もくじ
「もっと個人を評価して欲しい」「メリハリのある働き方をしたい」など、日本の企業での働き方に物足りなさを感じる人にとって、外資系企業の働き方は魅力的に見えるのではないでしょうか。
外資系企業とは、海外の投資家や法人が投資した外国資本によって運営されている会社で、企業としての考え方や働き方など、日本の企業と異なる点が多くあります。
そのため、日本の企業ではなんとなくやりがいを感じられなかった人が、外資系企業で自分らしく働けるようになることも珍しくはありません。
そこで本記事では、外資系企業への転職を検討している第二新卒の人のために以下について詳しく解説します！
- 第二新卒の外資系企業への転職事情
- 外資系企業への転職をおすすめできる人・できない人のタイプ
- 外資系企業への転職において重要なこと
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近年、外資系企業の第二新卒採用は増えている！
外資系企業と聞くと、「Google」や「Apple」などの人気企業のイメージから「就職が難しそう」と考える人も多いのではないでしょうか。
しかし、第二新卒の場合、次のような理由から日本企業よりもむしろ外資系企業の方が転職しやすい可能性すらあるのです。
- 実力主義で新卒採用にこだわらないから
- 日本での知名度が低いから
- 離職率が高いから
実力主義で新卒採用にこだわらないから
日本では転職を繰り返す人よりも、一つの企業に長く勤務した方が評価される傾向があります。
しかし、海外では「転職＝キャリアアップ」と捉えられており、2〜3年で転職を繰り返すことは決して珍しいことではありません。
つまり、外資系企業においては新卒至上主義ではなく、実力主義。
中には特定の業務での勤務経験や、一定の社会人経験年数を採用基準としている企業もあります。
第二新卒であっても、企業が求める人物像にマッチする人であったり、ポテンシャルが高いと企業から判断される人であれば、第二新卒であることがデメリットになるとは考えにくいのです。
日本での知名度が低いから
「外資系企業=就活生からの人気が高い」というわけではありません。
外資系企業の中には中小企業のみならず、比較的規模の大きな企業であっても、日本における知名度が低いがゆえ、採用が難航しているケースが少なくないのです。
実際にネット検索で「外資系企業 一覧」などを調べてみると、知らない企業の名前を多く目にするはずです。
日本における知名度が低い会社は、新卒だけでは人員が補えないこともあり、第二新卒の採用も積極的に行っています。
「外資系かつ有名企業」という条件にこだわらず、外資系企業という広い枠で募集企業を探してみると、思いがけない出会いがあるかもしれません。
離職率が高いから
先にお伝えしたとおり、海外ではキャリアアップのための転職が珍しくなく、日本では「短期離職」と呼ばれるような在職期間2～3年での転職も一般的です。
そして、日本の外資系企業で働く人にとってもこのような感覚を持っている人は少なくないため、自ずと外資系企業の離職率は高くなる傾向があります。
また、外資系企業では会社側が従業員に対して退職を勧める「退職勧奨」が日本企業よりも多くみられます。
これは、外資系企業の「アップ・オア・アウト（昇進するか、退社するか）」といった成果主義的な考え方も影響しているでしょう。
このような事情も関係し、外資系企業の多くは離職率の高さをカバーするために第二新卒の採用を積極的に行う傾向があるのです。
第二新卒で外資系企業への転職をおすすめできる人
外資系企業は日本企業とは異なる文化や社風であることが多いですが、向いている人にとっては非常に働きやすい環境といえます。
次のようなタイプの人は、外資系企業への転職に向いているといえるでしょう。
- キャリアプランが明確な人
- 自己主張の強い人
- 成果主義に魅力を感じる人
- アピールできるスキルや経験のある人
キャリアプランが明確な人
外資系企業では、専門性が評価されやすく、あらかじめ決められた業務に基づいて人材を採用するいわゆる「ジョブ型」の雇用が一般的です。
そのため、明確な目的や目標を持たずにその会社で働いている人よりも、キャリアプランが明確にある人の方が企業選びがしやすく、企業とのマッチ度も高くなります。
さらに、キャリアプランが明確な分、身につけたいスキルも決まっているため、主体的に動くことができ、スキルを身につけるスピードも早くなるという好循環が生まれます。
会社から与えられた仕事をただなんとなくこなすのではなく、目的をもって会社に仕事を取りに行くような姿勢の人の方が外資系企業では活躍しやすいでしょう。
自己主張の強い人
日本企業では、上司の指示を忠実にこなす人や、「空気のよめる人」が評価されやすい傾向があります。
一方、外資系企業では、自分の意見を論理的に伝えられ、積極的にアピールできる人の方が評価されます。
仕事のポジションひとつとっても「自分に〇〇を任せるとこんなメリットがある」といったことを主張できる人の方が有利でしょう。
単純に態度が大きいのではなく、それが根拠に基づいた主張・行動であれば、それはコミュニケーションスキルがあると判断されます。
日本企業では「自己主張が強い」と言われるような人でも、外資系企業ではむしろそれが長所になるケースも多いのです。
成果主義に魅力を感じる人
外資系企業は年功序列ではなく成果主義であることが一般的です。
そのため、成果を出せばその分収入もアップし、社内での居心地も良くなります。
反対に、成果がでなければ収入が下がるどころか、社内での居心地も悪くなり、先にお伝えした「アップ・オア・アウト（昇進するか、退社するか）」という状況に陥ります。
年齢や勤続年数、過程で評価されるのではなく、とにかく結果で評価して欲しい人、プレッシャーに強く、自分の実力に自信がある人は外資系企業に向いているといえるでしょう。
アピールできるスキルや経験のある人
ここまでお伝えしてきたとおり、外資系企業は「ジョブ型」雇用や「成果主義」であることが多いため、当然、アピールできるスキルや経験のある人の方が評価されます。
日本企業の面接では「自社の社風に馴染めそうか」「長く働いてくれそうか」といったことに重きが置かれがちですが、外資系企業では「何ができるのか」に重きが置かれるのです。
この点を踏まえると、一度企業に就職し、何らかの実務経験がある第二新卒は、新卒よりも強みを持っていると考えられます。
日本企業では「第二新卒＝短期離職をしている」となり、マイナス評価を受けやすいですが、外資系企業ではその限りではありません。
前職で「〇〇をやっていた」といえる程度の経験を積んだ人や、何らかのスキルを身につけられている人は評価が得られやすいといえます。
第二新卒で外資系企業への転職をおすすめできない人
外資系企業と一口に言っても、その企業の持つカラーはさまざまです。
実際のところ「合う・合わない」は働いてみないとわからない部分もあります。
しかし、全体的な傾向として、次のようなタイプの人は外資系企業には向いていない可能性が高いといえるでしょう。
自ら学ぶのが苦痛な人
多くの外資系企業は成果主義であるがゆえに、即戦力が重視され、日本企業のように「人材育成をしてじっくり育てていこう」という風潮がありません。
着実にスキルアップできるような教育カリキュラムが存在しないどころか、基本的には最初の1カ月程度で基礎研修を行い、その後は実務経験を通じて学ぶようなスタイルがほとんどです。
入社後、これといった説明もないまま業務がスタートすることすらあります。
そのため、「言われたことをきちんとやっておけばいい」「とにかく長く働ければいい」という受け身タイプの人は、外資系企業にはあまり向いていないかもしれません。
プレッシャーに弱い人
外資系企業では、一度成果を出して評価されればその評価がキープされるというわけではありません。
成果を出せばその分評価され収入もアップしますが、その後成果が出せなければ評価が下がり収入もダウンします。
当然、前職で高いポジションに就いていたとしても、現職で成果が出せなければ何の評価を得ることもできません。
「追いつけ追い越せ」の姿勢がモチベーションとなる人がいる一方、プレッシャーに感じて潰されてしまう人もいます。
変化を好まず、年功序列や安定志向を望む人は、外資系企業の雰囲気に合わない可能性が高いでしょう。
待遇を重視する人
外資系企業というとライフワークバランスがとれているイメージが強いですが、福利厚生に関しては日本企業ほど充実していないことがほとんどです。
日本企業のように終身雇用が前提ではなく、そもそも終身雇用という概念もないため、退職金制度もほとんどの場合ありません。
逆を言うと、福利厚生が充実していない分、外資系企業は給与が高い傾向があり、成果がボーナスに直接反映されやすいともいえます。
そのため、充実した待遇を企業に求める人は外資系企業には向いていないかもしれません。
外資系企業の転職において重要なこと
外資系企業への転職において、第二新卒であることは弱点にはならず、むしろ強みとして活かせる可能性もあります。
ここからは、第二新卒が外資系企業への転職を希望する際に押さえておきたいポイントを3つご紹介します。
なお、以下の記事では実際に第二新卒で外資系企業に転職した人の体験談をご紹介しています。
将来性を期待される
外資系企業は職種別に募集を行うことがほとんどで、期待されるのは「即戦力」です。
ただ、外資系企業がまだそれほど大きな実績を持たない第二新卒の採用を検討するのは、将来性を見込んでいる部分があるためです。
外資系企業への就活では、まず「自分がどのように活躍できるか」を考えることが重要です。
大きな実績がない中でも、
- 今の自分はどのようなことをアピールできるか
- 前職での経験をどのような形でアピールできるか
- どのようなアピールをすれば納得してもらえそうか
を考えてみましょう。
そのためには、自己分析をしっかりと行い、さらに自分に合う業界や職種を明確にする必要があります。
転職したい業種や職種に活かせるスキルがある
外資系企業では実力主義の色合いが強く、人材育成という考え方がほとんどありません。
そのため、選考では仕事に見合う実力を持っているかという点を日系企業以上にチェックされます。
たとえば、IT系であればグローバルに活かせるプログラミングスキル、コンサル系であれば論理的思考やプレゼン能力などが挙げられるでしょう。
転職したい業種や職種がある場合、その業種や職種に活かせるスキルがあるかは非常に重要なポイントになります。
もしアピールできそうな何らかのスキルがある場合は、その証明として資格を取得することも有効です。
また、必要なスキルがない場合は、未経験でも挑戦しやすい業種や職種を検討してみるのも一つの手です。
外資系企業の場合、具体的には生命保険業界の営業職や、製薬業界のMRなどが比較的挑戦しやすいでしょう。
英語をビジネス現場で活用できる
外資系企業では、すべての企業で英語を話せることが必須条件というわけではありません。
中には同僚も取引先も日本人のため、ほとんど英語を使用しない企業もあります。
しかし、社内公用語が英語の企業では、取引先との会議や上司との会話などのすべてを英語で行う必要があるため、英語力は必須です。
TOEICのスコアを提示できることはもちろん、英語を使った実務経験があるかも重要なポイントとなります。
外資系企業への転職を考える際は、応募先企業がどのレベルの英語力を必要としているのかを調べ、必要に応じて準備しましょう。
この記事のまとめ
就活経験のある第二新卒でも、外資系企業への就活は未経験という人も多いでしょう。
- どのような外資系企業の募集があるのか
- どのようなスキルを身につけたら外資系企業に転職できるのか
- そもそも自分は外資系企業に向いているのか
など、外資系企業への転職に疑問や不安がある場合は、「就活のプロ」であるキャリアアドバイザーが在籍する転職エージェントに相談する方法がおすすめです。
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