採用面接で「希望年収はいくらですか？」と聞かれたとき、どのように答えるべきか迷う人も多いのではないでしょうか。
この質問は、単なる金額の確認だけでなく、合否にも影響を与える重要な質問です。
そこでこの記事では、面接官が希望年収を聞く意図から具体的な答え方、そして避けるべきNG回答まで解説します。
希望年収の答え方を確認し、自信をもって面接に臨めるようになりましょう。
この記事の監修者
岡本啓毅
株式会社UZUZ 代表取締役
1986年生まれ、北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職サポートを実施してきた。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる。”をミッションに、Twitterで「仕事をウズウズ楽しむ情報」を、YouTubeで「就職・転職で使える面接ノウハウ」を発信。SNSの累計フォロワー数は9万人を超える。
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なぜ面接官は「希望年収」を聞くのか？
面接官が希望年収を聞くのには、いくつかの意図があります。
よくある意図は、以下の通り。
- 給与条件がマッチしているかどうか確認するため
- 仕事に対する意欲や熱意を測るため
- 応募者の価値観を知るため
すべての面接官の意図が上記に当てはまるわけではありませんが、「こういった背景がある」ことを知っておくことで、より適切な回答を選びやすくなるはずです。
ここでは具体的な3つの意図に関して、見ておきましょう。
給与条件がマッチしているかどうか確認するため
「希望年収はいくらですか？」と面接官が聞くとき、もっともスタンダードな質問意図は、企業の給与水準と応募者が希望する年収に開きがないかどうかを確認するためです。
もし、応募者の希望年収が企業の想定を大きく超えている場合、そもそもの企業の採用予算に合わなかったり、入社後のミスマッチや早期離職につながったりする可能性があります。
企業は、双方にとって納得のいく条件で入社してもらえるように、希望年収に関して質問をするのです。
仕事に対する意欲や熱意を測るため
希望年収に加えて金額の根拠を問うことで、応募者が自身のスキルや市場価値をどう捉えているか、そして仕事への貢献意欲をどれくらいもっているか見極めようとしているケースもあります。
「なぜその金額を希望するのか」という問いに対し、過去の実績や今後の貢献意欲を明確に説明できる応募者は、説得力があり評価も高くなります。
単に「生活のため」「なんとなく、これくらい欲しい」といった回答では、あまり良い印象を与えることができないため、しっかり準備しておきましょう。
応募者の価値観を知るため
希望年収に関しては、福利厚生や働き方、残業の多寡、ワークライフバランスなどとセットで話されることも少なくありません。
例えば「残業が少ないならば希望年収より下回っても良い」と考える人は、ワークライフバランスを重視していることが分かります。
一方で「希望年収を上回るインセンティブを求めている」という人は、成果主義で働くことを望んでいると考えられます。
このように希望年収の話を軸に、仕事に対する価値観も知ろうとしているのです。
【状況別】希望年収の答え方3パターンを紹介！
面接で希望年収を聞かれた際の具体的な回答方法は、自分の状況によって使い分けるのが賢明です。
ここでは3つの答え方のパターンを解説します。
- 相場を調べたうえで具体的な年収を答える
- 幅をもたせて答える
- 「貴社の規定に従います」と答える
具体的な回答例も明示するので、自分用の回答文を考える際の参考にしてみてください。
相場を調べたうえで具体的な年収を答える
まずは事前に企業や業界の年収相場を調べたうえで、具体的な希望額を伝える方法です。
この方法ならば、入社意欲と自己分析の深さも示しやすいでしょう。
- 貴社の提示されている給与規定を拝見し、〇〇〇万円を希望いたします。
前職では〇〇の経験を積み、貴社でも〇〇のスキルを活かせると考えております。
このスキルをもって貴社に貢献できると考えた結果、この金額が妥当だと判断いたしました。
業界や企業の年収相場を把握し、なぜその金額を希望するのか、その根拠を添えることが重要です。
自分のスキルや経験、そして会社への貢献度が希望する年収に見合っていることを具体的に説明しましょう。
幅をもたせて答える
希望年収を具体的に伝えるのが難しい、迷ってしまう人にとくにおすすめなのが「〇〇〇万円から〇〇〇万円」といったように、年収に幅をもたせて答える方法です。
この方法ならば、企業の意向も汲み取って柔軟に対応する姿勢も示せます。
- 〇〇〇万円から〇〇〇万円を希望いたします。
選考を通じて、貴社の業務内容や貢献できる範囲について理解を深めたいと考えています。
お任せいただける業務内容に応じて、柔軟に相談しながら決定できればと思います。
伝えるポイントは、「なぜ幅をもたせるのか」についての理由を説明することです。
企業の給与規定を尊重し、入社後に貢献したいという姿勢を示すことで良い印象を与えられるでしょう。
「貴社の規定に従います」と答える
特に第二新卒など社会人経験が少ない場合や、自分の市場価値に自信がない場合に有効な答え方です。
この回答は、企業への帰属意識や柔軟性をアピールできます。
- 貴社の給与規定を拝見し、納得しております。
現時点では、入社後に貴社に貢献することで待遇面も評価いただきたいと考えておりますので、年収額は貴社の規定に従います。
ただし、この回答は、企業側に「自分の市場価値を理解していない」「年収へのこだわりがない」と受け取られる可能性もあります。
そこで、入社意欲を伝える言葉を添えることで、プラスの評価につなげましょう。
とはいえ、そもそも「どの程度の年収なら一般的なんだろう？」「金額を決めるのが難しい」という方もいますよね。
参考材料の一つとして、年次による平均年収に関して詳しく解説した記事を合わせて確認してみてください。
面接で「希望年収」を答える前にやるべき準備
面接で希望年収をスムーズかつ納得感をもって答えるためには、事前の準備が欠かせません。
事前準備を怠ると、「あまり応募意向度が高くないのかな？」など、面接官に不信感を抱かせてしまう可能性があります。
面接で聞かれた際にしっかり答えられるように、どのような準備をすべきか確認しておきましょう。
企業の年収相場と給与規定を調べる
まず、応募企業の年収相場と給与規定をリサーチしておきましょう。
求人票はもちろんのこと、企業の採用サイトや口コミサイト、転職サイトの企業情報などを活用して具体的な情報を集めるのがポイントです。
また、年収の内訳（基本給、手当、賞与、固定残業代など）も確認するのも大事。
年収と一言にいっても、
- 月残業40時間分を含んだ年収を明示していた
- 資格手当や家族手当など、あらゆる手当を含んだ年収を明示していた
といったように、年収を少し盛った数値で載せているケースも少なくないので、気をつけましょう。
自分のスキルや市場価値を把握する
希望年収を伝えるためには、そもそも自分で「自分のことを理解している」ことが大前提、必要になります。
そして、今もっているスキルや経験が、採用市場でどれくらいの価値があるのかを把握することがとても重要です。
市場価値と照らし合わせて希望年収を伝えられれば、企業側も納得感をもって話を聞いてくれるでしょう。
自分のスキルや市場価値を把握するための、おすすめの方法は以下の2つです。
| 年収診断ツールの活用 | 転職サイトには、自分の職種やスキル、年齢などを入力するだけで市場価値や年収相場を診断してくれるツールがあります。 まずは手軽に自身の現在地を確認してみましょう。 |
| 就職・転職エージェントの活用 | 就職・転職エージェントに相談すれば、客観的な視点から自分の市場価値を教えてくれます。 また志望企業の年収相場や、交渉の余地があるかどうかといった相談にも応じてくれるので、おすすめです。 |
監修者コメント
年収以外も考慮に入れた就活がおすすめ
年収は、働く上での待遇の指標の一つに過ぎません。
年収が高いからといって、すべてが満足できるわけではありませんよね。
残業がないことや休日が多いこと、家から近いことなどに価値を感じている人もいます。
また金銭面で考えても、例えば実家暮らしの人にとって「最大2万円の住宅補助」は何の魅力もないかもしれません。
しかし賃貸で暮らしている人にとって「2万円の住宅補助」は純粋に「月収が2万円アップ」するようなものです。
年収以外にも、福利厚生や働き方、社風など様々な条件を考え合わせて自分に最適な仕事かどうかを考えるのがおすすめです。
どのような観点で自分が仕事に求める条件を調べればいいのか知りたい方は、以下の記事も確認してみてください。
岡本啓毅
希望年収の答え方で避けるべきNGな回答例
ここからは、面接官に悪い印象を与えかねない、希望年収に関するNGな回答パターンについて具体的に紹介します。
NG理由と対策も併せて解説していくので、大事な面接で後悔する回答をしないためにも、しっかり確認しましょう。
相場からかけ離れた金額を提示する
企業の給与水準を無視した、あまりにも高い年収を希望する回答は避けるべきです。
あまりにも高い場合、面接官は「採用予算に見合わない」「自社の給与テーブルに合わなそう」と判断する可能性があります。
また、採用予算に合わない場合は、そもそも年収交渉のなかでお断りされてしまうケースもありますし、なかには「提示額よりも低い年収でオファーし入社してもらったとしても、すぐ離職されてしまうかも」と懸念を生じさせてしまうこともあります。
対策として、事前に応募企業の年収相場や職種別の相場を調べ、自分のスキルと経験に見合った妥当な金額を提示するようにしましょう。
曖昧な回答や金額を濁す回答
「いくらでもいいです」や「特にありません」といった金額を濁す回答は、仕事への意欲がないと見なされる可能性があります。
企業への貢献意欲や自分の市場価値を理解していないと判断されてしまうでしょう。
また金額へのこだわりがないため、入社後にモチベーションが低下してしまうのではないかと懸念されます。
対策としては、たとえ金額にこだわりがなかったとしても、具体的な金額とその理由を答えられるように準備しておきましょう。
前職の年収だけを根拠にする
前職年収だけを基準にして、希望年収を伝えることは避けましょう。
企業や業界によって年収水準は大きく異なるため、前職の年収をそのまま提示すると相場と大きくずれてしまう可能性があります。
対策として、しっかり業界や市場全体の相場感を調べ、前職ではなく「自分ができること」と「貢献できる内容」を根拠として希望年収を伝えましょう。
監修者コメント
希望年収は選考のどの段階で伝えるべきか
希望年収は面接中に面接官側から聞いてくれる場合もありますが、場合によっては話題にならないこともあります。
内定が決まって最後の段階（オファー面談）で条件面をすり合わせる際に初めて話題に上るケースもあるのです。
基本的には、求人票に示されていた年収額に関して納得感をもっているなら、最後のすり合わせまで年収交渉は待っても問題ありません。
ただし「◯◯万円以上でなければそもそも就職・転職しない」という意志があるのであれば、早い段階で交渉に入るのもアリです。
その場合は、もしかすると折り合いがつかないかもしれませんが、「入る気がない」会社の選考を続けるのは双方にとって良くないので、早めに伝えてしまうのも手段の一つでしょう。
自分に合ったほうを選ぶのがおすすめです。
岡本啓毅
まとめ
希望年収の質問は、一般的に面接官が応募者の価値観や仕事への意欲を測るためにも行われるものです。
NGな回答を避けながら、ぜひ希望年収に近い条件で就職・転職を成功させてください。
とはいえ、年収などの条件面は交渉が難しい場合もあり、また年収に幅がある場合は低い方に寄せられるのではないかと不安をもつ人もいるのではないでしょうか。
そのような場合は、就職・転職エージェントを通して交渉してもらうのもおすすめです。
私たちUZUZも就職・転職エージェントを運営しており、これまで6万人以上の就職・転職を支援してきました。
希望年収の伝え方以外にも、様々なノウハウでみなさんの就職や転職をサポートできます。
少しでも就職・転職やキャリアに関する悩みがあるなら、ぜひ一度私たちにご連絡ください。
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