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仕事を急に辞めることはできる?そう決意する理由や円満に解決する方法を解説

仕事を急に辞めることはできる?
今の仕事を急に辞めたくなったんだけど……急に辞めてもいいの?
会社の人に迷惑をかけずに、しっかりとした方法で辞めるのがおすすめですよ!

様々な事情により、仕事を急に辞めたくなることがあります。

本当に辞めなければならない状況になったとき、どうすればいいのでしょうか?

急に辞めてもいいのか、そして角が立たずに円満に解決するにはどうすればいいのか、その方法を解説していきます。

この記事の監修者

岡本啓毅

YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役

北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。

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【結論】仕事を急に辞めることはできるが注意が必要

結論として、仕事を急に辞めることは可能です。

でも急に辞めようとしたら、先輩から「無理だ」って言われたんだけど。
どのくらい「急」かにもよりますが、辞められないということはありません。
しかし、注意すべきポイントがあるんです。

ここでは、急に仕事を辞める際に気をつけておくべき点を確認していきましょう。

注意点1.法律的には14日前に退職意思を伝えればOK

民法627条1項では、退職できる日程に関して以下のように示しています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

引用:e-Gov法令検索「民法第六百二十七条」

すなわち「辞めたい日の2週間前に退職の意思を伝えればいい」とされているということです。

このルールは、正社員のように雇用期間の定めがない契約で働く人が対象です。

企業によって異なりますが、就業規則では「退職意思は1か月以上前に連絡すること」などと定めている会社も少なくありません。

厚生労働省も、就業規則に退職手続きが定められている場合は、それに従って申し出る必要があると説明しています。

ただし、法律上の2週間と就業規則の期間のどちらが優先されるかは、一律には決まっていません。

契約の内容や、定められた期間の長さなどの事情によって、判断が分かれる場合があります。

期間の定めのない労働契約では、労働者からの辞職は、退職の意思表示から2週間が経過すると効力が生じるのが民法上の原則です。

ただし、就業規則に退職手続きが定められている場合もあるため、トラブルを避けるためにも内容を確認し、可能であれば余裕をもって申し出るとよいでしょう。

就業規則が確認できない場合や、内容に納得できない場合は、労働基準監督署や総合労働相談コーナーに相談できます。

参照:e-Gov法令検索「民法」第627条
参照:厚生労働省「知って役立つ労働法」

注意点2.会社側は退職そのものは受理しなければならない

その日のうちに退職をしたいと会社に伝えたとしても、会社が同意しない限り、その日で雇用契約が終わるわけではありません。

会社と話し合って退職日を決めて辞める方法は「合意退職」と呼ばれます。

一方、労働者が一方的に退職を申し出て辞める方法は「辞職」といいます。

ただし、辞職の場合、会社側は「退職すること」自体を拒むことはできません。

期間の定めのない契約であれば、退職の意思を伝えた日から2週間が経過すると、会社の承諾がなくても雇用契約は終了します。

会社が退職届を受け取らなかったとしても、それだけで退職を止められるわけではありません。

なお、就業規則で定める申し出の期間が、一般的な企業で定められている期間と比べてあまりにも長すぎる場合は、その定めが有効とは認められないこともあります。

労働者が会社を辞める自由を過度に制限することになるためです。

  • 退職意思を伝えたら、時期が来れば会社側に拒否権はなく辞められる(期間の定めのない契約の場合)
  • 就業規則で決められた退職時期を確認し、できるだけ沿うのが望ましいが、長すぎる場合は無効と判断されることもある

退職する際には以上の2点を覚えておきましょう。

もし会社側がどうしても退職を受け入れてくれず、話がこじれそうなときは以下の記事も参考に対処してみてください。

参照:厚生労働省「知って役立つ労働法」

注意点3.「急に辞める」と「その日に辞める」は別のこと

「急に辞めたい」と考えるとき、その中身は人によって違います。

大きく分けると、次のようなパターンがあります。

  • できるだけ早く退職を申し出たい
  • 申し出てから退職までの期間を短くしたい
  • 明日から出社したくない
  • 退職日まで有給休暇を使って出社を減らしたい
  • すでに限界で、出社できる状態ではない

ここで押さえておきたいのは、退職に関する日付が3つあるということです。

日付意味
退職を申し出た日上司に「辞めたい」と伝えた日
退職日会社との雇用契約が終わる日
最終出社日実際に出社する最後の日

期間の定めのない契約の場合、退職を申し出た日から2週間が経過するまでは雇用契約が続きます。

その間に年次有給休暇を使えば、最終出社日が退職日より前になることもあるでしょう。

つまり「明日から出社しない」ことと、「明日付けで雇用契約が終了する」ことは別の話です。

「急に辞める」といっても、その日のうちに雇用契約を必ず終了できるわけではありません。

一方で「明日から出社しない」ことは、有給休暇の残日数や会社との調整によっては実現できる場合があります。

ただし、退職日までは雇用契約が続いているため、有給休暇を使わずに休むと欠勤として扱われる可能性があります。

3つの日付を分けて考えると、自分が本当に望んでいることが見えてきますよ。

注意点4.契約社員など期間の定めがある場合はルールが異なる

ここまで紹介した2週間のルールは、正社員のように契約期間が決まっていない働き方が前提です。

契約社員やアルバイトなど、あらかじめ契約期間が決まっている場合は扱いが変わります。

有期の労働契約でも、やむを得ない事由があるときは、契約期間中であっても直ちに契約を解除できると民法で定められています。

ただし、その事由が本人の過失によって生じた場合は、会社に対して損害賠償の責任を負うこともあるので注意しましょう。

また、契約期間が満了すれば、労働契約はそこで終了します。

契約期間が1年を超える有期契約を結んでいる場合は、労働基準法の附則による特例もあります。

契約期間の初日から1年が経過した日以後であれば、会社に申し出ることでいつでも退職できるという定めです。

ただし、一定の事業の完了に必要な期間を定めた契約は、この特例の対象外です。

高度な専門的知識などを持つ一定の労働者や、満60歳以上の労働者と結んだ契約も対象にはなりません。

なお、パートタイムなどの働き方でも、契約期間の定めがなければ2週間のルールが前提になります。

どのルールが当てはまるかは契約内容によって変わるため、労働条件通知書や雇用契約書を確認してみてください。

判断がつかない場合は、労働基準監督署や総合労働相談コーナーに相談しましょう。

参照:厚生労働省「知って役立つ労働法」
参照:e-Gov法令検索「労働基準法」附則第137条

仕事を急に辞めるとトラブルになる?

退職時のトラブルって結構あるみたいだけど、急に辞める場合は特にトラブルになりやすいんじゃないの?
急な退職だからトラブルが増えるとまでは言い切れません。
ただ、退職時にトラブルを経験した人がいるという調査があるので、見てみましょう!

株式会社ベルクラインによる調査から、20代~30代の退職経験のあるビジネスパーソンを対象とした、退職の原因について見てみましょう。

この調査では、退職時に「何らかのトラブルが生じた」と回答した人は43%に上りました。

そのトラブルの内容を見てみましょう。

退職時にどのようなトラブルを経験しましたか?

参照:株式会社ベルクライン「退職時のトラブルに関する実態調査」

有給休暇の取得は働く人の権利であり、本来会社が拒否できるものではありません。

退職時のトラブルを避けるためにも、退職手続きや会社への伝え方を事前に確認しておくことが大切です。

監修者コメント

退職までの期間が短くても「損害賠償はない」が、懲罰的な措置を取られる可能性はある

急に辞めることで会社の業務に迷惑をかけてしまい、その際に生じた損害を賠償しろと言われるかもしれないという心配をする方がいるかもしれません。

もちろん、損害賠償請求が認められるかどうかは個別の事情によって異なり、一概に「請求されない」とはいえません。

ただ、急に辞めるとしても、就業規則や法律で定められた手続きを守っていれば、過度に心配する必要はないでしょう。

なお、労働基準法では、労働契約の違反について違約金や損害賠償額をあらかじめ決めておくことを禁止しています。

これは金額を事前に決めておくことを禁じるルールで、実際に生じた損害を請求される可能性まで否定するものではありません。

ただし、まだ退職する時期が来ていないにもかかわらず仕事を放棄したときは、債務不履行や不法行為として賠償を請求される可能性があります。

加えて、就業規則の懲戒規定に該当する場合は、規定や法令の範囲内で懲戒処分の対象となる可能性もあるでしょう。

なるべく決められた手順を守って最後まで気を抜かずに仕事をすれば、結果的に損をすることがなくなります。

請求が認められるかは事情によって判断が分かれるため、不安な場合は労働基準監督署や総合労働相談コーナーに相談してみてください。

岡本啓毅

仕事を急に辞める人を会社が引き止める理由

急に辞めるとしても、やっぱりトラブルは避けたいよね。
そうですね。もめたことが原因で、転職活動に影響が出てしまうことも避けたいですからね。

トラブルを避けるためには、会社側の都合も知った上で退職のアクションを起こすことが大切です。

次項から、会社が急に辞める人を引き止める理由を見てみましょう。

人手不足により業務に支障が出る

単純に人手が減ることにより、他の従業員の負担が増えたり、場合によっては業務が回らなくなったりする事態を懸念しているケースは多いようです。

その場合「後任が決まるまで在籍してくれないか」という、引き止め方をされる可能性があるでしょう。

また、重要なプロジェクトのキーパーソンであったり、顧客を多く持っているような人材の場合は、会社にとって損失となるため必死で引き止めるケースもあります。

こうした場合は、待遇面の改善(昇給や昇格など)を材料に交渉を持ち掛けられることもあるようです。

新たな採用・教育コストが発生する

新たに採用・教育コストが発生することを避けたい意識から、退職を引き止められることがあります。

資金面の理由から、潤沢に採用・教育にコストをかけられない事情がある中小企業では、こうした傾向は強くなるでしょう。

辞めた従業員の業務をすぐにカバーできる経験者を雇えればよいですが、採用環境が厳しい中、即戦力人材が入社してくれるとは限りません。

未経験者を採用し、前任者と同じレベルの仕事をこなせるようになるまでには、時間とコストがかかるため引き止めようとするのです。

残された従業員の士気が低下する

人が辞めることで、残された従業員の業務負担が増大してしまい、職場全体の士気が下がることはよくあります。

過剰に負荷が増えてしまえば、不満は高い確率で発生するでしょう。

もし、退職者が何らかの不満により辞めた場合、同じ不満を抱える従業員が大勢いるかもしれません。

1人が辞めることで不満が顕在化し、残されたメンバーの士気が低下した結果、連鎖的な退職に至ることも考えられます。

そうしたことを懸念して、退職を引き止めるケースもあるのです。

仕事を急に辞めるとき会社に引き止められた場合の対処法

急いで辞めたいのに「もう少し考えて」って言われたら断れないかも……。
退職の意思が固まっているなら、落ち着いて思いを伝えれば大丈夫ですよ。

会社が人手不足だったり、採用や教育に時間がかかったりすると、退職を引き止められることがあります。

ただ、急いで辞めたい状況で話が長引くと、気持ちが揺らいでしまうこともあるでしょう。

引き止められたときは、次のポイントを意識して対応してみてください。

1.退職の意思と希望日をはっきり伝える

引き止められたときは、退職する意思が決まっていることを落ち着いて伝えましょう。

「すでに決めたことなので、退職させてください」のように、結論から伝えると話がぶれにくくなります。

あわせて退職希望日も具体的に示し、いつまで働く予定なのかを明確にしておくと安心です。

会社への不満だけを理由にすると、改善策を提案されて話が長引くことがあります。

急いで辞めたい場合は、自分の今後や家庭の事情など、自分側の理由として伝える方法もあります。

その際も、退職理由は事実に沿って簡潔に伝えれば十分です。

事実と異なる理由を作ったり、不満を大げさに伝えたりすると、後で話が食い違うおそれがあるので避けましょう。

2.「考え直してほしい」と言われてもその場で返事をしない

「給与を上げる」「部署を変える」など、条件を変える提案を受けることもあります。

すぐに返事を求められても、その場で決める必要はありません。

「一度持ち帰って考えます」と伝え、本当にその条件なら残りたいのかを落ち着いて考えてみましょう。

提案が口頭だけの場合は、条件の内容や実施時期を確認しておくと判断しやすくなります。

ただし、返事を先延ばしにしすぎると退職日が決まらないため、いつまでに回答するかも伝えておくとよいでしょう。

考えたうえで退職の意思が変わらないのであれば、改めてその旨を伝えれば大丈夫です。

3.話が進まないときは外部の相談窓口を利用する

何度伝えても話が進まない場合は、一人で抱え込まず外部の窓口へ相談しましょう。

たとえば、総合労働相談コーナーは、厚生労働省が各都道府県労働局や全国の労働基準監督署などに設置している相談窓口です。

退職を含む労働問題について、労働者だけでなく事業主からの相談も受け付けています。

予約は不要で、無料で面談または電話による相談ができます。

「どう伝えればよいか分からない」という段階でも相談できるため、早めに利用してみてください。

相談する前に、退職を伝えた日や会社から言われた内容をメモしておくと、状況を説明しやすくなるでしょう。

参照:厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」

4.自分で対応するのが難しい場合は退職代行も検討する

心身の状態などから、会社と直接やり取りすること自体が難しい場合もあるでしょう。

そのようなときは、退職代行サービスを利用する方法も選択肢の一つです。

ただし、退職代行サービスは費用がかかるうえ、サービスによって対応できる範囲が異なります。

例えば、退職日や有給休暇について会社と交渉する行為には、法律上の制限が関係する場合があります。

弁護士が対応するのか、労働組合が運営しているのかなど、運営主体によってできることが変わるため注意が必要です。

利用を検討する場合は、サービス内容や費用、運営主体を事前に確認しておきましょう。

まずは公的な相談窓口を利用し、それでも対応が難しい場合の手段として検討するとよいでしょう。

仕事を急に辞めたくなる人の理由

うーん、会社が急な退職を引き止める理由は分かったけど、辞めたい人にも理由はあるよね。
もちろんです。今度は仕事を急に辞めたくなる人の理由を見ていきましょう。

退職の申し出に至るのは、その人にとって耐えがたい理由があるからです。

会社は引き止めるかもしれませんが、心身の健康に影響が出るような状態であれば、すぐにでも辞めることも選択肢の1つです。

仕事を断れずに急に容量オーバーになった

どのような仕事でも引き受けていた人が、ついに自分が受け入れられる容量をオーバーしてしまい、急に辞めたくなることがあります。

人からの依頼を断れずに引き受けてしまったり、誰かにお願いできずに抱え込んでしまう人が、このような理由で辞めたくなる傾向があります。

このような場合、自分にばかり仕事が集中してしまっている辛い状況を放置している会社や上司に対して「信用できなくなった」という精神的な理由もありそうですね。

人間関係の悩みに耐えられなくなった

人間関係が理由で辞めたくなることも、よくあるケースです。

それまではなんとか耐えてきたものの、パワハラやセクハラ、あるいは小さな人間関係の不信が積み重なって耐えられないほどになってしまうことがあります。

ずっと耐え続けてきたものの、何かのきっかけで「もう耐えられない」と感じてしまうと「耐えて就業を続ける」という発想に戻れなくなってしまうものです。

人間関係に問題がある状況を放置している会社のことを信用できなくなっているため、その後で人間関係が改善されても、退職したい気持ちが固まってしまいます。

待遇の不満を解消したくなった

もともと給与や労働環境などに不満があったものの、仕事内容が好きであるという理由などから、それまではある程度は耐えられる状況だったかもしれません。

しかし、ライフステージの変化や今後の将来的な変化を見据えて、労働環境をより良くしたくなったためにそれまでの不満を解消したくなることがあります。

例えば「急に結婚することになった」「急に引っ越すことになった」などの理由から、急に給与を上げる必要が出てきたといった理由です。

待遇改善を考慮しはじめた段階で会社から心が離れてしまっているため、一刻も早く退職してより良い待遇の会社に転職したいと思うようになります。

仕事を急に辞めたくなったときに円満に解決する方法

ここでは、急に辞めたいと思ったときにどのように円満に解決するかを解説します。

転職は体力も精神力もかかってしまうため、できれば現職で満足いく働き方を探るほうが簡単です。

そのため以下のような流れが理想的ですが、なかなか理想通りの流れにするのが難しいのも事実です。

  • まずは辞めずに解決できる方法を探す
  • それでも解決しない、または退職したほうが自分の理想に近づけると分かった場合、次の転職先を探す
  • 転職先を決める
  • 退職の交渉を始める

理想的な流れを加味しつつ、ここで紹介する方法を取り入れるようにしてみてくださいね。

まずは同僚や先輩に相談してみる

まずは、会社の中で、自分の昇進や昇給に直接的な関係がない、他部署や自分の評価者以外の先輩や同僚に相談してみましょう。

上司に退職の意思を伝えた場合「急に辞めたいと言い出した」と思われてしまうかもしれませんが、実は本人にとっては”急に”ではないことも多いのです。

例えば、業務量が多くなってきて困っている、人間関係の悩みで少しずつ辛くなってきたなど、誰にも言わなかっただけで、本人はずっと悩んでいたという場合もあるでしょう。

大きなトラブルなどがあるわけではないため周りからは「大丈夫だ」と思われ、急なことのように見えてしまうのです。

しかし、限界が来る前に不満や不安を相談しておけば、退職の意思が固まる前に何らかの対処ができる場合もあります。

直接上司に相談すると「退職しようとしたメンバーだ」と思われるため、仮に退職しないにしても、その後の評価や関係性に影響する可能性があります。

そのため、少しでも気になることがあったら、まずは自身の評価に関係がない同僚や先輩に相談することから始めてみましょう。

家族や社外の友人に話を聞いてもらう

家族や他社の友人など、社外の人に話を聞いてもらうのも効果的です。

第三者の視点で何か解決の糸口を得られるかもしれませんし、退職したい理由によっては退職までの計画を一緒に立ててくれるかもしれません。

また、社内事情が分からない人に説明することで、自分の中で「退職したい理由」を整理することもできます。

明確に言語化することで悩みの本質を本当の意味で理解でき、結果的に退職しない選択をしたり、退職の意思をより明確にしたりすることにもつながるでしょう。

転職エージェントに相談する

転職エージェントに相談してみるのもおすすめです。

転職エージェントとは、キャリアの悩み相談をしたり、転職先を紹介してもらったりできるサービスのこと。

面接や書類添削といった転職時の選考対策などのサービスを無料で受けられます。

キャリアのプロフェッショナルであるため、自分の悩みが他の人に比べてどの程度の問題なのか、どうすれば解決できるのかを相談するのに適しているのです。

エージェントに相談してみれば、どのような転職先がいいのかだけでなく、現職を続けたほうがいいかどうかもアドバイスをもらえます。

今すぐにではなくてもいつか転職するかもしれない場合も、まずは悩みを相談するところから始めてみてもいいのではないでしょうか。

退職に向けて地固めをする

仕事を辞めたいという気持ちが沸き起こるのは「急に」かもしれませんが、実際に退職するのはしっかりと地固めをしてからにしましょう。

  • 資格取得などで転職を有利にする行動を起こす。
  • 実際に転職活動をして転職先を決める。
  • 実際に退職の意思を上司に相談する。
  • 引継ぎ資料を作る。
  • 自分の仕事の割り振り先や任せる先を考え始める。
  • 今の会社で得られる知識や経験を存分に吸収する。

上記のような方法で堅実に退職までの準備を進めていくのがおすすめです。

その他、上司への伝え方などの円満退職のコツが知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてくださいね。

辞めたくなった原因を整理して転職を成功させる

転職先を決める際には、今の会社を辞めたくなった理由を整理して、同じ理由で辞めたくならないような会社を探しましょう。

急に辞めたくならないような会社に転職できたなら、それは転職成功といえます。

転職先を探す際は、前述した転職エージェントを活用するのも便利です。

辞めたくなった理由を言語化したり整理したりするサポートをしてくれます。

また、企業や業界の内部事情に詳しいため、転職先の候補を絞る際にも効果的なアドバイスをもらえます。

転職先を決めてから会社を辞める旨を伝えると円満退職しやすい

辞めようとアクションを起こした際に次の仕事が決まっていない場合、引き止めにあいやすい傾向です。

なぜなら、次が決まっていない場合「考え直してもらえる余地があるのでは」と思われてしまいがちだからです。

「次が決まるまでの間、仕事を続けながら転職活動すればよい」などと、中途半端な提案をされるかもしれません。

そうならないためにも、転職先を決めてからの退職の申し出がベストです。

会社も次の就職が決まっている人を、無理に引き止めようとはしません。

そこから、転職先の事情とすり合わせ、退職時期の交渉をすればよいでしょう。

ただ、その場合は在職中に転職活動を行い、退職を申し出る前に内定を得る必要があります。

時間的な制約がある中、内定を獲得するには転職エージェントをはじめとした転職支援を活用し、効率的に活動することが欠かせません。

監修者コメント

会社の就業規則に沿って円満に辞めることを目指そう

会社を辞めたいと感じた時点で、就業規則を守ったり、会社の人間に気を使ったりするのが面倒に感じてしまうかもしれません。

しかし、できる限り円満に退職することを目指しましょう。

転職先が異なる業界だったとしても、ゆるやかに各業界はつながっているので、意外と前職との関係があるものです。

加えて、上司や同僚なども転職する可能性がありますし、会社での人間関係が続いたり、思わぬところで切れたと思った関係性が再び戻ったりすることがあります。

会社で嫌な思いをして急に辞めたいと思った場合、どこかで「会社側に思い知らせてやろう」という気持ちが生まれるかもしれませんね。

しかし、そのような復讐めいたことはせずに円満に退職したほうが、結果的に自分にとっても利益になりやすいと覚えておきましょう。

岡本啓毅

仕事を急に辞めたいときの退職の進め方

仕事を急に辞めたいときの退職の進め方

もう辞めるって決めたんだけど、何からやればいいのか分からない!
順番があります。これから紹介する5つを順に進めていけば、急ぎでもトラブルは減らせますよ。

退職を決めたら、あとは段取りの問題です。

急いでいるときほど、順番を飛ばすとトラブルになりやすくなります。

次の5ステップを順に進めていきましょう。

1.就業規則で退職を申し出る期限を確認する

最初にやることは、自社の就業規則から「退職の手続き」を確認することです。

退職を申し出る時期や、退職届の出し方などが定められている場合があります。

常時10人以上の労働者を使用する事業場では、会社に就業規則の作成と労働者への周知が義務づけられています。

社内ポータルや共有フォルダで見つからない場合は、総務や人事に確認してみてください。

「退職予定日の1か月前までに申し出ること」のように申し出の時期が定められていれば、そこから逆算して退職日の目安を立てられます。

就業規則の期間が2週間より長く、どう対応すればよいか迷う場合は、総合労働相談コーナーなどに相談しましょう。

2.退職の意思を上司に伝えて記録を残す

次は、同僚や先輩より先に、直属の上司へ退職の意思を伝えます。

このとき大切なのが、いつ伝えたかを記録として残しておくことです。

口頭だけだと、後から「聞いていない」と言われてしまうおそれがあります。

面談の後に、メールで「本日お伝えしたとおり、○月○日付での退職を希望します」と送っておくとよいでしょう。

就業規則で退職届の提出が求められている場合は、書面でも提出しておきます。

送ったメールや退職届の控えは、退職日を過ぎても保存しておくと安心です。

3.有給休暇の残日数を確認して最終出社日を決める

年次有給休暇が残っていれば、退職日までの間に使うことで、出社する日を減らせる場合があります。

年次有給休暇は、労働基準法で定められた労働者の権利です。

取得の申請は、労働者本人が会社に休みたい日を伝えて行うのが基本です。

会社には、事業の正常な運営を妨げる場合に限り、取得日を別の日へ変更させる「時季変更権」があります。

ただ、退職日までの所定労働日に残っている年次有給休暇を請求した場合、退職日を越える日へ変更できないため、会社は時季変更権を行使できません。

引き継ぎの都合で、会社から日程の調整を相談されることもあるでしょう。

まずは給与明細や勤怠システムなどで残日数を確認し、退職日と最終出社日をセットで提案するとスムーズです。

「○月○日を退職日とし、○月○日を最終出社日にしたい」と具体的に伝えてみましょう。

参照:e-Gov法令検索「労働基準法」第39条

4.できる範囲で引き継ぎ資料を用意する

法律上、すべての労働者に一律の形式で引き継ぎ資料の作成が定められているわけではありません。

ただ、在職中は労働契約に基づいて誠実に働くことが求められるため、業務上必要な引き継ぎを指示されることはあります。

厚生労働省も、仕事の引き継ぎをするなど社会的ルールを守って辞めることが、トラブル防止の観点から大切だとしています。

時間がない場合でも、担当業務の一覧と進行中の案件だけは書き出しておきましょう。

取引先の連絡先、ファイルの保存場所、定例業務のスケジュールなどをまとめておくと役立ちます。

資料は完璧である必要はありません。

後任者が困らない程度のメモがあるだけでも、退職時の印象は大きく変わるでしょう。

5.会社に返すもの・受け取るものをリストにしておく

最後に、会社とやり取りするものを整理しておきます。

最終出社日を過ぎると、会社に行く機会がなくなるためです。

何が該当するかは人によって違うため、次の表を参考に自分に当てはまるものを確認しておきましょう。

区分主なもの
会社に返すもの社員証や入館カード、名刺、制服、貸与されたパソコンや携帯電話など/健康保険の資格確認書(交付されている場合)
会社から受け取るもの離職票(交付を希望する場合)、雇用保険被保険者証(会社が保管している場合)、源泉徴収票、年金手帳または基礎年金番号通知書(会社に預けている場合)

健康保険証は2024年12月2日以降新たに発行されておらず、マイナ保険証を基本とする仕組みに移行しています。

マイナ保険証を持っていない人には、健康保険から「資格確認書」が交付される仕組みです。

協会けんぽの場合、資格確認書が交付されていれば、退職時に会社へ返す必要があります。

加入している健康保険によって手続きが異なることもあるため、返却の要否は会社の担当者に確認しておくと安心です。

また、在職中の健康保険では退職日の翌日から受診できないため、次に加入する健康保険の手続きも確認しておきましょう。

離職票は、雇用保険の基本手当(いわゆる失業手当)を受け取る手続きで必要になる書類です。

転職先が決まっている場合など不要なこともあるため、必要な人は交付を希望することを会社に伝えておきましょう。

源泉徴収票は、会社が退職の日以後1か月以内に交付することが所得税法で定められています。

離職票や源泉徴収票は退職後に郵送されることも多いため、いつ頃届くかを確認し、送付先の住所も伝えておきましょう。

なお、年金手帳は2022年4月以降新たに発行されておらず、代わりに基礎年金番号通知書が発行されています。

どちらも本人が保管していることが多いため、会社に預けている場合のみ返してもらえば問題ないでしょう。

監修者コメント

退職を急いでいるときほど、記録を残しておきましょう

退職を急いでいるときに起こりがちなことが、「退職の意思を口頭で伝えただけ」というケースです。

伝えたつもりでも、会社側が「聞いていなかった」ことにされてしまう場合があります。

そのため必ずメール1通または、社内SNSのチャットでも構いませんので、いつ、誰に、何を伝えたかが分かる証拠を残しておいてください。

急いでいるときほど、この一手間が自分を守ってくれます。

もし話が進まない、取り合ってもらえないという状況になったら、一人で抱え込まずに、労働基準監督署や総合労働相談コーナーなど、外部に相談する手段も検討しましょう!

岡本啓毅

連絡せずに仕事を辞めるとどうなる?出社が難しいときの相談先

正直、もう明日から行かずに済ませたいんだけど……ダメかな?
気持ちは分かります。ただ、連絡せずに辞めると困るのは自分の方なんです。

ここからは、「連絡せずに仕事を辞めるとどうなるのか」について解説していきます。

今すぐにでも辞めたい気持ちはわかりますが、大きなトラブルに発展しないよう、しっかり確認しておきましょう。

連絡せずに出社しなくなると何が起こるか

会社へ退職を申し出ること自体は労働者の自由です。

一方で、予告もせずいきなり会社に行かなくなると、会社から問題視されてトラブルに発展する場合があります。

実際には、次のようなことが起こり得ます。

  • 雇用契約が終わっていない場合、無断欠勤として扱われる可能性がある
  • 貸与品の返却や私物の引き取りなど、必要な手続きが残る
  • 就業規則に基づく処分などの対応を受ける可能性がある
  • あとから会社と連絡を取る必要が出てくる

会社に行かなくなっただけでは、退職の手続きが済んだことにはなりません。

退職の意思を会社に伝えていなければ、雇用契約は続いたままです。

顔を合わせるのがつらい場合は、電話やメールなどで退職の意思を伝える方法もあります。

会社と連絡を取って必要な手続きを調整すれば、出社しないまま退職の手続きを進められる場合もあるでしょう。

心身の不調で出社できないときの相談先

すでに心身の不調があり、会社に連絡すること自体がつらいという方もいます。

その場合は、無理に一人で進めようとしなくて大丈夫です。

体調が優れないときは、まず医療機関に相談しましょう。

就業規則に休職や病気休暇などの制度がある場合は、退職の前に利用できるかどうかを確認する方法もあります。

自分で会社に連絡するのが難しい場合は、家族など信頼できる人に手伝ってもらうことも考えてみてください。

退職の手続きで会社と揉めている、取り合ってもらえないという場合は、総合労働相談コーナーに無料で相談する方法もあります。

職場のハラスメントが原因であれば、都道府県労働局の雇用環境・均等部(室)も相談先の一つです。

総合労働相談コーナーは予約不要で電話でも相談できるので、外部機関に頼ることも検討してみましょう。

参照:厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内|厚生労働省」

まとめ

急に仕事を辞めたくなることは誰にでもあることです。

急いで辞めたいときは、まず「退職を申し出た日」「退職日」「最終出社日」を分けて考えてみましょう。

そのうえで、就業規則の確認、退職意思の記録、有給休暇の確認、引き継ぎ、返却物・受領物の整理の順に進めるとスムーズです。

会社との話が進まないときや判断に迷うときは、総合労働相談コーナーなどの外部窓口に相談できます。

転職も考えている場合は、早めに転職エージェントへ相談する方法もあります。

退職前から相談しておけば、求人紹介や選考対策など、転職活動の準備を進められるでしょう。

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第二の就活 編集部

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