もくじ
就職する際の企業選びで「ベンチャー企業は不安定だから行きたくない」と考える方がいるかもしれません。
ですがこの認識では、正しくベンチャー企業の特性を理解しているとはいえないでしょう。
もしかすると、自分にピッタリの企業と出会えているのに、思い込みからせっかくのチャンスを棒に振ってしまうかも。
この記事では、ベンチャー企業の特徴から実態や就職のポイントまで「安定性とは何か？」といった軸も含めて解説していきます。
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ベンチャー企業とは
ベンチャー企業とは、新しい事業やサービスを展開している新興企業のことを指します。
創業から数年以内の若い企業で、独自の発想や技術を用いて、大手企業では着手が難しいビジネスを行っている企業を指します。
特に社会課題の解決をミッションやビジョンに置いていることが多いです。
比較的オープンで古い考え方にとらわれない社風であることが一般的で、成長率も高く、毎年前年度の売上を更新していくことが当然とされています。
そのため、ベンチャー企業では高い目標を掲げ、短期間で大きく成長するために意欲の高いメンバーで事業に打ち込んでいることが大きな特徴といえるでしょう。
ベンチャー企業と中小企業の違いとは
ベンチャー企業と似たような規模感の企業分類に「中小企業」が挙げられます。
ベンチャー企業とは、中小企業は、企業規模こそ似ていますが、その根底にあるミッションや企業風土は大きく異なるものです。
中小企業とは何十年も続いてきた小規模な会社であり、伝統的な価値観に基づいていることが多い傾向にあります。
そのため、チャレンジや成長性よりも「安定して継続的に経営を続けること」が重視されるのです。
大企業＝安定も必ずそうとは限らない
大企業のほうが、小さな企業よりも経営的には安定しているのは確かです。
ですが、社会的な変化の影響を受けやすく、長期的な観点で見たときに「自分の人生に安定をもたらしてくれるか」というと一概には言えません。
例えば、ある大手企業では事業をまるごと売却し、早期退職者を募りました。
これによって「その大企業は生き延びた」のですが、売却された事業部にいた人は整理解雇されたり、早期退職を受け入れたりして職を失いました。
また、長年一つの大企業で働くと、自分のスキルを磨くチャンスが訪れず、対応力を養えないというケースもあります。
そんな状況で突然、会社存続のために整理解雇されたとしたら、スキルがない状態で放り出されてしまうことにもなりかねません。
そもそも大企業に入社すること自体が狭き門であるため、「安定を求めて」大企業ばかりを受けている状況が、そもそも不安定な状態なのではないでしょうか。
ここでいくつか、企業の倒産状況を示すデータを紹介しましょう。
中小企業庁発表の「倒産の状況」によると、資本金1億円以上の比較的規模の大きい中小企業でも、年間50件前後の倒産が発生していることが分かります。
【資本金別倒産の状況】 （単位：件）
| 1億円以上 | 5千万円以上 | 1千万円以上 | |
|---|---|---|---|
| 1億円以上 | 5千万円以上 | 1千万円以上 | |
| 2017年度 | 77 | 260 | 2847 |
| 2018年度 | 57 | 224 | 2592 |
| 2019年度 | 58 | 221 | 2502 |
| 2020年度 | 48 | 220 | 2253 |
| 2021年度 | 61 | 159 | 1725 |
| 2022年度 | 44 | 177 | 1876 |
参考：中小企業庁「倒産の状況」
次に一般社団法人企業共済協会がまとめた「企業倒産調査年報」には、事業継続年数別の倒産件数をまとめた資料があります。
同資料によると30年以上事業を継続してきた企業でも、年間1700件以上、多い年度では2400件以上の倒産が発生している状況です。
【営業年数別倒産件数の年度別推移】 （単位：件）
| 30年以上 | 20年以上30年未満 | 10年以上20年未満 | 5年以上10年未満 | |
|---|---|---|---|---|
| 2017年度 | 2363 | 1441 | 1865 | 878 |
| 2018年度 | 2310 | 1272 | 1780 | 871 |
| 2019年度 | 2443 | 1289 | 1819 | 894 |
| 2020年度 | 2031 | 1010 | 1578 | 788 |
| 2021年度 | 1794 | 775 | 1325 | 677 |
参考：一般財団法人企業共済協会「企業倒産調査年報（2021年度倒産）」P88
ある程度規模の大きい企業も、長年事業を続けてきた企業も、経営悪化など何かしらの打撃を受け倒産してしまうこともあるのです……。
そう考えると「ベンチャー企業＝不安定」と考え、はじめから選択肢から外してしまうのはもったいないといえます。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
今は大企業でも安定が約束されていない時代
日本では、これまで終身雇用や年功序列といった慣習によって、大企業に新卒で入れば安定といわれてきました。
現在でも市場や経営基盤の強い大企業であれば、その状況は変わらないものの、必ずしもそうとはいえない動きもあります。
例えば、近年大企業で「希望退職」を一気に募るケースも増えています。
企業にとって多くのコストとなるのが人件費であるため、中堅以上の社員で数百名近く希望退職者を募る会社も見受けられました。
また、近年はジョブ型雇用の導入も進んでおり、これまで日本的なポテンシャル採用のみで人材を雇用する流れにも変化が生まれています。
そのため今後安定した収入を築くためには、どの企業にもかかわらず、”常に学び続けること”、”変化に対応し続ける姿勢”が、より一層求められるでしょう。
ベンチャー企業の特徴とは
ベンチャー企業にはいくつか特徴があります。
そしてそのいずれもが、自身のスキルアップやチャレンジを後押しするものです。
すなわち、「企業的な安定性」が少ない代わりに「スキルを磨き、自分の能力を高めて安定的に働く」ことができる場でもあります。
どういった特徴があるのか、解説していきます。
- より早く成長できる機会が多い
- 幅広い業務に携わることができる
- 意思決定から実行までのスピードが早い
- 勤続年数や年齢にとらわれず評価してもらえる
- 若いうちから裁量を持って働くことができる
より早く成長できる機会が多い
ベンチャー企業の大きな特徴として、より早く成長できる機会に恵まれているという点が挙げられます。
前述したように、ベンチャー企業とは前年度の売上を更新し続け、成長し続けるのが当然とされています。
そのため、常に新規事業部が立ち上がったり、少数精鋭のメンバーで様々なチャレンジを行っているのです。
そのようなスピード感で働くため、業務の経験を積んだり、失敗して改善していくサイクルも一般的な企業よりもはるかに早く、成長する機会に恵まれています。
ただし、そのことから業務内容が多く、長時間労働につながる企業も少なくありません。
そういった働き方や環境に耐えられるかもベンチャー企業への向き不向きが関係しているため、必ず確認しておきましょう。
幅広い業務に携わることができる
企業規模が小さくとも、挑んでいる業務や事業は決して小さくまとまっているわけではありません。
そのため様々な業務が存在し、それらを自分たちで手分けして行っていく必要があります。
職能の区切りにあまりとらわれず、手を挙げればどんな業務にでも関われる環境があります。
一般的な企業であれば分業されているところも、ベンチャー企業では担当者が決まっていないため、様々な業務を経験できるでしょう。
その代わり、自分で自分の仕事を作っていかないとやることがなくなったり、反対にマルチタスクが重なりすぎて疲弊してしまう、という可能性もあります。
意思決定から実行までのスピードが早い
会社の規模が小さいため、社長やマネージャーなどの決裁者と距離が近く、スピーディーに事業判断ができるのもベンチャー企業の特徴のひとつです。
大きな会社では、何かを行うためには事前稟議を通して、一週間前から準備して部長の予定を押さえて、次に社長に決裁をもらって、決まったら稟議を通して、といった行程が必要です。
ですがベンチャーでは、議題が上がればその日のうちに社長と何度もミーティングし、すぐにでも実行できます。
スピーディーに意思決定できる反面、目まぐるしく変化していく周囲の状況を、しっかり把握しておかなければ置いていかれてしまう、という懸念もあります。
勤続年数や年齢にとらわれず評価してもらえる
ベンチャー企業は実力主義・成果主義である場合がほとんど。
大手企業や中小企業など、伝統的な企業にはいまだに年功序列で給与が決まっているケースもありますが、ベンチャー企業ではそのようなことはありません。
基本的に、どれだけミッションに寄与して成果を残したかで評価されますし、ボーナスとは別にインセンティブがつく場合もあります。
早くから役職に就くこともあり、ベンチャー企業では20代前半で管理職という社員も珍しくありません。
その反面、成果に対して言い訳がきかないことが多いため、与えられた業務を「やりきる」ことが苦手な人には厳しい環境です。
若いうちから裁量を持って働くことができる
前述したように、若くても役職に就くこともできますし、そもそも手を挙げていろいろな業務に挑戦できるのがベンチャー企業の良いところです。
社員数がそもそも少なく、かつ決裁者との距離も近いため、伝統的な企業とは比べ物にならないほど、若手に大きな裁量が与えられています。
自分から積極的に仕事と向き合える人にとっては間違いなく楽しい環境です。
一方で、そうでない人にとって「大きな裁量」はストレスの原因になってしまうかもしれません。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
ベンチャー企業は未経験から募集している職種も
ベンチャー企業では、職種によって未経験・他の職種から転職できるケースも少なくありません。
特に、Webサービスを提供している事業会社においては、営業職からマーケティング職へジョブチェンジする方も見受けられます。
ベンチャー企業の採用枠は専門的なスキル、経験を持つ人のみならず、「若いうちから成長したい人」「ビジョンに共感する人」など、今後の成長を見込んで採用する枠が設けられているものです。
そのため、ベンチャー企業への転職を考えている方は、必ずしも今の職種のみにこだわらないという選択肢もあります。
もちろん、ジョブチェンジし新しく学ぶ意欲や、基本的なポータブルスキルは必須となることはおさえておきましょう。
ベンチャー企業の求人を探す際は、”未経験可能な職種”についても見てみると良いでしょう。
ベンチャー企業に就職するメリット4つ
ベンチャー企業に就職する大きなメリットは、若いうちから様々な経験ができることです。
もちろん一概には言えませんが、大手企業や伝統のある中小企業では、若手のうちはルーティンワークをこなしていき、年次や役職が上がるにつれ、責任のある仕事を任されていく傾向にあります。
一方で、ベンチャー企業には、大企業では経験できないチャレンジを、若いうちから任されることが多いのです。
もちろん、会社や本人次第ではありますが、自らが事業を作り上げていく醍醐味を実感できる面白さがあるでしょう。
それでは、ベンチャー企業で働くメリットをもう少し詳しく見ていきましょう！
責任ある仕事を幅広く経験できる
起業して間もない場合や、急激な成長の過程にあるベンチャー企業では、人材が潤沢に揃っていることは稀で、大手企業のように分業化が進んでいないこともあります。
こうした環境では、一人の社員が何役もこなすことが求められるため、広い守備範囲に対応する経験が積めるでしょう。
また新規事業が立ち上がる際には、責任者としてプロジェクトのすべてを差配することもあるかもしれません。
こうした環境に身を置くことは大変かもしれませんが、スキルを飛躍的に高めてくれます。
自分の意見が経営に反映される可能性もある
ベンチャー企業では社員一人ひとりの責任は重く、事業に対して能動的に関わることが求められます。
また同じ志を持った同僚も多いため共感を得られやすく、意見を発信しやすい環境であることも多いでしょう。
こうした環境では、自身の思いや意見が通りやすく、経営にも反映されやすくなります。
ベンチャー企業は、組織構造もシンプルで意思決定のスピードも早い点が特徴です。
自身のアイデアがすぐにプロジェクトとなり、事業化される経験を積める可能性も大いにあります！
ストックオプションが付与されることも
ストックオプションとは、自社株を購入する権利のことです。
上場を目指すベンチャー企業では、ストックオプションを福利厚生の一つとして役員や従業員に付与しているケースもあります。
自社株を購入していた従業員は、上場時に売却し大きな利益を得たり、保有し続けることで資産形成をしたりすることもできます。
ベンチャー企業のストックオプションは、マネージャー以上などキーマンに付与されることが一般的ですが、従業員に広く権利を与える会社もあるようです。
経営者との距離が近い
ベンチャー企業は社長をはじめとした経営層との距離が近く、新人であっても直接指示を受けながら仕事を進めることもあります。
経営層の考えや事業の方向性を身近に感じながら仕事ができるため、経営そのものに直接的に関わっている実感をもてるでしょう。
自身の頑張りが、ダイレクトに会社の発展につながることは、モチベーションを向上させ、大きな「やりがい」となります。
ベンチャー企業に就職するデメリット3つ
ベンチャー企業で働くメリットは、考え方次第でデメリットにもなるものです。
安定を求める人やマニュアルや上司の指示のもと、着実に仕事を進めたいと考える人には、困難な環境となる場合もあります。
ベンチャー企業の刺激的な部分が許容できないと、「働き方が合わない」「価値観が合わない」といったデメリットにつながることもあるので次項で特徴を確認しておきましょう。
大手と比較すると経営の安定性が低いケースも
大企業と比較すると、ベンチャー企業は経営の安定性が低いケースが多いです。
とくに創業したてのスタートアップ企業は経営の不安定さが顕著な場合もあります。
新しいビジネスは軌道に乗るまでが大変。
画期的なサービスであってもタイミングによっては市場に受け入れられないこともありますし、売上が出ても利益が残らなければ事業を成長させていくことはできません。
また大手企業のような潤沢な資金力がないため、会社の基盤が整備されるまでかなりの時間と労力が必要です。
ベンチャー企業に入社する前には、IRを確認するなどして経営状況をチェックするようにしましょう。
労働環境が整っていない可能性がある
ベンチャー企業では、働きやすい労働環境が整っていないケースも多いです。
とくにスタートアップのベンチャー企業では、福利厚生が未整備であることも多々あり、大手企業にあるような充実した福利厚生は望めない可能性が高いでしょう。
また少数精鋭といえば聞こえは良いですが、少ない人材でかなり広範囲の業務を担わなければならない傾向が強いため、プレッシャーが大きかったり、労働時間が長くなったりすることも考えられます。
入社前には現場社員と面談をする機会を設けてもらい、どのような働き方をしているのか、実態を確認しておくと安心ですよ。
価値観が合わないと働きにくい
ベンチャー企業は、意思決定のプロセスがシンプルであるため、経営者の価値観がダイレクトに会社の運営方針に反映されがちです。
周囲の従業員も経営者の価値観に賛同し、同じ方向を見て仕事をしている雰囲気があるでしょう。
そのため、会社の価値観に共感できれば良いのですが、「共感できない」「ギャップを感じる」といった思いがあると、周囲と意見や考え方が合わなくなり、気持ちよく働くことが難しくなってしまいます。
入社前には会社が掲げるビジョンやミッション、社長・社員の考え方や働き方の風土の確認を怠らないようにしましょうね。
ベンチャー企業に向いている人の特徴とは
ここまで見てきたベンチャー企業の特徴からも分かるように、ベンチャー企業は「合っている人には非常にマッチする」ものの、その代わり「合わない人にはとことん合わない」環境です。
それではどのような人がベンチャー企業に向いているか、詳しく解説していきましょう。
- 新しいことや挑戦への意欲がある
- 指示を待つのではなく自分で考えて行動できる
- 変化にも柔軟に対応できる
新しいことや挑戦への意欲がある
ベンチャー企業では、毎年高い目標を掲げて業務を行います。
何度か話に出してきましたが、「前年度を超える成果」は「当たり前」なのです。
毎年前年度を超えていくため、会社そのものだけでなく、部署や個人でも新しいことに挑戦する必要があります。
そういった、新しいことに挑戦する意欲がある人は合っているといえます。
一方で、成果を出せるか不安で仕方がない人や、決まったことをずっとやっていたい人にとっては負荷の高い環境となってしまうでしょう。
指示を待つのではなく自分で考えて行動できる
ベンチャー企業は、設立から年数が浅く、企業として未整備な部分が多く残っています。
研修制度が整っていなかったり、業務マニュアルがなかったりなど、一般的な企業では当たり前に用意されているものがない、というケースはよくあります。
自分の意志で手を挙げて、自分で考えて行動できる人にとっては自由に動ける良い環境です。
ですが、指示がなければ仕事ができない人、手とり足とり丁寧に教えてほしい人、何をするにもマニュアルがほしい人にとっては、働きにくい労働環境であるのは間違いありません。
変化にも柔軟に対応できる
ベンチャー企業は少数精鋭であるため、事業内容も業務体制も柔軟に変化させられることが強みです。
まるごと事業の軸を変え、方向転換をする「ピボット」という言葉も存在するほどです。
そのため、ベンチャー企業内で働く社員は頻繁に部署異動や体制変更が発生します。
会社が掲げるミッション・ビジョンや社是が変化することも珍しくありませんし、前述のように取り組んでいる事業そのものや業界が変わることもしばしばあります。
こういった変化に柔軟に対応し、むしろ楽しめる人にとっては最高の環境です。
反対に、同じ仕事をずっとやっていたい人、変化を苦手とする人には厳しい環境といえるでしょう。
ベンチャー企業に転職する際のポイントとは
ベンチャー企業には合う人・合わない人がいるということを解説してきましたが、ではベンチャー企業に就職するときにはどのような点を気にするのが良いのでしょうか。
ここからは、ベンチャー企業に転職する際のポイントについて解説していきます。
- 事業や企業の将来性があるかも考える
- 企業文化が合うかを確認する
- キャリアアドバイザーに相談して進める
事業や企業の将来性があるかも考える
ベンチャー企業といっても、企業によってそれぞれ置かれた状況は大きく異なっています。
まだ立ち上がったばかりで創業から1年も経過していない企業もあれば、事業がある程度軌道に乗りいわゆる「第二創業期」と呼ばれる段階になった企業まで、様々です。
そして、手掛けている事業も大きく異なっています。
企業の将来性があるか、その事業に将来性はあるかという視点で見てみると良いでしょう。
将来性がある事業を行っていても、その業界に参入する企業が多く、競争が激しければ一概に「将来性がある」とは言えません。
いろいろな切り口や角度から将来性を考えてみるようにしましょう。
企業文化が合うかを確認する
例えば、創業1年目のベンチャー企業であれば、まだまだ未整備な部分が多くこれから成長していくような雰囲気があるでしょう。
一方で第二創業期を迎えるほどであれば、社内の制度は安定してきており、むしろこれから社内状況を整備していくような環境になっているはずです。
ほかにも、例えば「挑戦的な人が活躍できる社風である」としても、体力があってどこにでも突っ込んでいけるタイプの人なのか、分析力があって机上で何度も試算を繰り返せる人なのか、「挑戦」の性質も様々です。
このように、企業文化が自分と合っているかを見極めることは重要となります。
説明会や口コミサイトなども参考にしつつ、企業文化はしっかりと調べるようにしましょう。
キャリアアドバイザーに相談して進める
これまで述べてきたように、ベンチャー企業といえども企業風土や働き方などの特徴は、企業ごとに大きく異なります。
どのような企業を目指したいか、自身との適性がどうかを判断したい場合は、客観的にアドバイスをくれる第三者に頼るのもおすすめです。
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まとめ
ベンチャー企業は「合う」「合わない」がはっきりしているからこそ、自分に合った企業に出会えれば何倍にも成長でき、楽しく働くことができます。
一方で、同じベンチャー企業というくくりの中でも、社風は企業によってまったく異なり、あるベンチャー企業では合っている人が、必ずしも別のベンチャー企業で合っているとは限りません。
ベンチャー企業への転職を「賭け」にしないためにも、まずは冷静に自分を分析し、次に企業も分析してみてください。
もし不安があるなら、ぜひUZUZに相談だけでもお声がけください。
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