を得られずに転職するケースも少なくありません。
もし情報収集をせずに慌てて内定承諾をしてしまうと、前職よりも給与が下がってしまう可能性があります。
しかし、全てのケースで給与が下がるわけではありません。
重要なのは「転職先の企業選び」と「自身の市場価値」です。
転職活動を行う際には、給与を含めて仕事内容や企業文化をしっかり理解し、納得できる条件で内定をもらうことが大切です。
第二新卒の給与やアップのさせ方を知りたい方は、以下の記事も読んでみてください。
企業側に「またすぐに辞めるのでは」と早期離職を懸念される
企業が第二新卒の採用で最も気にしている点は「すぐにまた辞めてしまうのではないか」という早期離職の懸念です。
企業は採用と育成に大きなコストをかけているため、せっかく採用してもすぐに辞められてしまうことは大きな損失となります。
そのため、早期離職の懸念を払拭できないと転職成功しにくい点がデメリットになるでしょう。
早期退職の懸念を払拭するには「なぜ今の会社を辞めるのか（退職理由）」と「なぜ志望企業に入社したいのか（転職理由）」を論理的かつ前向きに説明することが不可欠です。
まず退職理由は、前職の不満をそのまま伝えるのではなく「〇〇に挑戦したが、それが難しかったため△△を実現できる環境を求めた」など、前向きな理由として言語化しましょう。
退職理由の作り方と例文は、以下の記事を参考にしてください。
そして前向きな転職理由を伝えることはさらに重要です。
「前職で実現できなかった△△は、御社でこそ実現できる」という論理構成で、志望度の高さを伝えることが重要です。
転職理由の作り方を詳しく知りたい方は、以下の記事も読んでみましょう。
監修者コメント
希望条件を整理して早期退職しない企業を探すのも重要
早期離職の懸念を払拭するには、理論武装するだけでなく、企業選びの段階から「早期退職しない会社を志望する」という形で対策を講じることも重要です。
どんなに書面上で魅力的に感じても、実際に入社すると「どうしても社風が合わない……」という可能性もありえるからです。
自分にとって何が重要なのかを明確にするために、自分が希望する条件を給与だけでなく福利厚生や仕事内容、働き方、人間関係なども含めて詳細にまとめましょう。
その譲れない条件を順位付けし、その条件に合っているかどうかという客観的な観点で企業選びをすることが大切です。
希望条件と企業の現実を綿密な調査を行ってすり合わせることで、入社後のミスマッチを防ぐだけでなく「早期退職しないことの理由」もしっかり説明できるようになります。
岡本啓毅
そもそも第二新卒を採用していない企業もある
第二新卒の採用は一般的になりつつありますが、全ての企業が第二新卒を採用しているわけではありません。
特に新卒入社もハードルが高い大手企業や、終身雇用前提で新卒文化を大切にして社員をじっくり育成する企業は、そもそも第二新卒を採用していない場合があります。
こうした企業は「新卒」または「経験豊富な中途採用」のどちらかを募集している傾向があります。
自分が入社したい企業が、第二新卒のポテンシャル採用に前向きではないと分かった場合、優先度は下げざるを得ません。
なぜなら、限られた転職活動期間を採用可能性の低い企業に費やすよりも、自分を必要としてくれそうな企業に集中してアピールすることの方が、内定の可能性は高くなるためです。
第二新卒が応募する際に課せられるフィルターについて詳しく知りたい方は、以下の2つの記事も参考にしてみてください。
第二新卒が採用されやすい業界・業種
人手不足が慢性化している業界、中でも比較的体力を必要とする業種では、第二新卒向けの求人は多いようです。
また、DXやAI活用が飛躍的に進んでいるIT系の業種でも、将来の事業成長を見越して、若手人材の採用に積極的になっています。
| 業界・業種 | 第二新卒採用に積極的な背景 |
|---|---|
| 小売・飲食・宿泊などのサービス業 | ・省力化が進んでいるとはいえ、事業運営に一定の人数が必要 ・新規出店など企業規模拡大に人材が必要 ・高い専門性が求められないため、比較的早く業務に対応できる |
| 介護など福祉系の業種 | ・担い手の高齢化が進み、若手人材の必要性が高まっている ・比較的体力を使う業務であるため、若い人材は現場で重宝される |
| DXやAIを手掛けるIT系の業種 | ・DXやAI活用が急速に進展し、将来大きな事業成長が見込める ・未経験であっても若手人材を採用し、事業拡大に備えたい意向が強い ・若手人材の柔軟な理解力や成長性への期待が大きい |
こうした背景を理解した上で、第二新卒を積極採用している業界・業種に絞って応募していくのも、転職活動を成功させる方法の一つです。
今回の転職活動をきっかけに、今まで見ていなかった業界にも手を伸ばして検討してみると良いでしょう。
第二新卒の転職を成功させるための行動とは？
第二新卒が転職を成功させるためには、ポテンシャルがあることを前提としつつも、それを裏付ける論理的な準備と行動が必要です。
ここでは転職活動を始める前にやるべきこと、そして活動中の効果的なアピール方法を確認していきましょう。
自己分析を深めて「辞めた理由」をポジティブにキャリアプランとつなげる
早期離職を経験した人にとって、自己分析は単なる「やりたいこと探し」ではありません。
就活時代の自己分析ではなく、別の方法で自己分析する必要があるのです。
具体的には、早期離職することを失敗として捉えるのではなく「目的達成のための前向きなステップである」と伝えるための材料を探し、言語化することが重要です。
自己分析では「なぜ前職を辞めた（辞めようとしている）のか」「その経験から何を学んだか」「その学びをどう次に活かすか」という一連のストーリーを明確にします。
例えば「前職では顧客の反応が分かりにくかった。顧客データに基づいて施策を立て、その効果を数字で確認できるマーケティング職に就きたい」のような言い方です。
退職を「自分が目指すキャリア」や「目的を発見できた経験だった」というようにつなげることができれば、ポジティブなキャリアプランとして面接官に伝わります。
転職の際にどのような自己分析をすると効果的か、さらに詳しく知りたい方は以下の記事も確認してみてください。
ポテンシャルだけでなく学ぶ意欲をアピールする
第二新卒はポテンシャル採用が中心とはいえ、単に「やる気があります」というだけでは採用は十分なアピールとはいえません。
企業は、たとえ即戦力ではなくても将来の戦力として期待できる人材を求めていますし、その裏付けとなる証拠を提示してほしいと考えています。
そのため学習意欲や成長スピード、今後の目標を具体的に伝え「自分は学習意欲が高く、成長余地がある」ことをアピールをする必要があるのです。
この時「実際に行動していること（勉強もOK）」や「結果・実績が出ていること」を示すのが特に重要であるといえます。
「勉強しようと思っている」よりも「勉強している」方が学習意欲は伝わりますし「その結果〇〇の資格を取得した」という実績があればさらに信頼できます。
具体的には希望職種に関連する資格の取得に向けて勉強中であることや、自主的にプログラミングの学習を始めたことなど、実際に行動を伴う学習実績を提示すると良いでしょう。
第二新卒の自己PRの作り方を詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
転職に向いている時期を狙う
転職は、企業側の都合や採用計画によって内定の出やすさや入社後の働きやすさが変わってきます。
企業側の都合も加味した上で、転職に向いている時期を狙って活動することも重要です。
一般的に、転職の入社が多いタイミングは4月入社と10月入社とされています。
4月は新年度の始まりで、新卒と同時に中途入社者の研修をスタートさせたり、事業計画のスタートに合わせて採用を強化したりする企業が多くなります。
10月は下半期のスタートに合わせて異動者、転籍者などと一緒に業務開始とする企業が多くなります。
これらの時期に入社を目指して活動すると、企業側の受け入れ体制も整っていることが多いため、スムーズに業務に入りやすく入社後にも働きやすくなる傾向があります。
準備期間と照らし合わせ、入社時期を逆算して転職活動のスケジュールを立てましょう。
第二新卒の転職活動時期に関してさらに知りたい方は、以下の記事を確認してください。
監修者コメント
転職成功はスタートに過ぎないことを意識しよう
転職活動に集中していると「内定をもらうこと」がいつの間にかゴールになってしまうことがあります。
しかし、転職成功はキャリアのゴールではありません。
転職後に活躍して楽しく働くこと、ひいては自分にとって実りあるキャリアで豊かな人生を送ることこそが本当のゴールのはずです。
入社後に「こんなはずじゃなかった」と後悔しないように、転職活動中から入社後のイメージを持つように意識しましょう。
「3年後、自分はどうなっていたいか」「目標のためにどんな経験を積む必要があるか」といった具体的なイメージを持つことで、転職後も主体的に活躍できるでしょう。
短期離職の不利な条件を克服して、志望するデザイナー職に転職した方の体験談も、ぜひ合わせて読んでみてください。
岡本啓毅
転職エージェントを活用して市場価値を正確に把握する
転職活動において、客観的な視点を得るために転職エージェントの活用は有効です。
転職エージェントは多くの求人情報や市場動向の知識を持っているため、自分のキャリアやスキルが現在の転職市場でどのような価値を持つのか、正確に伝えてくれるでしょう。
一番良くないのは、焦ったり、内定獲得がゴールになって「間違って転職成功してしまうこと」です。
そのため転職エージェントに相談しながら、自分に合ったレベルや社風の求人を紹介してもらうことで、自身の価値観や実力、期待値が一致する企業に入社することが大切です。
着実にキャリアアップするために現状の自分に合った企業を志望するというのは、長期的なキャリアを見据えた上で最も重要な行動といえるでしょう。
第二新卒が転職エージェントを利用することに関して、不安がある方は以下の記事も確認してみてください。
まとめ
第二新卒という枠組みは、新卒・既卒・中途採用者のいずれとも異なる独自のメリットを持っています。
特に社会人としての基礎力を持つ若手として、未経験の業界や職種へのポテンシャル採用のチャンスを得やすい時期であるといえるでしょう。
しかし転職活動においては、企業側が懸念する「早期離職の可能性」を払拭することが不可欠で、そのためには退職理由や転職理由を前向きに言語化する必要があります。
自分だけで考えても答えが出ない、または自分の市場価値を客観的に判断することが難しい場合は、転職エージェントに相談するのもおすすめです。
私たちUZUZも就職・転職エージェントを運営しており、これまで6万人以上の就職・転職を支援してきました。
キャリアに関する悩みを抱えている、業界に進むべきか迷っている方は、ぜひ一度ご連絡ください。
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