という声をよく聞きます。
資源に乏しいとされる日本をこれまで支えてきたのは、世界最高峰といわれている「化学技術」。
理系学生の減少が嘆かれている現在の日本において、このような声が聞けるのはうれしいかぎりです。
今回の記事では「化学産業に携わりたい！」といった人たちに向けて、下記の内容を解説していきます。
- 化学メーカーとは
- 化学メーカー業界の構造
- 化学メーカーの主な分類
- 化学メーカー全体の動向と現状
- 化学メーカーにおける最近の動向
- 化学メーカーが抱える今後の課題
それではさっそく、化学メーカーのお仕事と近年の動向について見ていきましょう。
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化学メーカーとは
化学メーカーは製造業の一種ですが、化学製品を作っている点が一番の特徴です。
まずは、化学メーカーの定義や製品例、化学製品の製造プロセスを解説していきます。
化学製品を作る業界「化学メーカー」
化学メーカーとは、化学反応を活用して化学製品を作り出すメーカーです。
化学製品の例としては、化粧品や洗剤、トイレットペーパーといった日常生活で使うものが挙げられるほか、石油やガス、電気材料など多岐にわたります。
化学メーカーは仕入れた原材料に対して、合成・分解・重合反応といった「化学変化」「分離・精製操作」などを行うことで製品を作り、それを顧客へ販売して利益を上げます。
化学メーカーと一口にいっても企業ごとに特化している分野が異なるため、就活にあたってはどのジャンルの製品に携わりたいのかを考えることが重要です。
化学メーカーの製造プロセス
皆さまにとっても身近だと思われる、旭化成の「サランラップ」を例にとって、化学メーカーの製造プロセスについて簡単に説明します。
旭化成は石油などの原料をもとにして、一般消費者向けの商品製造まで一貫して行っています。
「サランラップ」は、「ポリ塩化ビニリデン」と呼ばれる物質を主な構成成分としており、これを薄膜状（フイルム）に加工したものを指します。
それでは「ポリ塩化ビニリデン」はどのようにして造られるのでしょうか？
下記が、簡単な製造フローです（カッコ内は操作名）。
- ナフサ （粗製ガソリン）
- （精製）
- エチレン
- （塩素化反応）
- 塩化ビニリデン
- （重合反応）
- ポリ塩化ビニリデン
上記のように、多くの化学製品は3つ以上の化学的な操作を必要とします。
そして、それぞれの化学的操作（プロセス）には数億から数十億円規模の特大装置と、莫大な量のノウハウを要します。
特大装置を年中通して最適条件のもとで安定して稼働させるのは、生半可なことではありません。
化学メーカーは頻繁に発生する工場トラブルに対応し、社会のニーズに応じた量の製品を製造することで、人々の生活を支えているのです。
化学メーカーの仕事フローについて、理解できましたでしょうか？
次は、化学メーカー業界の構造や主な分類を解説していきます。
化学メーカー業界の構造
化学業界のビジネスモデルは、製品製造の流れに合わせて川にたとえられ、川上・川中・川下と説明されることがよくあります。
川上
川上といわれる企業は、石油・石炭・天然ガスなどの原材料を用いて、化学反応を利用したナフサやエチレンといった基礎科学製品を製造しています。
また、原油や天然ガスを精製し、利用できる状態にするのも川上企業の役目です。
川上企業の多くは、総合化学メーカーとして川中・川下までの製品製造を一貫して行っています。
川中
川中にある企業は、基礎原料をもとにして合成繊維、合成ゴム、油脂、合成種子といった最終製品の素材を製造しています。
川中の企業は世の中には知られていないことが多く、世界的なシェアを持っているのに業界以外の認知度が低いことも珍しくありません。
川下
川下の企業は、中間素材をもとにして一般消費者向けの最終製品を製造しています。
石けん、合成洗剤、界面活性剤、塗料、医薬品、化粧品といった日用品や電子部品といった商品です。
化学メーカーの主な分類
化学メーカーは、主に下記3つに分類されます。
- 総合化学メーカー
- 誘導品メーカー
- 電子材料メーカー
ここでは、それぞれの分類について特徴や企業例を紹介していきます。
総合化学メーカー
総合化学メーカーとは、化学メーカー業界における川上・川中・川下まですべてをカバーしている企業の総称です。
基礎原料から中間材料、最終製品までワンストップで生産するため、高い技術力や豊富なノウハウを保有しています。
事業規模が大きいため大量生産が可能で、コスト面において競合よりも優位性が高いことが強みです。
- 三菱ケミカル株式会社
- 三井化学株式会社
- 住友化学株式会社
- 旭化成株式会社
- 株式会社レゾナック・ホールディングス（旧：昭和電工株式会社）
- 東ソー株式会社
誘導品メーカー
誘導品メーカーは基礎材料をもとに、最終製品の製造に必要な中間材料を生産する企業の総称です。
消費者へ直接製品を販売することはなく、ほかの誘導品メーカーや最終製品メーカーへ販売するBtoBビジネスが中心となります。
特定の分野に特化した中間材料を生産するため、独自性と利益率が高いのが特徴です。
- 信越化学工業株式会社
- 三菱ガス化学株式会社
- 株式会社ダイセル
- セントラル硝子株式会社
- 株式会社クラレ
- 東レ株式会社
電子材料メーカー
電子材料メーカーは、基礎材料や誘導品を仕入れて、ディスプレイや半導体といった電子材料を生産する企業の総称です。
製造した電子材料は直接消費者へ渡る機会はほとんどなく、ほかのメーカーへ販売するのがメインとなります。
そのため、ビジネスモデルはBtoBですが、生活に欠かせないスマートフォンやパソコンの製造に必要な材料を生み出しているという点で多くの人々に貢献しているといえます。
- 富士フイルム株式会社
- 日東電工株式会社
- 住友ベークライト株式会社
- 東京応化工業株式会社
- 株式会社SCREENホールディングス
化学メーカー全体の動向と現状
直近の動向を見てみましょう！
財務省の法人企業統計によると、2010年〜2018年までの化学メーカーにおける売上高はやや増加傾向でしたが、2018年〜2020年までの2年間では減少しています。
それ以降は再び増加に転じ、2021年には11.3％、2022年には5.1％の増加となっています。
売上高営業利益率は、中長期的に見ると増加傾向にあるのが最近の動向です。
2021年は、ナフサやエチレンといった石油化学基礎製品が好調に推移しました。
世界的に供給不足が問題となっていた半導体が回復してきているため、半導体向けや自動車向けの業績が好調だったようです。
2022年には半導体業界向けの材料が伸びていますが、自動車用はやや需要が鈍化してきています。
また、原材料の高騰にも注意が必要です。
参考：財務省「報道発表 年次別法人企業統計調査（令和4年度）結果の概要」
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
原材料となる原油や天然ガスの価格変動が懸念材料
化学品の原材料となる原油や天然ガスの価格が大きく変動しています。
原油先物市場は、2022年直近の高値を記録し、その後は減少に転じました。
天然ガスの価格は高止まりしたまま不安定な値動きを見せています。
世界的なインフレは続いていることから、今後の原材料の値動きは気になるところです。
また、原材料の調達を輸入に頼っている日本では、為替の変動も企業の業績に大きく影響します。近年の円安傾向はコストアップの要因となっています。
参考：経済産業省「鉱工業指数（生産・出荷・在庫・生産能力・稼働率）、製造工業生産予測指数」
化学メーカーにおける最近の動向
化学メーカーの業界全体における最近の動向を理解したところで、次はメーカーの分類ごとの動向を見ていきます。
1. 石油、ガス業界は「脱石油資源」のための研究を進行中
石油ガス化学メーカーは原油を精製・改質し、石油製品として販売するメーカーです。
主要企業としては、
- JXホールディングス
- 出光興産
- 昭和シェル
などが挙げられます。
ガソリンをはじめとする石油製品の「国内需要」は、少子高齢化や地球温暖化対策により「減少傾向」です。
そのため、今後は業界として苦しい状況に置かれるだろうといわれています。
また、石油メーカーの得意分野でもある石油製品「エチレン」は、シェールガス革命によって低コスト化が進んでいます。
従って、各石油関連製品が「減産」に追いやられるなど、業界として不安材料が尽きない状態なのです。
このような状況を打開すべく、石油メーカーのリーディングカンパニーであるJXホールディングスは、早急に打開策を打ち出しました。
JXは「脱ナフサ依存」の対策として、石油製品以外を対象とした高付加価値材料の研究開発（水素エネルギーなど）に注力。
この成果次第で、今後の巻き返しが大きく期待できるといえます。
また投資額の規模は若干小さくなりますが、出光興産や昭和シェルなども「脱石油資源」をモットーに、研究開発に尽力している段階です。
まさに業界として過渡期にあるといえるでしょう。
この業界の動向は、国家レベルのエネルギー事情に多大な影響を与えるため、一般社会との関わりも非常に大きいです。
日頃から日経新聞を読むなどして、ぜひともフォローしておいてください。
2. 大手の高分子メーカーは多方面に事業を展開
と思われるかもしれませんが、これは簡単にいうと「プラスチック、フイルム、繊維」などの元となる物質のことを指します。
皆さまの身の回りにある買い物袋、PETボトル、写真用フイルム、衣服などは、高分子を特定の形に加工したものです。
（余談ですが、PETボトルとポリエステル繊維は、化学的には全く同じ物質です）
高分子メーカーは、高分子の元となる原料を調達し、製造（合成・加工）および販売することで収益を上げています。
主要企業としては、富士フイルム、日東電工、東レ、帝人、宇部興産などが挙げられますね。
日本の産業は高度経済成長時から「高分子化学」を得意分野としていました。
上記のような背景から、富士フイルムや東レなどの老舗名門メーカーは、21世紀以前は各々のコアビジネスで安定収益を上げていました。
（富士フイルム→写真用フイルム、東レ→アクリル・ポリエステル繊維などの汎用繊維）
一方、近年ではデジタルカメラの台頭や、原料の高騰などが引き金となりフイルム・汎用繊維の国内需要は、大幅に縮小しました。
ただし、富士フイルムや東レなどの企業は、これまでに培ってきた化学の知見を有効に使い「早くから事業の多角化」に取り組むように。これによって収益基盤のシフトが良好に進行し、現在でも好調経営を維持しています。
（富士フイルム→化粧品、医薬品；東レ→炭素繊維などの高機能性繊維）
今後は機能の優位性を活かした安全・安心や医療・衛生といった付加価値を求められる分野で、新たなビジネスモデルを確立できるかが課題となってくるでしょう。
（水処理ビジネス、CO2を原料とした材料開発、など）
3. 無機材料は海外進出へシフトチェンジ
無機材料とは、簡単に説明するとガラスやセメントなどの、「金属でもなく高分子でもない材料」のことを指します。
無機材料メーカーの主要企業としては日本板硝子、旭硝子、セントラル硝子、太平洋セメント、宇部三菱セメントなどが挙げられます。
ガラス業界は自動車用・建築用需要が低調のため、全体的に業績が伸び悩んでいる状況です。
業績回復を回復させるためには「グローバル化」が必須でしょう。
この問題に対して、旭硝子は早々に手を打っており、2011年のブラジル進出を皮切りにシンガポールなどのアジア諸国への海外進出を推進している段階です。
また、日本板硝子やセントラル硝子なども非日系の新規ユーザー開拓に拍車をかけており、今後も海外生産を拡大させていく方針をとっている模様です。
一方セメント業界は、被災地復興や減災工事などにより、国内需要は今後数年ピークが続くことが期待されています。
また、現・燃料として産業廃棄物を活用するなど環境ビジネスを収益柱に育てており、多方面で収益を上げられるようになりました。
今後も安定的な成長が期待できる業界であるといえます。
4. 生活用品は海外販路の拡大をメインに動いている
皆様が日々使用されている洗剤やシャンプーなども化学の範疇に入ります。
上記のような生活用品を製造・販売しているメーカーを生活用品メーカーといい、代表例としては花王、ユニ・チャーム、P＆Gジャパンなどが挙げられます。
これまで紹介してきた会社よりも、皆さまにとってなじみ深いのではないでしょうか？
一般的にBtoC企業の方が「広告費にかける額が大きい」こと、また実際に「店頭で製品を目にすることが多い」ことから、一般消費者に対しての知名度が高いのです。
さて、業界の最近の動向ですが、国内消費の低迷、原材料高やリーマンショックの影響などにより、全体的に業績が低迷しています。
このような状況を打開すべく、各生活用品メーカーは「海外販路の拡大」を狙っています。
業界首位の「花王」は中国などの新興国開拓に意欲的で、そこを足がかりにアジアでの販売網拡大を図っています。
また、「ユニ・チャーム」はインドネシアなどのアジア諸国を中心に、中東、ロシアなどへ展開中です。
業界の性格上、新商品開発よりも、販売網の開拓に費用をあてたほうが売上の向上につながります。
そのことから、研究・開発職に携わりたいという方よりは、「マーケティング」や「サプライチェーンマネジメント」に携わりたい方に向いている業界です。
（余談ですが、P&Gはアジアにおける研究拠点をシンガポールに移しているため、研究職に内定すれば一年目からシンガポール勤務です）
化学メーカーが抱える今後の課題
じゃあ、化学メーカー全体で共通した問題ってどんなことがあるの？
最後に、化学メーカーが抱えている今度の課題について簡単に紹介します。
原材料の高騰
化学業界の大きな問題の一つが原材料の価格の高騰です。
石油や天然ガスを原料とした製品が多いことから原油価格の高騰の影響を受けやすくなっています。
原料調達を輸入に頼る日本では、仕入れコストの上昇が業績を圧迫しているのです。
対応するため、各化学メーカーでは石油を原料とする製品の割合を下げ、利益が見込めない製品から撤退するといった対策をとっています。
海外進出とM＆A
国内市場の減少も化学業界が抱える問題です。
新たな市場を見つけるのが困難な状況から、M＆Aによって新しい技術の獲得や成長市場への進出を狙う企業が増えています。
国内企業のみならず、海外企業とのM＆Aも増加傾向です。
これからの日本では人口減少が進み、人手不足や市場の縮小がさらに進むと思われます。
今後まだまだ成長が見込まれる東南アジアを中心にして海外進出する企業が続くのではないでしょうか。
環境問題への対応
高度成長期には、公害や環境汚染の問題が発生したことで、社会的に厳しい視線が向けられる時代がありました。
そのため経済産業省など行政当局からの指導を受け製造設備の見直しが進められたのです。
法律による規制を中心として環境問題への対策が行われてきましたが、次第に有害性や発生起源がわかりにくい環境問題が多くなってきました。
こうしたことから、各企業に環境汚染を防ぐ自主的な取り組みを求めるようになったのです。
近年では世界的なプラスチック廃棄量削減の動きに合わせて、2021年6月「プラスチック資源循環促進法」を策定し環境配慮設計の指針に適合する製品を認定するようになりました。
化学メーカーは原料や製造方法の変更が必要になっています。
また、SDGsやESGなどの取り組みが社会的に広まっているため、今後はさらに環境対応を進めていくことになるでしょう。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
脱炭素社会への国際的な貢献
日本は2050年までにカーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。
排出する温室効果ガスの削減を進め、排出した分の回収にも取り組んでいます。
化学業界全体でもこうした動きに対応した生産体制づくりを進め効果が発揮されました。
日本企業は、公害対策などに早くから取り組んできたこともあって、国際的に高度な技術を保有しています。
海外にも技術を移植し、カーボンニュートラルの実現に向けて地球規模での取り組みを推進しているのです。
参考：経済産業省：「化学産業のカーボンニュートラルに向けた国内外の動向」
まとめ
就職先として考えると、チャレンジのし甲斐がある分野だね！
この記事で、化学業界の全体像が理解いただけたと思います。
化学業界は日本の基盤を支える中心的な産業の一つであり、地味な印象ではありますが、これまで日本経済を発展させてきた大きな業界です。
興味を持った方は、ぜひ化学業界の理解を深めていってください。
次回は化学メーカーの職種について
化学業界研究Vol.02では、「化学メーカーの職種」について、詳しく解説していきます！
そう思った方は、どうぞUZUZまでご相談ください。
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