産休や育休は会社独自の制度の有無に関わらず、法律で認められています。
しかし、実際のところは、産休や育休の取りやすさや育児支援への取り組みには、企業による差がみられます。
理系の女性の中でも、専攻を活かして専門職に就いた人では、育休から復帰後に専門的な仕事を任せてもらえるかどうかも問題となりやすいです。
そこで、理系の女性が働き続けるためには、転職することも選択肢の1つに入ります。
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「産休・育休」は法律で認められた制度…でも！？
産休や育休は法律で認められた制度です。
会社説明会で「産休や育休の制度が設けられているか」と質問する人もいるようですが、産前6週産後8週の「産休」と1歳までの育休の取得、また3歳までの短時間勤務制度の取得は原則として法律で守られた権利です。
産休や育休を企業側が認めないことは違法であり、企業によってはさらに手厚い育児支援制度が設けられています。
しかし、職場の雰囲気によって産休や育休が取りやすい職場と取りづらい職場があります。
多くの先輩社員が産休・育休を取得して復帰したという実績がある場合は、周囲の理解も得られやすくスムーズです。
反対に、これまで産休や育休を取得した人が少ない、あるいは、男性ばかりの職場の場合、育休を取って復帰するということが言いづらいケースもあるのです。
育休をせずに退職が当然といった空気が漂う職場も少なくありません。
いわゆるマタハラといわれる言動を上司や同僚からとられることもあります。
産休や育休は当然の権利ですので、職場の方針によらず主張するべきです。
もし、企業側に産休や育休について質問するのであれば、産休や育休の取得率について尋ねましょう。
快く回答する会社は、法律上の制度が実際に活きたものとなっていることが期待できます。
産休や育休を経て職場復帰をした先輩が在籍する会社の方が、実際に産休や育休を取得するうえでの精神的な負担は少ないといえます。
結婚前に産休・育休が取りやすい環境を整備
結婚後も働きやすい環境を求めるには、産休や育休の取りやすさ以外にも、重視したいポイントがあります。
結婚後も変わらず働き続けようと考えた場合、深夜までの労働が続く状況も、働きやすい環境とは言い難いものがあります。
結婚後は、ワークライフバランスを重視した生活を望む人が多いです。
しかし、女性の場合残念なことですが、結婚後の転職は子供がいなくても、すぐに子供ができて産休を取得する可能性を雇用者側に懸念されやすいです。
ましてや、出産後に小さな子どもを抱えての転職活動は困難を極めます。
とはいえ、新卒後1年～2年での転職は第二新卒と呼ばれ、即戦力とはみなされず、新卒と同等程度の扱いです。
転職でキャリアとして認められるためには、最低でも3年以上勤続働くことが必要になります。
できるだけよい条件で、子育てのしやすい会社に転職するためには、結婚前のタイミングが望ましいです。
結婚というものが具体化する前に、出産や子育てをする時期を見越した転職活動の必要性は感じにくいかもしれません。
しかし、妊娠後に転職のチャンスがやってくるのは、子供が小学生になって子供が一段落する40代頃です。
よほどの実績がなければ、40代の女性の転職は難しいものがあります。
20代のうちに30代、40代も働き続けやすい環境を整えておく必要があるのです。
業界や職種を変えることも選択肢に
例えば、研究職では実験が深夜にも及ぶことが多く、妊娠前には終電まで働いていた人が少なくないようです。
こうした職種の場合、専門的な作業に携わり続けるためには、周囲の理解が欠かせません。
理系の女性にとっては、育休などの取得後も専門的な仕事に携われるかという点も気になるポイントです。
現状の仕事を維持するために、育休後は出社時間を早めて、残業できない分をカバーする女性もいるようです。
育児をしながら働き続ける女性として活躍するためには、相応の負担が生じます。
しかし、今、働いている企業の属する業界や職種では、産休や育休を取得して同じ仕事を続けるのが難しいと思われる場合、別の職種への転職も選択肢となります。
論理的な思考能力を活かして、他の職種にチャレンジする人もいます。
異なる職種への転職がしやすいのは、30歳より前ですので、20代のうちに行動しておくことが理想的です。
出産後は今よりもペースを落として働きたいと考えるのであれば、妊娠してから行動をするのではなく、20代のうちにそうした職場に代わっておくと働き続けやすくなります。
働きながら育児をしていくためには、両親など周囲の協力を得られるとスムーズです。
システムエンジニアではワークライフバランスを重視するために、IT企業から他業種の社内SEへ転身するケースが多くみられます。
業種や職種を変えて、業務経験を活かして働き続けやすい道を探していくことも、転職の選択肢として考えてみましょう。
人材紹介会社のキャリアアドバイザーに相談しよう
産休・育休の取得率や育児中の社員への理解は企業によって差がありますが、転職活動の際に多くの企業の実情を把握するのは難しいです。
そこで、人材紹介会社に登録することで、キャリアアドバイザーから育児休暇を取得しやすい企業の紹介を受けることができます。
育休を取得した女性の配属や実際に担当している業務なども尋ねられると、具体的なイメージが湧きやすいです。
また、出産や育児を経てキャリアアップしていくことを目指す場合、環境を求めて転職を図るには、長期的な視点に立って、キャリアプランを見据えたものとする必要があります。
人材紹介会社のキャリアアドバイザーに、転職を含めてトータルで相談してみましょう。
まとめ
これまで産休や育休を取った人のいない職場でも、法律上の当然の権利として取得して、後進のためにパイオニアとなっていくべき、という考え方は正論です。
しかし、小さな子どもは病気になりやすく、子供を抱えながら育児に理解のない職場で働くことは、多大な労力を要します。
一生、理系を活かした専門的な仕事に就くために、20代のうちに転職をして環境を整えておくことを視野に入れておきましょう。
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