もくじ
すぐに辞めてしまったら、やっぱり次の転職は不利になるよね？
「無事に転職先が決まったけれど、実際に働いてみるとなんだか思っていたのと違う…..」
このように、転職した会社を「すぐに辞めたい」と思う人もいます。
本当にすぐに辞めた方がよい場合と、そうでない場合があるので、判断は慎重にすべきです。
この記事では、転職後にすぐに辞めるべきか判断するポイントや、辞めてしまった場合の転職活動のコツを解説します。
この記事の監修者
岡本啓毅
株式会社UZUZ 代表取締役
1986年生まれ、北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職サポートを実施してきた。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる。”をミッションに、Twitterで「仕事をウズウズ楽しむ情報」を、YouTubeで「就職・転職で使える面接ノウハウ」を発信。SNSの累計フォロワー数は9万人を超える。
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転職後すぐに辞めるのはNGなの？
ただ、辞めた後の転職活動に影響が出ることは否めないでしょう。
例えば、急に健康を害したり、親族の介護が必要になったりと、避けようのない理由で退職せざるを得なくなることはあります。
こうした理由であれば、企業も受け入れざるを得ません。
仮に上記のような「やむを得ない事情がない」場合でも、退職時に誠意のある姿勢で正式な手続きを踏めば、大きなトラブルになることはまずありません。
ただし、どのような理由でも「転職後すぐに辞めた」という事実は残るため、その後の転職活動に何らかの影響が出ることは避けられないと考えましょう。
退職後のキャリアプランを明確にしておくなど、次の転職が前向きなものになる工夫が必要になるのです。
転職後すぐに辞めることのリスク
早期離職者とは、一般的に入社後3年以内に離職した人を指します。
さらに6ヶ月以内、3ヶ月以内などの短期間で辞めた場合は「超早期離職者」として認識され、警戒の度合いは高くなってしまいます。
書類選考で落とされる確率が高まる
企業が早期離職者を警戒するのは、採用コストを無駄にしたくないからです。
せっかくコストをかけ採用した人材が辞めてしまうと、さらにコストをかけ採用活動をしなくてはならず、それは絶対に避けたいと考えます。
こうした理由から、特に人気の求人では、書類選考の段階でふるいにかけられてしまうこともありうるのです。
面接で早期離職の理由を確認される
先ほども述べた通り、企業は余計な採用コストをかけたくありません。
そのため、高い確率で早期離職をした理由を「何が原因なのか」「それを解消するためにどのような努力をしたのか」など細かく確認します。
早期離職者に対して企業は「忍耐力」「業務対応力」「ストレス耐性」の不足あるいは欠如を警戒しているのです。
退職理由をポジティブに言い換えつつ、こうした不安を払拭する回答を作るには独自の対策が必要になってきます。
転職回数が多い場合はさらに不利になる
今回の転職が何回目かによっても状況は大きく違います。
また、早期退職する前の会社に、どのくらいの期間勤めていたかも影響します。
最初の会社に5年くらい勤めて転職し次の会社を早期離職したような場合、つまり前職を長く勤めて初めての転職であれば、さほど不利にはなりません。
その場合は、最初の会社で身につけたスキルをアピールできます。
しかし、早期離職を繰り返しているケースでは、間違いなく不利になると思ってください。
短期間に転職を繰り返していては、スキルが身につくこともなく、アピールできる材料もないためです。
監修者コメント
転職先をすぐに辞めると金銭的に困窮することも問題
せっかく決まった転職先をすぐに辞めてしまった場合、その時点で給与収入が途絶えてしまいます。
短期間の勤務であれば、退職金や失業保険もあてにできないでしょう。
すぐに次の就職が決まるか、ある程度の貯金があれば乗り切れるかもしれません。
しかし、そうでない場合はすぐに金銭的に困窮してしまいます。
そうなれば、アルバイトでつなぐことになり、そのままズルズルとフリーターになってしまうケースも考えられます。
履歴書の空白期間を作ることにつながり、ますます転職に不利になってしまう悪循環に陥ってしまうかもしれません。
退職するのが悪いわけではありませんが、リスクがあることを理解した上で行動しましょう。
転職後すぐに辞めてしまう原因
でも、転職してすぐに辞めたくなるのには、何か理由があると思うんだけど。
辞めたくなる原因には、仕事内容と職場環境の二つの側面があります。
事前に情報収集をしていても、実際に働いてみないと分からないことはあるでしょう。
そのミスマッチが許容範囲を超えると、退職を考え始めるのです。
想定した仕事内容と違った
業務内容が、想定と違うというのはよくあるケースです。
例えば、対応する業務範囲が思ったより広かったり、あるいは想定よりも難易度が高かったなど、実際に働いてみて気がつくこともあるでしょう。
具体的には、以下のようなケースが考えられます。
- ルートセールスと思っていたが、新規顧客の開拓もしなくてはならない
- 内勤の事務スタッフと思っていたが、電話によるクレーム対応をしなくてはならない
特に想定していなかった仕事内容が自分にとって不得手なものだと、大きなストレスを抱えてしまいます。
前職を辞めた理由が「仕事内容への不満」であった場合、その傾向はさらに強くなるでしょう。
職場の雰囲気が合わない
社風や組織風土など、実際に働いてみないと分からない部分です。
例えば、同僚や上司との距離感なども、職場の雰囲気を形作る大きな要素といえるでしょう。
ドライな人間関係を好む人もいれば、職場の仲間とのつながりを重視する人もいます。
自分の好みと正反対の職場であれば、大きなストレスとなるのです。
仕事の進め方でも同じことがいえます。
「ある程度の裁量を持たされるのか」「細かく管理されるのか」など、自分が求める仕事のスタイルと異なると、苦痛に感じてしまうのです。
良好な人間関係が築けない
新しい職場で良好な人間関係が築けないことも、離職を考えるきっかけになります。
上司がどうしても苦手なタイプだったり、同僚と打ち解けることができないといったケースです。
職場は一日の大半の時間を過ごす場所であるため、人間関係がうまくいかないことは大きなストレス要因となります。
もし、コミュニケーション不全が原因で業務を教えてもらえなかったり、ミスやトラブルを誘発するような状態であれば、仕事に支障をきたすレベルです。
そのような状態であれば退職を考えるのも、無理はありません。
労働環境が過酷である
想定以上に業務量が多く、残業が続いたり休みがとりにくかったりと、体に負担を感じるケースです。
繁忙期があるなど、忙しい時期とそうでない時期がはっきりしている仕事であれば、乗り越えられるかもしれません。
しかし、人手不足が慢性化していて、1人で数人分の業務をこなさなくてはならない状態は問題です。
こうした原因で過重労働が常態化している職場であれば、長く続けることは難しいといわざるを得ません。
転職後すぐに辞めるか判断する時のポイント
自分が動くことで環境を変えられる余地はあるか
例えば、仕事内容に満足できない場合、配置転換を申し出て叶えられる余地はあるのか調べてみましょう。
タイミングを見計らい申し出ることで、自分が望む環境を手に入れられる可能性があるため、現状に不満があっても今の仕事を続ける価値はあります。
自分の働きかけで環境を変えられないことが明白なのであれば、退職を判断することもやむを得ないでしょう。
相談できる人はいるか
会社の中に相談できる人がいるかどうかも、大切なポイントです。
今の環境を望む方向に変えられる可能性があるのなら、相談することで協力者になってもらえるかもしれないからです。
一人で抱え込むのはよくありません。
誰かに相談することで気持ちが晴れ、前向きになれることもあります。
ただ、相談するほど信用できる人がいない、相談したことで悪い方向に進む可能性が高い場合は退職を検討しても仕方がないでしょう。
自分のキャリアにプラスになるか
職場の雰囲気や人間関係に違和感があったとしても、今の仕事で得られる経験やスキルに魅力を感じるのであれば数年でも続けるべきでしょう。
反対に今の仕事が、自分の思い描くキャリアにとってプラスにならない場合は、時間を無駄にしないためにも早く判断をするのをおすすめします。
収入が満足いくレベルに達するか
収入面も大切な判断材料です。
将来昇進して役職に就いた際に、見合った報酬が得られるのかどうか調べてみましょう。
自身のライフプランと照らし合わせ、十分な収入が見込めるのであれば、仕事内容や職場環境は許容できる範囲で妥協するのもありです。
自分の我慢に見合わない報酬しか見込めないのであれば、転職の判断もやむを得ません。
心身に不調をきたしていないか
激務により心身に不調が出ているのであれば、早急に退職を検討すべきでしょう。
また、ハラスメントなど、問題の多い職場の場合も同様です。
その理由は、体を壊してからでは遅いからです。
メンタルを病んだ場合は、特に回復するまでの時間がかかるため、その後の転職活動にも影響します。
また、今は体力的に大丈夫であっても、将来にわたって大丈夫とは限りません。
年齢が上がっても今の環境で耐えられるかは判断すべきです。
転職後すぐ辞めて再び転職活動をする際のポイント
特に、将来のキャリアの見通しがないまま、簡単に辞めてしまうことは避けましょう。
ここでは、転職後すぐに辞めて再び転職活動をする際に、よい結果を出すためのポイントについて解説します。
すぐに転職活動を始める
先にも述べた通り、若ければ若いほど有利になるため、ちょっとゆっくりしたい気持ちもあるかもしれませんが、退職後はすぐに転職活動を始めましょう。
可能であれば、前職の在籍中から始めるのがおすすめです。
仕事が忙しく動きにくいのであれば、情報収集からでも構いません。
履歴書の空白期間を作らないためにも、すぐに転職活動にとりかかることが鉄則です。
自分の望むキャリアを明確にする
転職の失敗は自分自身のキャリアを見つめなおす、よいきっかけになったと考えましょう。
仕事内容に満足できなかったのであれば、自分が本当にやりたいことは何だったのか、改めて考えてみればよいのです。
その上で、将来自分がどのような仕事をして、どのような立場になりたいのか、どのくらいの収入を得たいのか明確にしてみてください。
これは、次の転職を失敗しないためにも、大切なプロセスです。
退職理由を前向きな表現で話せるようにする
退職理由は面接対策でも、かなり神経を使う部分です。
せっかく転職できた会社をすぐに辞めたのであれば、何らかのネガティブな要素があったことは容易に想像がつきます。
そうしたネガティブな面を出さずに退職理由を語るには、将来的に目指したいキャリアと合わせて内容を練ることが効果的です。
話しにくい内容かもしれませんが、退職理由を取り繕ったり、嘘をつくのはNGです。
前回の転職の失敗は事実として受け入れ、その失敗を反省した上で、今は前向きに転職活動に取り組んでいることが伝わるように話しましょう。
転職理由をポジティブに言い換えるポイントは、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ合わせてお読みください。
転職先に求めることを絞り込む
いわゆる「転職の軸」を明確にする作業です。
次に転職した会社で自分の望みが全て叶うことは、まずあり得ません。
自分の求めるもの全てが実現できる理想の会社は、まずないと思っておきましょう。
その前提で、妥協できる部分とそうでない部分を色分けする作業を行います。
仕事内容が譲れない条件であれば、多少の激務であっても望む仕事ができる会社を選びましょう。
ワークライフバランスの充実が譲れない条件であれば、多少収入が低いといった点は妥協することも必要です。
要は、柔軟に考えることが大切なのです。
企業研究を入念に行う
前回の転職を失敗した人は、次の転職は絶対に失敗したくないと考えるでしょう。
実際に入社して「思っていたのと違う」とならないためにも、企業研究は重要です。
転職先の候補となる企業については、公式に出されている内容だけでなく、口コミサイトなどを活用しよく調べてください。
可能であれば、実際に働いたことがある人に話を聞くなど、インターネットに出ていない情報まで調べると安心できるでしょう。
できるだけ多くの企業に応募する
できるだけ多くの企業と接点を持つことも、大切なポイントです。
転職の軸を明確にし企業研究を綿密にした上で、自身の希望を実現できそうな企業を可能な限り多くピックアップしてみましょう。
全ての企業で面接までたどり着けるわけではないので、少なくとも5～10社に対しアプローチをかけることが必要です。
その際、同時進行で2～3社の選考を受けるようにすると効率的に動けます。
転職活動期間を短くする意味でも、重要なポイントといえるでしょう。
転職エージェントの力を借りる
情報収集や自己分析、企業研究から選考の対策まで、単独で全てを完璧にこなすのは、おそらく無理があるのではないでしょうか。
実際、就活のプロである転職エージェントの力を借りることで、転職活動がうまくいくことは多いようです。
転職エージェントはこれまで支援した求職者や、多くの企業と接点を持っているため、インターネットには出てこない活きた情報が集まっています。
情報収集だけでも、かなり頼れる存在といえます。
まとめ
私たち転職エージェントのUZUZは、若年層の転職支援において豊富な実績を持っています。
転職活動の支援はもちろん、今の仕事を辞めるべきか考えている段階の相談もお受けいたします。
転職は人生を左右するかもしれない決断です。
客観的な視点が入ることで、正しい判断ができるでしょう。
もし転職を決断したなら、自らも転職経験のあるキャリアアドバイザーが、親身になって転職活動をお手伝いします。
登録・相談は無料なので、ぜひお気軽にご相談ください。
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