3年未満での転職は不利？
そんなことを考えながら調べていると「第二新卒 積極採用」「第二新卒 歓迎」のような求人をたくさん見つけて気になった、という方も多いのではないでしょうか。
気にはなるけど、「そもそも第二新卒って何なのか、いまいちわからない」という声もよく聞きます。
そこで！ この記事では、
- 第二新卒と呼ばれる人の定義
- 転職できる可能性のある職種
などを解説します！
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第二新卒とは何歳まで？
近年、求人でも多く見かけるようになった「第二新卒」の文字。
その言葉のニュアンスから、なんとなく新卒に近い人を指していることは理解できますが、一体どういう人を指すのでしょうか？
ここではまず、そんな気になる疑問を解決すべく、「第二新卒とはどのような人を指すか」を詳しく解説します！
第二新卒には明確な定義がない
新卒が「その年に新しく学校を卒業する人」であるのに対し、実は第二新卒には明確な定義がありません。
しかし、一般的には「学校卒業後、1～3年程度の就業経験がある転職希望者」を意味することが多いでしょう。
- 既に学校を卒業している
- 就業経験がある
- 学校卒業後1～3年程度が経過している
これらの条件に全て該当する場合は、第二新卒として就職活動をしても問題はないといえます。
第二新卒の定義は求人を出す企業や求人情報の発信元によって異なるため、「どうしても気になる」という場合は、情報の発信元に問い合わせてみるとよいでしょう。
また、第二新卒と同様に見かけることの多い「既卒」について明確な定義はありません。
ただし、多くの場合、「第二新卒」と「既卒」の区別は「卒業後の就業経験の有無」で判断されます。
- 既に学校を卒業している
- 就業経験がない
- 学校卒業後1～3年程度が経過している
これらの条件に全て該当する場合は、既卒であるという認識で問題はないでしょう。
学歴によって第二新卒の年齢も変わる
第二新卒や既卒は多くの場合、学校卒業後1～3年程度を意味することがわかりました。
では、学歴が違う場合はどうでしょうか。
答えは「学歴によって第二新卒の年齢も変わる」です。
例えば高卒の場合は、高校を卒業した年（またはその翌年の3月まで）に19歳になることが一般的ですので、年齢としては19～21歳頃となります。
大卒の場合は、23～25歳頃、大学院（修士）卒の場合は、25～27歳頃を目安に考えるとよいでしょう。
ただ、学校を卒業する年齢も浪人や留年、休学、留学など、さまざまな事情によって人それぞれ異なるものです。
求人に「第二新卒」や「既卒」といった記載がある場合は、あくまでも「若手の人材を必要としている」といった意味合いが強いです。そのため、積極的に応募してみることをおすすめします。
第二新卒の立場を活かして賢く転職するコツ
ここまでご紹介してきたとおり、第二新卒の定義は明確ではないものの、わざわざ求人に「第二新卒」と記載があるのにはそれなりの理由があります。
それは、企業が第二新卒を採用することにメリットがあると考えているためです。
ここからは、第二新卒であることのメリットに加え、第二新卒という立場を活かしながら転職活動を行うコツをご紹介します。
勤続2～3年目に転職する
まず、企業が中途採用枠ではなく第二新卒枠として採用をかける理由のひとつとして、第二新卒が持つ「高い柔軟性」が挙げられます。
多くの企業が新卒者を積極的に採用しているのは、新卒者にその企業独自の仕事のやり方や文化など、「自社のカラー」に馴染んでもらい、より長く働いてほしいと考えているためです。
経験がない（浅い）からこそ、柔軟性が高く、さまざまなことを素早く吸収できると考えているのです。
そして、企業は第二新卒に対しても同様の期待をしています。
第二新卒には就業経験があるとはいえ、この先何十年と長く働いてもらいたいと考えるのであれば、数年の就業経験などいわば誤差の範囲内。
それほど大きな問題はなく、むしろ新卒に近い価値があるといえます。
そのため、第二新卒のメリットを活かしながら転職をしたいと考えるのであれば、転職のタイミングは勤続2～3年目がベストです。
2～3年働いていれば、企業側に「すぐに辞めてしまうのでは？」という心配をさせることなく、なおかつフレッシュさをアピールすることができるでしょう。
基本的なビジネスマナーを身に着ける
企業が第二新卒枠を採用する理由として、「基本的なビジネスマナーが身についている」という点も挙げられます。
新卒の場合、入社時には基本的なビジネスマナーは身についていないため、教育のために時間やコストをかける必要があります。
新人教育に時間やコストをかけられる時間的・予算的余裕のある企業なら問題はありませんが、例えば中小企業やベンチャー企業の場合は一般的に余裕がありません。
そこで、他社ですでに基本的なビジネスマナーを身に着けていながらも、新卒のようなフレッシュさを持つ第二新卒を採用したいと考えるわけです。
ただし、反対に考えると基本的なビジネスマナーが身についていない第二新卒の場合、第二新卒としての魅力は半減するといえます。
第二新卒の魅力をフルに発揮するためにも、最低限のビジネスマナーを身につけた上で転職するのがおすすめです。
キャリアプランを明確にする
会社を退職する理由は人それぞれ。
「入社後あまり早く辞めすぎるのはよくない」とはわかっていても、やむを得ない事情から退職を決断し、第二新卒として再スタートをきりたいという人もいるでしょう。
また、企業として第二新卒の採用を行ってはいても、採用担当者によっては「またすぐに辞めるのでは？」と懐疑的であるケースもあります。
第二新卒であることは、裏を返せば「短期離職している人」ということ。
第二新卒として就活するのであれば、第二新卒であるがゆえの欠点をカバーすることが大切です。
そこでおすすめしたいのが、キャリアプランを明確にする方法です。
例えば面接で離職理由や志望動機を聞かれた際に、具体的な例を交えながら「将来を見据えて今転職することに決めた」という流れで話をするのです。
キャリアプランを明確に示すことができれば、企業側に「すぐにやめるのでは？」という不安感ではなく、「うちでは大丈夫」という安心感をもたらすことができます。
なお、第二新卒におすすめの退職・転職理由の作り方や志望動機の書き方については以下の記事でご紹介しています。
こちらもぜひチェックしてみてくださいね！
転職エージェントを利用する
第二新卒ならではの強みがある一方で、勤続年数の短さゆえに個人としてアピールできる実績を持っていないケースが多いものです。
そのため、第二新卒であることをアピールするだけや、アピールの仕方によっては他の応募者に埋もれてしまい、就活がスムーズに進まないことも。
また、第二新卒の就活は新卒の就活とは異なり、就活に至る経緯や就活のタイミングは人それぞれ。
初めての転職となる人も多く、同じ人でも就活の進め方次第で結果に大きな差が出ることが少なくありません。
自分の強みを活かしながらスムーズに就活を進めたいなら、転職エージェントを利用した就活がおすすめです。
特に第二新卒を対象とした就活エージェントでは、第二新卒の就活を得意とするキャリアアドバイザーから自己PRの方法や客観的なアドバイスなどのサポートを受けることが可能です。
第二新卒向けの求人も豊富に扱っているため、積極的に利用してみましょう。
第二新卒が転職しやすいおすすめの業種・職種
第二新卒の就活では「次こそは長く働きたい」「もっと活躍できる仕事がしたい」と、スムーズな転職や新しい場所での活躍をより強く願うものです。
そこで、ここからは経験値やスキルよりもポテンシャルを重視し、第二新卒を積極的に採用している業種や職種をご紹介します。
ただし、あくまでも「第二新卒の求人が多い」という傾向であり、「第二新卒なら採用される」というわけではありません。
求人をチェックする際には、第二新卒を歓迎しているかも合わせて確認しましょう。
IT業界
成長の一途をたどるIT業界では、需要に対して人材が追いつかない状態が続いています。
特にエンジニアは慢性的な人手不足のため、ポテンシャルの高い第二新卒の採用を積極的に行う企業も少なくありません。
IT系職種では専門的な知識やスキルが求められるものの、社内での教育体制を整えている企業も多く、未経験者からスタートできる仕事も多いのです。
専門的な知識やスキルを身につけることができれば、その需要の高さからキャリアアップや年収アップも難しくはありません。
また、将来的にフリーランスになり自由な働き方をすることも可能です。
将来性のある業界で働きたい、手に職をつけたいという人にはおすすめの業界です。
人材業界
人材業界とは、求職者と企業のマッチングサービスを提供する人材派遣や人材照会、再就職の支援、求人媒体の運営などを行う業界のことを指します。
人材業界は、近年であれば働き方の多様化や高齢者の雇用など、その時代によって業界内のニーズも変化する傾向がありますが、比較的未経験からでも採用されやすい業界です。
特に法人向けにサービスを紹介する営業職や企業と求職者のマッチングを行うキャリアアドバイザーは未経験からでも挑戦しやすく、自身の社会人経験を活かすことも可能です。
人と話すことが好きな人や、誰かをサポートする仕事がしたいと考える人にとってはおすすめの業界といえるでしょう。
公務員
公務員は学歴や経歴が重視されると思われがちですが、公務員試験に合格すれば誰でも公務員になることができます。
高卒なら「高卒程度試験」、大卒なら「大卒程度試験」を受験することが一般的で、多くの場合、通常の「一般枠」の試験は上限を30歳までとしています。
つまり、多くの第二新卒にとっては、今であれば公務員にも挑戦できるチャンスといえるのです。
公務員のメリットはなんといってもその安定性。
民間企業のように倒産やリストラの可能性がなく、基本的に昇給なども年功序列であるため、一度就職すれば安定して長く働くことが可能です。
反対に、公務員から民間企業への転職は容易ではありませんが、「転職を繰り返したくない」「安定した環境で長く働き続けたい」と考える人にとっては、おすすめの選択肢といえるでしょう。
前職と同じ業種や職種
第二新卒はポテンシャル採用されやすいため、未経験の業種や職種でも比較的転職しやすいといえます。
しかし、在職期間が長くないとはいえ、やはり前職と同じ業種や職種であるほうが、即戦力として採用されやすいもの。
前職の仕事自体が嫌で退職したわけではないのであれば、前職と同じ業種や職種で再びチャレンジしてみるのも1つの手です。
第二新卒＝短期離職というデメリットも、同じ業界や職種を選ぶことで「キャリアプランが一貫している」とポジティブに受け止められる可能性があります。
また、前職の在職期間にもよりますが、「経験者」ということでスムーズなキャリアアップも期待できるでしょう。
この記事のまとめ
第二新卒に明確な定義はないものの、多くの業界が人材不足に悩まされている今、第二新卒の採用にメリットを感じる企業は増えています。
第二新卒に該当する人は、ぜひ今回ご紹介したポイントを踏まえ、第二新卒の強みを活かした就活をすすめることをおすすめします。
ただ、第二新卒の場合は「転職が初めて」という人も多いはず。
就活に不安を感じているなら、「就活のプロ」がいる就職エージェントに相談してみませんか？
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