もくじ
教育業界とは「学び」に関するサービスを提供する業界を指します。
教師や講師のみならず「学び」に関する幅広い業務に携わる人たちが活躍しているのです。
教育業界をざっくりと分けると、下記の3つの区分になります。
- 教育機関（幼稚園、小学校、中学校、高校、大学など）
- 子ども向けの学習支援サービス（学習塾や予備校など）
- 大人向けの学習支援サービスや研修サポート、カルチャースクール
なお、この記事では民間企業がおもに関わる「子ども向けの学習支援サービス」「大人向けの学習支援サービスや研修サポート、カルチャースクール」について解説します。
この記事の監修者
岡本啓毅
株式会社UZUZ 代表取締役
1986年生まれ、北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職サポートを実施してきた。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる。”をミッションに、Twitterで「仕事をウズウズ楽しむ情報」を、YouTubeで「就職・転職で使える面接ノウハウ」を発信。SNSの累計フォロワー数は9万人を超える。
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就職する前に知っておきたい！教育業界の現状とこれから
教育業界では、子どもだけではなく大人を対象とした事業も多く展開されていますが、やはり業界全体が抱える最大の課題は少子化問題です。
子どもを対象としたサービスを展開している以上、子どもの数が減少すれば必然的に提供できるサービスの量も減少します。
ただ、サービスの内容は時代とともに変化し、提供先が完全になくなるわけではないため、将来性がない業界とは言い切れないのです。
ここでは、教育業界の現状とこれからの動向予想について解説していきます。
また、もっと教育業界について研究したい人は下記記事も参考にしてください。
教育業界の市場規模は1兆円
株式会社デジタル＆ワークスが運営する「業界動向サーチ」の調査によると、2022年から2023年にかけての教育業界の業界規模は1兆円です。
これは、研究対象となる190業界のうち117位の規模で、業界規模としては「中よりやや小さい」といったところです。
教育業界と聞いて、少子高齢化による業界規模の縮小を不安視する人は少なくありません。
実際に厚生労働省が発表した「令和5年(2023)人口動態統計月報年計（概数）」でも、出生数は約73万人と過去最少となるなど、確かに近年は少子化の動きが顕著です。
そのため、長期的な視点では教育業界の市場規模がゆるやかに縮小傾向となることは予想できます。
ただ、さらに細かく業界内の動向を見てみると、次のような傾向もあるようです。
- 子ども一人あたりの教育関連費の増加
- 中学受験をする子どもの増加
- eラーニングなど非対面式教育サービスの需要拡大
- 社会的な「大人の学び（リカレント教育）」への注目
同調査における成長率は190業界中56位となっており、現状における成長率は比較的高いといえます。
コロナ禍の影響もあり、学びの場がオンラインシフトしつつあることや、政府によるリカレント教育への支援策なども教育市場拡大の後押しとなるでしょう。
したがって、急激に市場が縮小するようなことは考えにくいといえます。
参考：教育動向サーチ「教育業界の動向や現状、ランキングなど」
参考：厚生労働省「令和5年(2023)人口動態統計月報年計（概数）の概況」
コロナ禍によってオンライン化が進んだ
コロナ禍以前から教育業界でのIT活用は行われていましたが、コロナ禍によりその動きは急速に進みました。
公立小・中学校ではすでにタブレット型端末やノート型端末を用いた授業や課題提出が広まっていますが、その動きは学習塾や語学スクールなどでも広がっています。
例えば、近年は学習塾でも「自習型」というスタイルが増加。
講師は授業を行うのではなく、タブレット端末などを使って個別で学習する生徒たちのサポート役にまわるというものです。
大人向けのサービスにおいても、語学スクールのほか、音楽スクール、ダンススクールなどの習い事でもオンライン授業を導入する動きが活発化しています。
教育業界はITを活用した新たなビジネスモデルを次々に見出し、市場規模を広げているのです。
BtoB向けのサービスが増えつつある
株式会社矢野経済研究所が2021年に実施した「企業向け研修サービス市場に関する調査」によると、企業向け研究サービスは、2012年度より右肩上がりに成長しています。
2020年度は前年度より8.5％売上高が減少したものの、テレワークの普及によって現在はオンライン研修がメインになりつつあり、再び売上高は上昇傾向にあるのです。
特にコンプライアンス研修やハラスメント研修、メンタルヘルス研修などの実施率は増加傾向にあり、この背景には近年の働き方に対する意識の変化が関係していると考えられます。
今後も人々のワークスタイルの変化や様々な業務のIT化は加速していくことが予想され、オンラインを活用した研修もさらに増加することが見込まれるでしょう。
参考：株式会社矢野経済研究所「企業向け研修サービス市場に関する調査を実施（2021年）」
実践型の教育サービスが求められる
2020年に改定された新学習指導要領には、「能動的な学習」を意味するアクティブ・ラーニングの要素が多く盛り込まれました。
これにより、今後は学習方法が従来の「講義を受ける」というスタイルから、学ぶ側が自ら動き、考えることを重視するスタイルへと変化していくことが予想されます。
また、2021年1月から新たに始まった「大学入学共通テスト」においても、思考力や判断力を問う問題が出題されるなど変化がみられています。
従来の「覚えること」をメインとした教育サービスではなく「考えること」をメインとした教育サービスの展開は、今後の教育業界の課題の1つといえるでしょう。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
異業種の企業が教育ビジネスに新規参入するケースが増えている理由
教育業界に就職したいと思っている人に知っておいてほしいのは、最近では異業種の企業が新規事業として教育ビジネスに参入するケースが増加しつつあるということです。
そもそも、教育分野では「LTV（Life Time Value：顧客生涯価値）」が高くなりやすいとされており、他業種の企業がサイドビジネスで教育業界に参入することは珍しくありません。
LTVとは、特定の顧客が企業と取引をスタートしてから終えるまで、その企業が得られる収益のことです。
効果的にアプローチできれば、幼少期から義務教育終了まで、さらにその後の人生においても長期間にわたり顧客獲得できると期待されます。
こうした背景に加えて、大人になってからも自己研鑽のために学ぼうとする人や学習サポートを求める学生が増えたといわれている現状も、新規参入が増える一因です。
教育ビジネスに携わりたいなら、異業種でも教育分野に新規参入している企業にも目を向けてみるのも良いかもしれません。
就職したいならここから！教育業界のおもな5つのビジネスモデル
「教育事業」と言っても、企業によって内容は様々です。
同じ企業でも子どもと大人の両方をターゲットにビジネス展開している場合もあるため、自分はどのようなサービスに携わりたいのかを決めておきましょう。
まずは、教育業界で代表的なビジネスモデル5つについて見ていきます。
- 学習塾（補習／総合／進学・予備校）
- 教育サービス（非学習塾）
- 通信教育／出版
- 英語／英会話などの語学
- 研修サービス
学習塾（補習／総合／進学・予備校）
教育業界の数あるサービスのなかでも代表的な学習塾。
学習塾というと受験を意識した進学塾のイメージが強いですが、学校の授業のサポートをメインとした「補習塾」や、学校の授業と受験の両方をサポートする「総合塾」もあります。
さらに、学習塾は個別指導と集団指導に分けることができ、近年はeラーニングによる非対面の指導スタイルも増えています。
塾講師として就職するためには、学力は必須です。
しかし、高学歴であれば良いというわけでもなく、分かりやすく教えるためのコミュニケーション能力や熱意も欠かせません。
試験前や受験前、長期休暇では長時間指導にあたることもあるため、体力や集中力も求められます。
塾講師になるために特別な資格はありませんが、教員免許を取得していると有利になるケースはあるでしょう。
その他、実用英語検定（英検）や実用数学技能検定（数検）、日本漢字能力検定（漢検）、「学習塾講師検定制度」などの受験もおすすめです。
教育サービス（非学習塾）
ここでいう「教育サービス（非学習塾）」とは「勉強」を指導する進学塾や補習塾などではなく、能力開発型のものです。
具体的には、プログラミングや科学、そろばん、作文といった専門的なもので、それぞれの分野の知識や技術を高めるだけではなく、思考力を高める目的もあります。
2020年に改定された新学習指導要領は、従来の知識偏重型の学びから生きる力を育む学びに変化しており、こうした動きからも近年は非学習塾への関心が高まり続けているのです。
例えばプログラミング教室であればプログラミングに詳しいなど、非学習塾の講師になるためには、それぞれの分野における知識や技術があることが求められます。
一見教育とは関係がないと思われるスキルも、講師として活かせるかもしれません。
また、学習塾と同様、コミュニケーション能力や熱意も重要な要素です。
通信教育／出版
通信教育といえばベネッセが有名ですが、通信教育や教育系出版には子ども向けのものだけではなく大人向けのものも存在します。
子ども向けのものは学習メインのものが多く、大人向けのものは資格取得や趣味的な要素の強いものが多い傾向にあります。
通信教育ではオンラインで直接やりとりするものや、オンラインや郵送で提出された課題を添削するものなど指導方法も様々。
非対面式サービスの多様化が進む中、今後ますます市場が拡大することが予想されます。
通信教育や教育系出版においては、講師だけではなく教材や出版物の企画や開発、広報など業界で働く人の職種も多岐にわたります。
そのため、求められる知識やスキルも様々ですが、いずれの職種でも教育に対しての熱や高い関心が求められるでしょう。
英語／英会話などの語学
新学習指導要領の実施によって2020年度より小学校での英語教育が必須となりました。
これにより語学スクール、とりわけ英語塾や英会話スクールは以前にも増して注目を集めています。
また、近年では英語を社内公用語とする企業なども出現し、子どもだけではなく大人の語学スクールも人気です。
語学の学びを提供する企業では、特定の年齢層に特化した事業展開を行う企業、幅広い年齢層を対象に事業展開を行う企業があります。
これらの企業への就職を考える際は、語学への興味・関心があることだけではなく、企業理念やサービスの形態なども確認することが大切です。
研修サービス
教育業界には企業向けの研修サービスを展開する企業も含まれます。
分かりやすい例では、新入社員を対象としたビジネスマナー研修や、社員の業績向上を目的としたスキルアップ研修などが挙げられます。
このような研修の講師を務めるためには、特定の分野で実績を残しているなど、何らかの社会人経験は必須です。
ただし、社会人経験が浅い状態から入社し、事務や営業などの経験を積みながら講師への道が拓ける可能性もあります。
人材育成を行う企業では講師以外の職種で募集を行っているケースも少なくないため、こまめに採用情報をチェックすることをおすすめします。
どの仕事に就職する？教育業界のおもな5つの職種
ここでは教育業界の中でも、企業が関わる仕事（＝職種）のうち、“教育業界ならでは”といえる仕事をご紹介します。
- 講師
- マネージャー／塾長／教室長
- 広報
- 教材開発
- 事務スタッフ
様々な仕事をご紹介していますが、教育業界で働くうえでは、メリットやデメリットがもちろんあります。
詳しくは下記の記事でまとめているので、気になった方はチェックしてみましょう。
講師
教育業界ならではの仕事といえば、講師。
教える内容や年代は様々ですが、教育業界のサービスを提供するにあたっては欠かせない存在です。
例えば、子ども向け学習塾や英会話教室では、講師が授業を行います。
講師の仕事は授業だけではありません。
- 計画を立てる
- 準備をする
- 授業を行う
- 質問などに回答する
- 授業の内容を見直し、次の授業の準備をする
このような流れで、実際の授業を行っています。
授業をたった1つだけ持っているということはほとんどないため、受け持っている全てで作業をしているのです。
- 人と関わるのが好き
- 成長を見守ることに生きがいを感じる
- 人に教えるのが好き
マネージャー／塾長／教室長
学習塾や教育サービスなどのスクールには、マネージャーや塾長（教室長）というまとめ役を担っている職種があります。
学生からいきなりマネージャーや塾長になるには、自分で塾やスクールを立ち上げるのも1つの手です。
しかし、講師を経てゆくゆくはマネージャー業や塾長といった立場を目指すというのが、一般的なキャリアプランといえます。
マネージャー・塾長・教室長の主な仕事内容は下記の通りです。
- 講師のマネジメント（採用・シフト調整など）
- 塾やスクール全体の方針・スケジュール決定・売上管理など
- 保護者対応
飲食店や小売店などの店舗の運営責任者と似ており、売っているのは教育サービスと考えておくと良さそうですね。
特に必要な資格などはありませんが、マネジメントスキルや店舗運営の実績などがあると有利になることが多いです。
大手の塾などでは塾長や教室長と呼ばれる人も雇われの身ですが、個人の塾やスクールでは自らがトップに立つことになります。
- リーダーシップがある
- コミュニケーションを取るのが好き
- 周囲の人から信頼されやすい
広報
教育業界では、講義や授業、クラスを受けてくれる生徒を集めないと売上にはつながりません。
そのため、広報はとても重要なポジション。
大手塾であれば広報部が設けられていたり、小さなスクールでは講師が兼任することもありますが、規模の大小はあっても必要不可欠な仕事です。
広報を担当すると、集客のためにSNSで発信をしたり、時には自社（自スクール）のWebサイトに記事を投稿したりと、文章を書く仕事を担うことも。
他にもイベントに参加する、広告を打つなど、様々な業務を行います。
- 客観的に自社（自スクール）のサービスを見られる
- 情報収集力がある
- 発信力がある
教材開発
塾やスクール、通信教育などでは独自の教材を開発しているところもあります。
そうした企業では、教材開発も大切な仕事の1つ。
必要なスキル・知識は以下の2つです
- 指導内容に関する深い知識
- 教材編集スキル
また、教材開発の編集者をまとめる立場になれば、コミュニケーションスキルやマネジメントスキルも必要になります。
最近では、教材が紙ではなくWebで共有されることもあるため、Web教材開発能力を求められることも。
- 新しい情報を集めるのが得意
- Web教材を作れるスキルを持っている
- 今あるものをより良くしていきたいという向上心を持っている
事務スタッフ
教育業界にも事務を担当するスタッフがいます。
塾やスクールなどでは、通ってくる子どもや保護者、大人対象のスクールであれば受講生に対応する受付業務が含まれることも。
事務スタッフと言うと裏方仕事のようですが、受付も業務に含まれる場合は、その企業の顔となる存在にもなります。
ただ、大きな企業であれば社外の人とは顔を合わせないような内勤中心の事務仕事もあるため、企業規模や事務の担当範囲を事前に確認しておくことをおすすめします。
- 教育業界の中でもパソコンと向き合う仕事がしたい
- 講師になるスキルはないが教育業界に携わりたい
- 講師やスクールを支える仕事をしたい
教育業界に就職したい人が実践すべきポイント
ただ、就職を考える時には注意しておきたいこともあります！
人を成長させ、未来への礎を作る「学び」。
教育業界は、そんな私たちが生きていくうえで欠かすことのできない「学び」を提供する、やりがいのある仕事であふれています。
一方、教育業界は大きな市場ではないものの、事業の幅は多岐にわたり、時代の流れに左右されやすい業界であるともいえます。
そのため、教育への憧れだけで飛び込んでしまうと「こんなはずでは……」「何かが違う……」ということも。
そこで、ここからは教育業界への就職を考える際に押さえておきたいポイントをご紹介します。
企業選びの軸を明確にする
一口に教育業界といっても、教育業界には様々なサービスがあり、企業によって扱うサービスも異なります。
また、教育業界の中でも様々な職種があるため、漠然と「教育業界がいい」という想いで教育業界に飛び込んでしまうと、ミスマッチを起こす可能性があります。
- 子どもの教育に興味がある
- 大人の「学び」に興味がある
- 教材や勉強方法に興味がある
- 特定の分野の教育に興味がある
まずは自分が教育業界の中のどのようなことに興味があるのかを明確にしましょう。
自分が「いいな」と思えることを明確にすることで、企業選びの軸が定まり、ターゲットとなる企業が絞られます。
集中して就活に臨むことができ、入社後も納得感をもって働くことができるでしょう。
適性を見極める
過去に自分が学校の先生や塾の講師などに励まされたり支えられたりした経験から「自分もあんなふうになりたい」と教育業界を目指す人は少なくありません。
学生時代勉強が得意で「勉強なら自信がある」と教育業界を目指す人もいます。
ただ、教育業界も他の業界と同様、ビジネスとしての側面を持っているため、自分の「憧れ」や「得意」だけではうまくいかないことも数多くあることは事実です。
教育業界での活躍を希望するのであれば、例えば次のように、自分はどのような部分に長けているのかを知り、適性に合った職種を選ぶことも大切です。
- コミュニケーション能力：生徒への指導、保護者とのやりとり
- マーケティング能力：受験の動向に合わせて対策をたてる、需要の高い地域に教室を開く
- 企画力：魅力的な教材を作る、新たな指導方法を考える
- 営業力：集客を増やす、新サービスを普及させる
「自分にはどんな適性があるのか分からない」という人は、過去を振り返りながら自己分析をしてみましょう。
自分はどのようなことが得意なのか、第三者に聞いてみる方法も有効です。
教育業界の大変さを理解する
教育業界の仕事は「頭は使うけど体力はそれほど使わない仕事」と思われがちです。
確かに「学び」を扱う仕事のため、当然、頭を使うことも多いですが、一方、次のような場面では、体力も求められます。
- 試験や受験前、長期休暇中の集中講座
- 授業以外の校舎運営に関わる業務
- 生徒募集のための営業活動
- 教材作成のためのマーケティング
- 利用者からの相談やクレーム対応
教育業界の仕事は「将来のため」「人を成長させる」といったポジティブなイメージがありますが、大変だと感じることもあります。
これまで自分が見てきた「学ぶ側」の目線だけではなく「学びを提供する側」の目線からも教育という仕事について考えてみましょう。
教育業界の売上高ランキングトップ10
- 1位：ベネッセホールディングス（売上高4,394億円）
- 2位：学研ホールディングス（売上高1,070億円）
- 3位：ヒューマンホールディングス（売上高843億円）
- 4位：ナガセ（売上高456億円）
- 5位：JPホールディングス（売上高292億円）
- 6位：リソー教育（売上高244億円）
- 7位：早稲田アカデミー（売上高238億円）
- 8位：ライクキッズネクスト（売上高205億円）
- 9位：TAC（売上高204億円）
- 10位：東京個別指導学院（売上高203億円）
とにかく大きいベネッセホールディングスのシェア。
売上高も4,394億円と2位の学研ホールディングスの1,070億円を大きく引き離しています。
3位以下に続く企業も近年、他の企業を買収したり合併してシェアを拡大してきたところが多く、再編の動きが目立っている業界です。
ここではトップ10の企業について、簡単に解説していきますね。
気になる企業があったらチェックしておきましょう。
1位：ベネッセコーポレーション
株式会社ベネッセホールディングスは、通信教育「進研ゼミ」で有名なベネッセコーポレーションの親会社です。
教育プラットフォームの開発・運営を手がけるClassi 株式会社や、塾業界大手の株式会社東京個別指導学院も子会社となっています。
2位：学研ホールディングス
学研ホールディングスの親会社は日本の教育事業や出版社を統括しています。
2009年10月に学習研究社から組織改編や社名変更を実施しています。
3位：ヒューマンホールディングス
ヒューマンホールディングス株式会社は教育事業のヒューマンアカデミー、人材事業のヒューマンリソシア、介護事業のヒューマンライフケアなどを傘下に持っている会社です。
4位：ナガセ
東進ハイスクールや東進衛星予備校そして四谷大塚や早稲田塾にイトマンスイミングスクールなどの教育事業を行っています。
1971年3月に東京都三鷹市でナガセ進学教室を始めました。
2011年の3月にはアメリカEleutian社と提携して、オンラインでアメリカ在住の講師と、双方向トレーニングを可能なUSAスカイプ英会話講座を開講しています。
5位：JPホールディングス
英称が同じJP HOLDINGSで、日本郵政グループの持株会社である日本郵政とは関係ありませんでした。
しかし、郵便局の大きな空きスペースに保育所を運営することで、事業を共に行うことになりました。
2015年4月から、さいたま中央郵便局の敷地の中で認可保育園を始めています。
アスクの名称で、保育所が160近くあり、保育所以外にも学童クラブや児童館も存在しています。
6位：リソー教育
株式会社リソー教育は、首都圏では有名な学習塾トーマスを運営している企業です。
2000年 7月には、インターネットを使い完全個別指導を目指し始めました。
その後株式会社スクールツアーシップを設立しています。
それからも事業拡張や、株式分割が多く行われています。
7位：早稲田アカデミー
早稲田アカデミーは小中高生を対象とする進学塾の経営をしている企業です。
1975年7月には東京都杉並区にて小中学生対象の学習サークルを開始しました。
その後1976年の3月には名称を早稲田大学院生塾と変えて、本格的な学習塾として発足。
そこから発展を遂げて2015年の8月には茨城県内で小中学生対象の進学塾水戸アカデミーを運営する株式会社アカデミーの株式を取得して、完全子会社化を行いました。
8位：ライクキッズネクスト（現：ライクキッズ）
企業などに設置する事業所内保育所や公的保育所の運営、保育スタッフの育成などの事業を行うライクキッズ。
2019年10月にライクキッズネクスト株式会社から名前を変更し、ライクキッズ株式会社となりました。
始まりは1989年鎌倉市で設立した学習塾のフランチャイズを行う株式会社サクセスアカデミー。
現在は、人材派遣や紹介業を担うライクスタッフィング、介護保険事業の運営などを担うライクケアなどをまとめるグループ会社です。
9位：TAC
TACは、資格取得の専門予備校です。
運営会社は1980年に開設されたTAC株式会社です。
多種の国家試験の合格を目指す勉強をする学校で、いくつもの講座が開かれています。
2010年3月期については公務員分野の売上は前の年の90％の伸びになりました。
現在では、財務・会計分野や経営・財務分野に次ぐ売上があります。
10位：東京個別指導学院
ベネッセグループの個別指導塾が10位にランクイン。
1985年設立、2002年に上場した企業です。
個別の指導を中心とした教育事業を担い、東京・神奈川・埼玉・千葉・愛知・福岡を拠点とする東京指導学院のほか、大阪・京都・兵庫を対象範囲とした関西個別指導学院。
インターネットを使った双方向型のオンライン個別指導のCCDnetも東京個別指導学院が運営しています。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
急成長中の「EdTech（エドテック）」系ベンチャー企業も選択肢の1つに
ここまで教育業界の大手企業や老舗企業を紹介してきましたが、最近では「EdTech（エドテック）」と呼ばれる分野の教育ベンチャー企業も勢力を伸ばしつつあります。
EdTechは「Education（教育）」と「Technology（技術）」を組み合わせた造語で、IT技術を活用した教育サービスを展開する企業を指す言葉です。
近年、EdTechの市場規模が大きくなっているのです。
この現状を背景に、EdTech分野に参入するベンチャー企業が次々に登場していますが、こうした企業に入社すると頑張り次第では早期のキャリアアップも狙えます。
また、仕事における裁量も比較的大きく、重要なプロジェクトを任せてもらえたり、日々仲間と切磋琢磨し合えるといったメリットも期待できます。
ベンチャー企業ではインターンに力を入れているケースも多いため、まずは参加してみて自分に合うかどうかを試してみるのも良いでしょう。
まとめ
「教育業界＝塾」だけを思い浮かべていた人も、様々な仕事がある業界であることが分かったのではないでしょうか？
決して巨大な業界ではありませんが、大人対象のサービスや、受験塾だけでなく時代に即した教育サービスが増えています。
- 教えるのが好き
- 人と関わるのが好き
- 毎日同じではなく、新しいことに挑戦していきたい
このような人は、教育業界を目指してみてはいかがでしょうか？
「教育業界への就職や転職に興味を持ったはいいけど、どうしたらいいのか分からない……」
そんな人は、ぜひUZUZに相談に来てください。
UZUZには、実際に教育業界経験者のキャリアアドバイザーも在籍しているので、リアルなお話をご提供できますよ！
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