どんな学歴でも、給料が高い職業に就く方法はありますよ！
この記事では、短大卒からどのようにして給料が高い職業に就職すればいいか、そのための考え方やおすすめの職種を解説します。
高収入を目指したい方はぜひ参考にしてみてくださいね。
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短大卒でも給料が高い職業に就くことは可能
結論として、短大卒でも給料が高い職業に就くことは可能です。
しかし、そのためにはいくつかの考え方や、給与を上げるためのコツを知っておかなければなりません。
この記事の後半では短大卒から給与アップを目指しやすい職種も紹介しているので、合わせて確認してみてくださいね。
短大卒は大卒よりも給与が低くなりがち
まず、前提として知っておいてほしいのは、短大卒は大卒と比べて給与が低くなりやすいということです。
厚生労働省の調査によると、短大卒・高専卒の平均月収はおよそ29万7千円。
一方で大卒の平均月収は約36万9千円で、10万円近く差が開いています。
短大卒で大卒を超える高収入を実現したいのであれば、この差を覆す必要があることを覚えておきましょう。
参考：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査：学歴別」
短大卒でも社会人の平均以上の年収を得られる
給料をいくらもらっていれば、「高い」といえるのでしょうか。
国税庁の調査によると、社会人の平均給与はおよそ年収461万円程度。
すなわち、全体平均である年収461万円よりも高い給与をもらえる職業なら、「給料が高い」といっても問題ないのではないでしょうか。
収入にこだわりたいなら、まずは年収461万円を超えることを一つの目安にしてみてください。
参考：国税庁「1年を通じて勤務した給与所得者」
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
給料以外の条件も吟味しよう
「とにかく高い給料がほしい」という希望は理解できるものの、その点ばかりに着目するのはおすすめできません。
求めれば際限がなくなってしまうため、なぜ高い給料がほしいのか、いくらの給料なら満足できるかを明確にしましょう。
給与金額は、あくまでも就業する際の条件面の一つにすぎません。
給与以外の条件として多くの人が重視するものとして、ワークライフバランスが挙げられます。
楽しく活躍しながら仕事をして望む金額の給与を手にするというのも重要ですが、そのためにプライベートを犠牲にしたくないと考える人が多いのも納得できることでしょう。
- 休日の日数
- 福利厚生
- 労働環境
- 職場の雰囲気
- 有給休暇の取りやすさ
ワークライフバランスをはじめとして、上記のように給与以外の条件について、それぞれどのくらいなら満足できるのかを想定しながら就職先・転職先を探しましょう。
給与以外の条件の代表例として挙げたワークライフバランスについて、好条件の企業を探す方法を知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。
短大卒が給料を上げるためのコツ
ここからは、給与が高い会社を選んだり給与アップさせるためのコツを解説していきます。
「やってみよう」と思える方法は、複数取り入れるようにしてみてください。
複数を組み合わせれば、より効果的に給与アップが期待できるようになりますよ。
給料が上がりやすい給与体系の会社を選ぶ
まずは、給料が上がりやすい給与体系の会社を選んで入社する方法が挙げられます。
同じ業界、職種でまったく同じ仕事をしていても、給与体系が異なれば給料に高低が生じるものです。
給与を上げたいなら、給与が高くなりやすい給与体系の会社を選んだほうがよいでしょう。
例えば、前述した調査によれば、20歳～24歳の短大卒・高専卒の平均月収は22万円とのこと。
これが25歳～29歳では、平均24万8千円となります。
仮に昇給額5,000円だったとして、1年に1回昇給する会社と半期に1回昇給する会社を、単純計算で比べてみましょう。
| 1年に1回5,000円昇給 | 半期に1回5,000円昇給 | |
|---|---|---|
| 20歳 | 22万円 | 22万円 |
| 21歳 | 22万5千円 | 23万円 |
| 22歳 | 23万円 | 24万円 |
| 23歳 | 23万5千円 | 25万円 |
| 24歳 | 24万円 | 26万円 |
1年に1回昇給する会社では、短大卒・高専卒25歳～29歳の平均月収である約24万8千円と大体同じくらいになります。
一方で半期に1回昇給する会社では、短大卒・高専卒の25歳～29歳の平均月収約24万8千円よりも給与が上がっています。
このように昇給しやすい給与体系の会社を選ぶことは、収入を上げる上で大きな影響を与えるのです。
学歴重視ではなく実力で活躍できる会社を選ぶ
学歴で活躍できるか否かが決まっている会社ではなく、実力を正当に評価してくれる会社を選ぶようにしましょう。
- ノルマ達成などの成果によって昇進が自動的に決められる
- 実力主義の社風である
- 成果に対するインセンティブがある
上記のような会社が、実力で活躍できる傾向にある会社です。
例えば営業職は、ノルマを達成できるかどうかが重要視されやすい職種ですよね。
あるいは、不動産業界は1度の契約金額が大きいため、契約できれば特別賞与や通常の賞与に上乗せなどのインセンティブをもらえることがあります。
そういった会社を選んで活躍できれば、収入アップにつながりやすくなります。
スキルアップや資格取得で給料アップに近づく
できる仕事が増え、会社の人員的に代替できない人材になると給料が上がりやすくなります。
そのためには様々な業務を経験して職場での存在感を増したり、客観的にスキルの有無を判断しやすいように資格を取得したりするのがおすすめです。
会社によっては、特定の資格を取得していると資格手当として毎月の給与にプラスされるケースもあります。
特定の資格をもっていないと業務自体ができない仕事の場合もあるため、社内に有資格者が増えれば会社としてできる仕事の幅が広がります。
また、特定の有資格者が多ければクライアントからの評価が高まり、継続契約や新規契約につながりやすいという利点もあるため、会社側は有資格者を優遇するのです。
おすすめなのが、業務独占資格の資格を取得すること。
業務独占資格とは、「その業務は、その資格をもっている人しかやってはいけない」と法律で定められている業務を行うために必要な資格です。
- フォークリフト運転技能者
- ボイラー技士
- 電気工事士
- 建築士
- 調理師
- 衛生管理者
- 介護福祉士
- 社会保険労務士
これらの資格をもっていると、自分のできることが増えるため給与も上がりやすくなりますし、資格手当などのインセンティブでさらに給与が上がる可能性が高まります。
就職や昇給で有利になりやすいおすすめの資格について詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。
キャリアプランを描いて将来的な給料アップを目指す
いきなり高い給料をもらえる職業を目指すのではなく、長期的な計画でキャリアアップして高収入を実現する方法もおすすめです。
同年代と比較して一見すると初任給が高く感じられても、昇給しにくいため長期的には収入を上げにくいという会社もよくあります。
学歴よりも成果や役職（やっている仕事）を重視して昇給できる会社は多いので、そういった会社でステップアップしていくのも良いでしょう。
経験やスキルが増えていくほどに学歴による影響は少なくなっていくので、卒業してすぐの頃と比べれば、長期的には十分満足できる給与を得られる可能性は高まりますよ。
キャリアプランを描いて将来的な給料アップを目指す例
| 20歳 | 建築業界の企業に就職 | 年収240万円 |
| 25歳 | 働きながらスキルアップ | 年収300万円 |
| 30歳 | 二級建築士の資格取得 | 年収400万円 |
| 40歳 | 事務所の支所を任される | 年収500万円 |
| 50歳 | 一級建築士の資格取得 | 年収700万円 |
| 60歳 | 独立して事務所を開設 | 年収1,000万円 |
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
給料アップのためには専門家を目指すのがおすすめ
日本でキャリアアップしていく際、様々な仕事を経験して管理職を目指す総合職（ゼネラリスト）と、特定の分野に特化した専門家（スペシャリスト）の2つのルートがあります。
ここでおすすめしたいのは、専門家のルートです。
管理職などの役職に就いて役職手当をもらえる可能性が高いのはゼネラリストの総合職でしょう。
将来的に幹部を目指せる可能性もあります。
一方で、スペシャリストである専門家の場合、資格や実績で実力を証明しやすく、自分の努力次第でスキルアップして一定の昇進や昇給が期待できます。
専門家としてある程度の経験を積んで信頼されたのち、プレイングマネージャーといった立場で管理職にキャリアチェンジできるケースもあるでしょう。
将来的なキャリアプランはどうあれ、まずは実力で給料を上げやすい専門家を目指してみると、高年収を狙いやすくなる可能性がありますよ。
短大卒から目指しやすい！高い給料を狙えるおすすめの職業5つ
ここからは、短大卒で高い給料を狙えるおすすめの職業を5つご紹介します。
なぜおすすめなのか、その理由も合わせて解説するのでぜひ参考にしてみてくださいね。
営業職
営業職は、どれだけノルマや目標を達成したかという実力主義・成果主義の気風が強くあります。
成果を残すほど正当に評価され、昇給に反映されやすいためおすすめです。
調査データによると、営業職の平均年収は約534万円、社会人全体の平均年収461万円（前述）より高いことが分かります。
また、営業マネージャーや営業管理職は年収約1,050万円という調査データもあり、将来的な収入アップも望める職種といえるでしょう。
参考：日経転職版「【2023年最新】営業の平均年収・給与はどのくらい？業界別ランキングを公開」
参考：マイナビ転職「2024年版 職種別 モデル年収平均ランキング」
ITエンジニア
実力主義であり、なおかつ専門家としてその道を極められるITエンジニアもおすすめです。
特定の分野を極め、社内でなくてはならない人材へと成長すれば自ずと給与も上がっていきます。
マイナビ転職による調査では、ITエンジニアの1種であるシステムアナリストの平均年収は約1,200万円とのこと。
日本でも上記のようにかなりの高収入の募集がありますが、また世界全体で見ればもっと高い収入も狙えます。
さらに上昇志向があるなら、働きながら英語力を鍛え、海外企業とも働けるようになればさらに高い収入も夢ではありません。
プログラミングスクールやオンライン授業をはじめとして、自己学習しやすくスキルアップしやすい環境が整っているという点も魅力的です。
参考：マイナビ転職「2024年版 職種別 モデル年収平均ランキング」
建築士・設計士
建築士や設計士も高収入を目指す際におすすめです。
建築業界は基本的に人手不足であるため、建築士・設計士になる第一歩である建築業界に入ることのハードルが低い点も、おすすめポイントといえます。
まずは設計士となり、働きながら資格取得を目指し、建築士の資格を取得すると「建築士」を名乗れるようになります。
厚生労働省の調査によると、一級建築士の平均年収は概ね800万円とのこと。
ただし、大手ゼネコンなどに所属できれば1,000万円以上を目指せますし、独立して自分の事務所を持てば実力次第でさらに高収入も期待できます。
また、建築士が自分に合わないかもしれないと思ったとしても、建築業界には様々なキャリアチェンジの行き先があり、資格も多岐にわたっています。
まずは建築士を目指して建築業界に入り、働きながら資格を取得し、最終的に自分と相性がいい職種を探せるという受け口の広さもおすすめできる点といえるでしょう。
参考：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
電気工事士
電気工事士は、建物の電気設備などを工事する際に必要な資格所有者のことです。
国家資格なうえ、特定の規模の電気を使う建物は電気工事士の資格所有者でなければ管理できないため、絶えず需要があるという点も大きな魅力です。
厚生労働省の調査によると、その平均年収は400万円～500万円とのこと。
都市部など需要が特に多い場所では、年収600万円以上も狙えるため、実力次第で高収入を目指しやすいとも考えられます。
参考：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
介護福祉士
介護業界は人手不足のため、学歴不問・経験不問で就業しやすい点がおすすめポイントの一つです。
介護福祉士は、介護の仕事をしながら勉強でき、なおかつ現場での介護経験も評価される職業です。
また、国家資格であるため全国どこでも通用する資格であることも高評価できる点でしょう。
厚生労働省のが行った介護従事者向けの調査によれば、介護福祉士の平均年収は単純計算するとおよそ400万円ほどとのことです。
社会人の平均年収と比較すると低い年収ではあるものの、この先のキャリアアップも加味すれば、まずは介護福祉士を目指すことは十分おすすめできます。
より年収が高い社会福祉士（ケアマネジャー）になるためにも活用できますし、さらに施設長などになるためにも必要不可欠な資格だからです。
施設長であれば、年収800万円程度も珍しくありません。
介護業界でキャリアアップするための中間地点として、まずは介護福祉士になることに大きな意味があるといえるでしょう。
参考：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果」
まとめ
短大卒で給料が高い職業を探したいなら、昇給しやすい給与体系の会社や、実力を評価する業界を選ぶようにしましょう。
資格取得やスキルアップも交えて成果を残していくことで、社会人の平均年収およそ460万円を超える収入を実現できる可能性が高くなります。
とはいえ、自力で給料が高い会社を探すのはなかなか難しいものです。
そんなときは、ぜひ転職エージェントを活用してみてください。
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