もくじ
やっぱり、それだけ就職が有利になるのかな？
博士号を上手く活かせば、就職が有利になったり、生涯年収を大きく上げることも可能でしょう。
ただし、博士号を取得してからの就職は注意点も多い選択肢なので、自分が博士課程に進むべきかどうかは、よく考えて判断するのがおすすめです。
本記事では、博士号・博士課程の「難易度」「就職率」「メリットやデメリット」について解説していきます。
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博士号・博士課程とは？何年かかる？
博士号はどんな学位なの？
こちらの画像のように、大学4年間を卒業すると「学士号」という学位を取得できます。
その後、大学院（修士課程）に進む場合は、自分が研究する専門分野を1つ決めます。
そこで2年間研究をして取得できるのが「修士号」という学位です。
「博士号」は修士課程を修了後、さらに3年間の専門的な研究を重ねることで取得できます。
このように博士号を取得するとなると、大学を卒業してから最短でも5年かかるため、社会人になるのは早くても27歳です。
博士号の取得までは、長くて険しい道のりといえるでしょう。
また、博士号を取得しても「ポスドク」として、不安定な雇用形態で大学に残る人も多く、社会問題化していることも知っておきましょう。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
ポスドクとは？
ポスドクとは「ポストドクター」の略語です。
博士号取得後も大学に残り、任期付きで研究員として働いている人のことを指します。
博士課程修了者の数に対して、大学や研究機関、民間の研究員などの就職先が少ないため、ポスドクとして大学に残る選択をする人が増えているのです。
ポスドクは、任期制の非常勤勤務であることが多く、安定した雇用形態であるとはいえません。
博士号を活かせる就職先が見つからず、不安定な雇用形態のまま年齢を重ね、50代以上の高齢ポスドクになってしまう人もいます。
不安定な雇用形態のまま年齢を重ねてしまうのです。
ポスドクの就職難は、深刻な問題といえるでしょう。
博士号取得までの難易度
- 学部によっては修了条件が厳しい
- 研究期間が長く、結果が出るまでに時間もかかるので、モチベーションを維持しづらい
一般的に、大学院生（特に博士課程）は学部生に比べてやることが膨大であり、時間的な余裕がほとんどありません。
最も大変なのは「査読付き英語論文を、国際学術雑誌に◯本以上掲載する」などのノルマが課せられることです。
査読とは、論文が学術雑誌の掲載に値するかの審査をすることです。
論文はただ提出すればいいのではなく、この査読をクリアしないと正式な論文とは認められません。
当然、3年間で達成できないと留年になり、博士課程を5〜6年過ごしている人も多くいます。
学部別の難易度としては、文系博士号は最も難易度が高く、続いて理系博士号、医学系博士号となっています。
このように、博士号の取得はとても大変なので「この研究は本当に将来の役に立つのだろうか？」「もっと違う研究を行いたい」などと感じ、挫折してしまう人も少なくありません。
博士号を取得するメリット
具体的には以下の4つです。
- 好きなことを突き詰められる
- 知的財産として一生のスキルになる
- 博士課程修了者のみの求人に応募ができる
- 海外の研究者としても就職ができる
以下、それぞれのメリットの詳細を解説していきます。
好きなことを突き詰められる
博士課程では、とことん好きな分野を研究できます。
これは博士号取得を目指すほど研究に関心のある人なら、すごく充実感を得られるでしょう。
研究自体は企業の研究職でも可能ですが、博士課程は「自由度」が大きく異なります。
企業で研究をする場合、最終的にはお金・利益につながることが前提です。
予算に加えて、限られた時間内で成果を出す必要もあるでしょう。
また、研究の醍醐味は「まだ世の中で誰も分かっていないことを明らかにできる」という点です。
研究成果によっては世の中に変化を起こすこともあり、一般的な社会人として働いていたら絶対に味わえない経験となります。
論文作成など大変な一面はありますが、学術誌に掲載されることは研究者として大変名誉なことです。
このような達成感を味わえるのも、博士課程の大きなやりがいといえるでしょう。
知的財産として一生のスキルになる
「博士号」は1度取得すれば、一生効果のある学位です。
1つのテーマを徹底的に研究するため、極めて高い専門性が身につきます。
特に専門分野に将来性が期待できる場合、長い目で見ると就職や生涯年収においても、有利なポジションに就けるでしょう。
他にも、深く研究を重ねることで得られる能力がたくさんあります。
- 論理的思考力
- 批判的思考力（クリティカル・シンキング）
- 自ら課題を発見する力
- 人に分かりやすく伝える力
- データ分析力
- データ活用力
これらはどれも社会人として役立つスキルばかりです。
博士課程修了者のみの求人に応募ができる
- 大学教授
- 高い専門性が求められる企業の研究職
- 一部の公務員
これらの求人には、採用の対象者を「博士課程修了者」としているところもあります。
希少価値の高い求人に応募できる点も、博士号を取得する大きなメリットといえるでしょう。
また、修士課程修了以上で応募できる求人でも、博士号を取得していると「より高い専門性を持った人」とみなされて、採用が有利になることも多いです。
博士号の取得によって、キャリアの選択肢が広がることは間違いありません。
海外の研究者としても就職ができる
博士号を取得すると、研究者として海外就職もできます。
なぜなら博士号は、国内だけでなく海外でも評価される学位だからです。
というよりも、グローバルな研究者として活躍するなら「博士号を取得していることは最低条件」とみなされます。
修士号でも専門性があることは認められますが、海外で働く場合の影響力としては期待できません。
特にアメリカでは博士号の評価が日本と比べて圧倒的に高いので、就職がしやすかったり、高い給料をもらいやすいというメリットがあります。
博士号を取得するデメリット
博士号を取得するデメリット1：企業への就職が遅れる
前述した通り、博士号を取得するまでに大学卒業後、最短で5年の歳月がかかります。
ストレートで大学を卒業したとしても博士号を取得するのは最短27歳。
しかも社会人経験がゼロです。
悪い言い方をすると、新卒で就職した同期と比べて5年も遅れているのです。
さらに新卒で就職していれば5年分の給与を受け取っている上、大学院の学費もかかっていません。
もちろん就職してから初任給に違いがあり、その後の年収も開いてくるでしょう。
ただ、20代は社会人としての伸びしろが一番ある大切な時期でもあり、企業に就職して経験を積んだ方がキャリアにとってはプラスになる場合もあります。
博士号を取得するデメリット2：日本の企業にはまだ博士号の受け皿が少ない
5年間大学院に通って博士号を取得したからといって、必ず研究職に就職できるわけではありません。
そのため、博士号を取得した人を対象とした求人は豊富に存在するわけではなく、むしろ希望する職種に就くのは難しいというのが現状です。
博士号を取得するデメリット3：視野が狭くなる
博士号を取得するまで社会人経験を持たず研究に没頭していると、どうしても視野が狭くなってしまいます。
自分が専門とする分野においてはかなりの知識を持っていますが、社会人としての常識やビジネス感覚に弱い人間になってしまう傾向があります。
企業では研究職であってもチームのメンバーや上司・他部署とのコミュニケーションが非常に重要です。
ところが、研究者として長年研究室で個人プレーをしてきた場合、協調性を持って同僚と仕事を期限内に進めていくことが難しくなってしまうことも。
このような点も研究室生活を長く送るデメリットといえます。
博士号を取得するデメリット4：就職の潰しがきかない
自分が希望する就職先がピッタリ見つかればいいのですが、内定をもらえなかった場合、潰しがきかないのも大きなデメリット。
例えば理学部を卒業して博士の学位を取得したら、企業への就職を考えた時にこれまで研究してきた分野に強いメーカーの研究職に就職したいと考えるのが一般的です。
でも、メーカーの研究職の内定を獲得できなかったら……？
「一般企業の営業職でいいや！」とはならないはず。
そのままポスドク（博士後研究員）として大学院に残る方法もありますが、就職への道のりは一層厳しくなります。
ポスドクになると給与はもらえますが、高給とは程遠いレベルです。
また1年毎の契約となり、更新されない場合は研究者としての道が閉ざされてしまうことも。
いくら専門性を持つ優秀な人材であったとしても30歳を超えて社会人経験ゼロとなると就職は困難を極めます。
博士号を取るため博士課程に進んだ人は企業への就職が不利になる？
企業は博士号を取得した人材の採用に積極的ではなく、かえって博士号を持っていることが就職する上で不利にはたらくこともあります。
博士号を持っている人を採用しない理由
文部科学省「博士後期課程修了者の進路について」の「博士人材を採用しない理由」を見てみましょう。
企業規模に関わらず高い割合を占めた回答は「採用する人材は、企業が必要とする人材像に合う人材であれば良く、必ずしも博士号を持っている必要はないため」となっています。
一方で企業規模が小さくなるほど「博士人材に見合った処遇ができないため」を理由とする企業（部署）の割合が大きくなっていることが分かります。
参考：文部科学省「博士後期課程修了者の進路について」
博士号取得者は人件費が高くつく
企業によって異なりますが、大手メーカーの研究職などでは学士（大卒のこと）・修士・博士の学位によって初任給が異なる給与体制を設けています。
この中で、採用担当者が一番積極的に採用したいのは修士取得者です。
研究職の場合、ある程度の専門性が必要になってくるので学士では若いが頼りない。
修士取得者であれば、年齢的にも問題なく、専門性もベースが身についているので成長が見込まれます。
一方で、博士になると研究に関しての知識・技術は備わっているものの、高い給与を支払わなければならないため、企業はより慎重に採用を行わなければなりません。
もちろん、博士号取得者を採用しないわけではありませんが、正規雇用としての採用には慎重になるということは事実です。
博士課程修了者の就職状況
実際に博士号取得者の就職状況についてデータを用いて見ていきましょう。
文部科学省が公表している「学校基本調査」によると、令和4年度の博士課程修了者は15837人で、うち69.3％が無期雇用か、フルタイムかつ1年以上の契約期間で就職しています。
１年未満の雇用契約で職に就いた人は、博士課程修了者のうち6.6％もいました。
ちなみに修士課程修了者の就職割合は75.1％で、1年未満の雇用契約で働く人は、修士課程修了者の1.1％となっています。
博士課程の修了者の就職率は7割を切っており、短期間の雇用契約で働く人の割合も、修士課程修了者より、かなり多くなっていることが分かります。
理系博士の就職について知りたい方はこちらの記事もぜひチェックしてみてください！
参考：「令和4年度学校基本調査 7P 8P」
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
博士号取得者の雇用形態と所得
博士号取得者の年収レンジは300万円〜500万円が最も多く、決して高いわけではないことが分かります。
これは、非正規雇用で働く博士号取得者が一定数いることが影響しているようです。
また、分野別で年収レンジに大きな差があることも特徴的といえます。
保健分野は、最も比率の高いレンジが500万円～600万円、1000万円以上の比率もそれぞれ10％以上と高い水準です。
一方、人文分野は、最も比率の高いレンジが100万円〜200万円と低水準になっています。
この現象は、分野によって正規雇用の割合に違いが生じているため起きているようです。
保健分野は正規雇用の割合が74.1％であるのに対し、人文分野は41％です。
博士号取得者であっても分野によっては、就職がかなり厳しいことが分かります。
参考：科学技術・学術政策研究所（NISTEP）「博士人材追跡調査 第4次報告書 18P」
博士号取得者の主な就職先
でも、実際に就職できた人は、どんなところに就職しているの？
その他、民間企業の研究職や、海外資本の企業も選択肢となります。
文部科学省「博士後期課程修了者の進路について」によると、博士課程修了者の進路は、約34%が民間企業・公的機関等、約16％が大学等教員、約9%がポスドク等となっています。
では博士号取得者の主な就職先について、詳しくみていきましょう。
参考：文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課「博士後期課程修了者の進路について」
大学
ポスドクとして大学に入職し、助教・講師・准教授・教授というキャリアパスを目指していきます。
大学は博士課程修了者の主な就職先となりますが、教授のポストは限られており、誰もがなれるわけではありません。
見切りをつけて転職したり、ポスドクのまま大学に残り続けたりする人もいます。
一部の民間企業や公的機関
公的研究機関や民間企業の研究職・技術職として働くパターンもあります。
特に理系分野では、民間企業の研究職の求人が出ることも多いようです。
また大手の製造業では、将来を担う研究開発者を確保したいと考える企業も多く、博士号取得者を求めているケースもあります。
専門分野に合致していなくても、ある程度応用のきく分野であれば、可能性は高いためチャレンジする価値はあるでしょう。
医療機関
保健分野の博士課程を修了した人は、医師や薬剤師として医療系の道に進むことも多いです。
特に製薬業界では、博士課程修了者を研究職として雇うことが増えており、需要が高まっています。
薬剤師免許を持つ博士号取得者は、民間製薬会社で創薬に携わるケースが多いでしょう。
また病院薬剤師の仕事でも、昇進において博士号取得者が優遇されることもあるようです。
海外企業
海外企業での活躍を目指す方法もあります。
なぜなら日本国内と比べ、海外では博士号の社会的評価は高い傾向にあるためです。
特に欧米諸国は、博士号に対する社会的評価が高く、給与水準も高めで、キャリアパスも日本より整備されています。
日本企業にこだわらなければ、博士号取得者として専門分野を活かせる可能性が広がるでしょう。
研究開発職を目指す人はこちらの記事もぜひ参考にしてくださいね。
博士人材の必要性と国における博士課程学生への支援
博士課程学生に対する国の支援があるので、紹介します。
支援制度を活用することで就職率も上がっているのでおすすめです。
博士人材の必要性
文部科学省科学技術・学術政策局「博士課程学生への支援について」によると、主要国の中では、日本のみ人口100万人当たりの博士号取得者数の減少傾向が続いています。
博士号取得者数の確保は、国としても早急に取り組まなければいけない課題で、国際競争力を向上させる観点からも必要といえるでしょう。
また、文部科学省科学技術・学術政策局「博士課程学生への支援について」の「博士号取得者の発明生産性」のグラフも見てみましょう。
博士号取得者は、企業に入った直後から高い発明生産性を示していることが分かります。
修士号取得者と比較して、博士号取得者は、特許出願件数とその被引用件数が高く、キャリアを通じて、高い発明生産性がさらに上昇しています。
つまり、長期にわたって高い発明生産性が上昇する傾向にあり、博士号取得者は企業の研究開発に大きく貢献しているのです。
修士を採用し博士号取得を支援するよりも、課程博士を活用する方が、研究生産性は高い傾向にあるといえるでしょう。
参考：文部科学省科学技術・学術政策局「博士課程学生への支援について」
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
課程博士と論文博士の違いとは？
博士号の取得方法には、課程博士と論文博士の2種類があります。
【課程博士】
課程博士とは大学院の博士課程に進学し、規定されている年数在籍かつ所定の単位を取得し、博士論文を提出・審査に合格した場合に授与される学位のことです。
4年制学部を卒業したのか、6年制学部を卒業したのかによって以下の2パターンがあります。
- 1.4年制学部の場合 ・学部／4年 →修士課程（博士前期課程）／2年 →博士後期課程／3年
- 2.6年制学部の場合 ・学部／6年 →博士課程／4年
【論文博士】
論文博士とは大学院の課程を経ないで（課程に在籍しないで）、学位請求論文を提出して、審査に合格することで授与される学位のことで「ろんぱく」とも呼ばれます。
課程博士でも論文博士でも、学位の価値に変わりはなく同じ博士号としてみなされます。
また論文博士という制度は海外には無く、日本特有の制度です。
特別研究員制度
「特別研究員制度」とは、将来を担う優れた若手研究者を養成・確保するための制度です。
博士課程で研究するためには長い年月と学費がかかってしまううえ、就職に不利になってしまうこともあり、近年博士後期課程への進学率が減少しています。
そのため優秀な若者が安心して研究に打ち込めるように経済的な環境を整えることで、創造性のある研究者の養成・確保しようというのが狙いです。
採用されるのは、大学院博士課程在学者及び大学院博士課程修了者等で、優れた研究能力を有し、大学その他の研究機関で研究に専念することを希望する人です。
特別研究員になると、生活費に充当可能で給与相当の研究奨励金が月額20万円から44.6万円が支給されるので、研究に集中することができるでしょう。
特別研究員に採用された人の特別研究員終了後の就職状況は、8割以上が常勤の研究職に就いており、就職率は抜群に良くなっています。
参考：文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課「博士後期課程修了者の進路について」
創発的研究支援事業
「創発的研究支援事業」とは既存の枠組みにとらわれない自由で挑戦的・融合的な研究を推進する制度です。
学位取得から15年以内の極めて優秀な若手研究者を支援しようというプログラムで、7年間で総額5,000万円が上限です。
採択されると各研究者が所属する大学等の研究機関支援の下で創発的な研究を行うのにふさわしい適切な研究環境が確保されます。
国立研究開発法人科学技術振興機構のホームページより、公募情報や過去の採択課題一覧などを見ることができるので、参考にしてください。
参考：文部科学省「創発的研究支援事業」
次世代研究者挑戦的研究プログラム
「次世代研究者挑戦研究プログラム」とは博士後期課程学生の研究を支援するとともに、優秀な博士人材が様々なキャリアで活躍できるようにするための事業です。
選抜された博士後期課程学生に対し生活費相当額及び研究費の支給や、企業インターンシップ等のキャリア開発など、様々な支援が提供されます。
文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課「博士後期課程修了者の進路について」を見てみましょう。
次世代研究者挑戦的研究プログラムにより、博士後期課程への進学者が増え、学生のモチベーションも向上していることが分かります。
さらにプログラム修了者の就職率は87％と高くなっており、成果がでているといえます。
国からの支援制度を受けることで、学生が経済的にも安心して研究に没頭することができ、優秀な人材を多く育成することにつながっているのです。
また博士号取得後の就職率も上がり、キャリアパスにもつなげられているため、ぜひ応募を検討してみるとよいでしょう。
参考：文部科学省科学技術・学術政策局「博士課程学生への支援について」文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課「博士後期課程修了者の進路について」
博士号取得者の就活方法
博士号取得者が就活をする場合、求人の絶対数が少ないため就活の難易度は高くなります。
第三者の力を借りることが成功への近道となるため、単独で就活をするのではなく、教授やキャリアセンター、就職エージェントなどを上手に活用していきましょう。
おすすめの手法について、以下4つを紹介していきます。
- 博士課程の教授の紹介
- 大学のキャリアセンターを活用する
- 民間企業の求人をこまめにチェックする
- 就職エージェントを利用する
一つずつ、みていきましょう！
博士課程の教授の紹介
研究室によっては、教授が企業とのコネクションを持っていることもあり、紹介してもらえるケースもあります。
そのため、まずは教授に相談してみるのも方法の一つです。
ただし紹介を受けた場合は、すぐに受けるのではなく、入社後のミスマッチを防ぐため、その企業について自身でよく調べるようにしましょう。
もし、その企業に先輩が就職していれば、面談をお願いして、会社のこと・仕事内容のことなどについて、話を聞いてみるのも良い方法です。
大学のキャリアセンターを活用する
大学のキャリアセンターには、博士課程修了者の求人が届くことも往々にしてあります。
特に過去に採用実績がある企業などからは、他では掲載していない条件の良い求人が届く場合もあります。
こまめに窓口に出向き、新着の求人を確認すると良いでしょう。
また、キャリアセンターの職員と良くコミュニケーションを取っていれば、優先して紹介してもらえるかもしれません。
民間企業の求人をこまめにチェックする
企業のWebサイトや求人サイトに、博士号取得者の求人が出ることもあります。
数は少ないですが、定期的に情報をチェックしておくことで、条件の良い求人に出会えることもあります。
ただし学部卒の求人とはスケジュールが異なるため、その点は注意しながらチェックしましょう。
就職エージェントを利用する
研究室に在籍しながらの就活は、研究の合間で行うことになるため、十分な時間が取れない場合も多いでしょう。
そのため効率良く情報収集し、準備を進めるには就職エージェントの活用がおすすめです。
就活のプロであるキャリアアドバイザーが親身になって相談に乗ってくれますし、書類選考や面接の対策までフォローしてもらえます。
エージェントは豊富な企業情報や求人を持っているので、上手に頼ることで、就活の成功率は高まるでしょう。
まとめ：就職or博士課程か迷ったら
博士号を取得すると一般的な社会人では味わえないような達成感が得られたり、「ドクター」という肩書きがついたり、国際的にも認められる研究者になれたりします。
一方で、企業の研究職に就けなかった場合、潰しがきかない、就活ではかえって不利になることがある、といったデメリットもあります。
20代の貴重な3年間もの歳月を費やすので慎重に選択しましょう。
もしあなたが卒業後に企業での就職を考えているのなら、修士号の取得だけでも十分就職先はありますし、就職してからでも博士号の取得は可能なことも忘れないでくださいね。
そうなると考える必要があるのは、
- 博士号を取らずに就職するなら絶対に自分が納得できる仕事がいい！
- 就職したとして、博士号の勉強ができるような職場がいい！
といったことですよね。
せっかく就職するなら、これまで自分が学んできたことが少しでも活かせたり、ワークライフバランスが取れる職場が良いと考えるのは当然のこと。
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