もくじ
僕みたいな、第二新卒の場合は、諦めた方が良いのかな？
でも、必ずしも就職できないというわけではないんですよ！
そこで本記事では、外資系企業への転職を検討している第二新卒の人のために、以下について詳しく解説します！
- 外資系企業で第二新卒が求められるスキル
- 外資系企業で第二新卒として就活をするメリット
- 外資系企業で第二新卒として就活をするデメリット
- 第二新卒が外資系企業への就活で成功するポイント
今までに第二新卒で外資系企業に就職した事例も紹介するので、一緒に希望の企業へ就職を目指しましょう！
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結論！第二新卒でも外資系企業に就職は可能！【事例も紹介】
可能性はゼロじゃないにせよ、ものすごく難しいんじゃないのかなあ……。
結論から申し上げると、就活の方向性を的確に絞り、ポイントをしっかり押さえれば、第二新卒であっても外資系企業への就職は可能です。
今回は、第二新卒で外資系企業に入社した3名の方にインタビューを行いました。
外資系食品会社にSEとして入社した男性の事例
まずは外資系食品会社にSEとして入社した、関西出身のKさんからお話を聞いてみましょう。
| Kさん 僕の場合は、新卒で商社に入社したんですが、勤務後の飲み会が原因で、会社の雰囲気になかなか馴染めずにいました。 次第に仕事に対するモチベーションも下がってしまい、このままでは良くないと思って第二新卒として転職活動をスタートすることにしたんです。 |
就職活動は順調に進んだの？
| Kさん はい、イギリスに本社がありフードサービスを展開する外資系食品会社の社内SEとして採用をもらいました。 |
面接で気をつけたことはある？
| Kさん 志望理由を話すときに「社内SEという立場で、会社のマネジメントフロー・予算・工数を把握し、業務の改善案を提案し、変革を起こしたい」と自分が入社後に実現したいことを具体的に話しました。 これが、面接官に良い印象を持ってもらうことにつながり、企業に変革を起こしてくれる人材として採用を勝ち取ることができました。 |
外資系食品会社に法務職で入社した女性の事例
続いて、外資系食品会社に法務職で入社したKさんのお話を聞いてみます。
| Kさん 私は、日大建築学科を卒業後、マンション販売の個人向け営業職に就職しました。 企業の雰囲気も良く、働いていて不満があったわけではなかったのですが「営業以外の仕事に就きたい」と思い、転職活動をスタートさせました。 |
| Kさん 仕事柄、平日にお休みもあることから、退職をせずに働きながら転職活動をすることができました。 無事に、第一希望の外資系企業の法務職に採用をもらえたときは、とても嬉しかったです。 |
| Kさん 面接時に、組織改善にどれだけ積極的に取り組むかということを強くアピールしたのが吉と出たのかもしれません。 |
Kさん、本当におめでとう！
外資系システム会社でITエンジニアになった事例
最後に、外資系システム会社にITエンジニアとして就職したM.Aさんにインタビューしました。
| M.Aさん 僕は、京都大学を卒業後、書店で文房具販売スタッフとして働いていました。 書店での仕事ももちろんやりがいがあって楽しかったんですが、小さい頃からの夢だったITエンジニアになりたいと思い、転職活動を始めました。 |
| M.Aさん 外資系企業ではスキルが重要視されると聞いていたので、スクールに通って、エンジニアに必要なスキルを磨きました。 |
とってもタメになったよ！ありがとう〜！
外資系企業を取り巻く人材採用の状況
ここでは、外資系企業を取り巻く人材採用の状況を見ていきましょう。
日本貿易振興機構（ジェトロ）が2023年に行った調査では、日本でのビジネスにおいて、改善を期待する項目で「人材確保」を挙げた企業は25.5％に上りました。
具体的に困難を感じている項目として以下4点を挙げています。
- ビジネスレベルで、外国語が使える人材の確保が困難
- 技術系で英語能力を持った人材が非常に少ない
- 地方都市での人材確保が厳しい（特に若年層）
- 外資系企業だからというわけでなく、国内企業と同じように若手人材確保が、かつてより困難になっている
スキルや語学力に秀でた即戦力の経験者だけでなく、若手人材の確保にも苦慮している状況であると分かります。
参照：日本貿易振興機構（ジェトロ）「2022年度外資系企業ビジネス実態アンケート調査結果概要」P21
外資系企業の業種・地域別の採用状況
次に外資系企業における人材採用の状況を業種別・地域別に見ると、以下のようになりました。
【人材採用の充足度（業種別）】 （単位：％）
| 全体 | 製造業 | 卸売業・商社 | 小売業 | サービス業 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 採用活動を実施し、必要な人材を確保できている。あるいは確保できる見込みである。 | 24.5 | 19.1 | 25.2 | 19.7 | 27.1 |
| 採用活動を実施しているが、必要な人材の確保が困難。あるいは困難な見込みである | 43.1 | 59.1 | 39.3 | 51.5 | 39.9 |
| 採用活動は実施していない。あるいは予定していない。 | 29.4 | 20..0 | 33.2 | 22.7 | 30.4 |
| 無回答 | 3.0 | 1.9 | 2.3 | 6.1 | 2.6 |
参照：日本貿易振興機構（ジェトロ）「2022年度外資系企業ビジネス実態アンケート調査結果概要」P23
調査対象となった企業の7～8割程度が採用活動を実施し、必要な人員が充足している企業は各業界とも2割程度しかありません。
次に地域別の状況を見てみましょう。
【人材採用の充足度（地域別）】 （単位：％）
| 北海道・東北 | 関東 | 中部 | 関西 | 中国・四国 | 九州・沖縄 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 採用活動を実施し、必要な人材を確保できている。あるいは確保できる見込みである。 | 0.0 | 25.8 | 16.5 | 22.6 | 10.5 | 22.7 |
| 採用活動を実施しているが、必要な人材の確保が困難。あるいは困難な見込みである | 76.9 | 42.0 | 48.2 | 39.4 | 78.9 | 54.5 |
| 採用活動は実施していない。あるいは予定していない。 | 7.7 | 29.3 | 31.8 | 34.3 | 10.5 | 22.7 |
| 無回答 | 15.4 | 2.9 | 3.5 | 3.6 | 0.0 | 0.0 |
参照：日本貿易振興機構（ジェトロ）「2022年度外資系企業ビジネス実態アンケート調査結果概要」P22
関東・関西の都市部においては幾分人材確保が進んでいるようにも見えますが、それでも充足は難しい様子です。
地方においては、さらに厳しい状況が見て取れるでしょう。
外資系企業の人材採用の方針
次に外資系企業の人材採用の方針を見てみましょう。
外資系企業の人材調達の方針を、業界別に調査した資料があります。
【外資系企業の採用方針（業界別）】 （単位：％）
| 全体 | 製造業 | 卸売業・商社 | 小売業 | サービス業 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 国内で日本人の中途採用を行う | 92.4 | 94.6 | 93.1 | 95.7 | 90.1 |
| 国内で外国人 の中途採用を行う | 41.3 | 41.7 | 33.5 | 40.4 | 50.4 |
| 国内で日本人の新卒採用を行う | 23.5 | 38.1 | 16.1 | 17.0 | 25.7 |
| 海外で採用した外国人を日本拠点に異動させる | 12.8 | 10.1 | 6.4 | 12.8 | 22.9 |
| 国内で留学生の新卒採用を行う | 11.1 | 14.9 | 5.5 | 6.4 | 16.2 |
| 海外で採用した日本人を日本拠点に異動させる | 6.4 | 5.4 | 5.0 | 6.4 | 8.8 |
参照：日本貿易振興機構（ジェトロ）「2022年度外資系企業ビジネス実態アンケート調査結果概要」P24
どの業界も「国内で日本人の中途採用を行う」と回答した企業が9割以上でした。
外資系企業の採用の特徴であるジョブ型雇用による、即戦力採用の意向が強いことが見て取れる結果です。
ただ、前述のインタビューにもある通り、第二新卒であってもスクールに通うなどして十分なスキルを身につければどうでしょうか。
人材確保が困難ななか実務経験はなくとも、すぐに戦力化できそうなスキルの下地がある人材には十分にチャンスはあるでしょう。
第二新卒を積極的に採用する外資系企業の特徴
第二新卒を積極採用する企業には、以下のような特徴があります。
- 日本での知名度が高くない
- 新規事業の立ち上げで人材が不足している
- 日本に進出したばかりで人材が不足している
本国で大企業であっても、日本での知名度が高くない外資系企業は、新卒採用において有利な状況ではないはずです。
そのため、人材確保の方針として、若手である第二新卒の採用を選択肢に加える企業が多くなるのかもしれません。
加えて、新規事業を展開する企業や日本への進出を果たしたばかりの企業は、早急に人材を確保する必要があります。
即戦力ではないにしろ、ある程度のビジネススキルを有する第二新卒は、ポテンシャルを期待できる若手人材として魅力的に感じるのでしょう。
このように、個々の企業が抱える状況によっては、第二新卒も採用ターゲットになりうるのです。
外資系企業で第二新卒が求められるスキル
- 語学力
- 論理的思考力
- 国内外情勢の情報収集力
- 自己PR力
1.語学力
海外とのやりとりが多い外資系企業では、語学力は必須のスキルとなってきます。
英語を必要としないポジションであっても、外資系企業へ就職する以上、英語はできるに越したことはありません。
加えて、企業ごとに使用する言語は異なるため、必ず対応できるよう学習をしておきましょう。
入社後にスムーズにコミュニケーションを取るためにも、語学力を磨いておく必要があります。
2.論理的思考力
論理的思考力も、外資系企業に求められるスキルのひとつです。
多少語学力がなくても、論理的思考力を備えていれば、ある程度スムーズに仕事を進められるでしょう。
また、感情論とは違い、ロジカルシンキングは万国共通であるため、文化などの違いで意見が割れるということも減らせます。
3.国内外情勢の情報収集力
グローバルな人材として外資系企業で働くためには、国内だけではなく国外の情勢にも精通していた方が良いといえるでしょう。
特に、最新の海外情勢にも敏感な人材は、グローバルな人材として高い評価を得られます。
4.自己PR力
日系企業では、協調性を重んじ、自分の考えや意見をハッキリと主張できる能力よりも、周囲との調和性を見られがちです。
これに対して外資系企業では、自分自身の考えや魅力を積極的にアピールする力が求められます。
日本人特有の遠慮や謙遜といった感覚は通用せず、前向きな意思表示をしないと「仕事に対する意欲に欠ける」「自信がなさそう」と捉えられかねません。
特に、志望理由や企業にどのようなプラスを与えられるかを説明できるかどうかは、面接を通過するうえで非常にキーポイントとなってきます。
5.業務に必要なスキル
メンバーシップ型雇用が主流の日系企業では、新入社員を育成し、戦力となる人材に育てるという考えが未だ強く根付いています。
一方で、ジョブ型雇用を採用している企業が多い外資系企業では、業務に必要なスキルを有する即戦力の人材を求める傾向があります。
そのため、これまでに培ってきた専門的な知識や技術を活かし、すぐに成果を出せる人材は重宝されるといえるでしょう。
外資系企業に向いている人・向いていない人の特徴は、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ合わせてお読みください。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
外資系企業でも種類は様々
外資系企業とひとことでいっても、その種類は様々です。外資系企業の種類は、主に以下の3つです。
- 海外企業の100％子会社
- 海外企業と日系企業の共同出資
- 外資系企業に買収された元日本企業
【海外企業の100％子会社】
海外が拠点で日本に進出してきている外資出資100%の企業です。
経営方針は、海外にある本社の決定に従うのが一般的です。
本社とのやりとりが多いことに加えて、設立直後は、外国人も多く在籍しているためビジネスレベルの語学力が求められます。
【海外企業と日系企業の共同出資】
海外企業と日本企業が共同出資で創立するケースです。
出資額のパーセンテージの大きい方が企業が主導権を握り、外資系企業の動向や発言に影響を受けやすい特徴があります。
【外資系企業に買収された元日本企業】
外資系企業が日系企業を買収して傘下に入るケースです。
経営方針や企業文化は、買収先企業に従うことがほとんどです。
それぞれの特徴を理解しなければ、入社後のギャップに悩むことになるので、注意する必要があります。
外資系企業で第二新卒として就活をするメリット4選
外資系企業への就職において、第二新卒であることは弱点にはならず、むしろ強みとして活かせる可能性もあります。
ここからは、第二新卒が外資系企業へ就職するメリットを4つご紹介します。
1.今までのキャリアを活かせる可能性が高い
日系企業では、どうしても新卒が優遇される傾向にありますが、外資系企業では、社会経験のある即戦力と判断されるため、第二新卒であることはマイナスになりません。
むしろ、これまでの経験やキャリアの発揮を期待されることがあるほどです。
実際に、外資系企業のなかには、特定の業務での勤務経験や、一定の社会人経験年数をひとつの採用基準としている企業もあります。
そのため、企業が求める人物像にマッチする人材であったり、ポテンシャルが高いと判断される人材であれば、第二新卒であることがデメリットになるとは考えにくいのです。
2.成果次第で高年収を狙える
年功序列制度が主流である日本企業とは違い、実力至上主義の外資系企業では、結果を出せば報酬やポストに反映されます。
仕事での成果を出し続けることができれば、若くして高年収を得ることも夢ではありません。
日系企業特有の考え方に馴染めなかった人も、新しい可能性を見出せるでしょう。
3.研修がない外資系企業でも馴染みやすい
外資系企業の多くは、新入社員研修制度を設けていません。
そのため、初めて社会に出る新卒は、ビジネスマナーや業務の進め方に戸惑ってしまいがちです。
一方で、社会人として最低限のマナーが備わっている第二新卒であれば、業務に慣れるまでの時間も短く、働きやすさを感じることにも期待ができます。
4.女性もキャリアを積みやすい
日本企業にはまだまだ妊娠や出産による休職に理解がない企業が少なくありません。
育児休暇を取れたり、時短勤務ができたりしても、仕事の引継ぎがうまくいかずにいづらくなり、やむなく退職したという事例はよくある話です。
一方の外資系企業は性別に関しても平等な傾向があり、女性にとって結婚や出産などがキャリアアップを阻む心配がありません。
実際に外資系企業には女性管理職のポストも多く用意されており、産休や育休といった福利厚生に力を入れている企業も増えています。
ただし、外資系企業では男女問わずに成果を求められるものです。
「結婚しているから」「子どもがいるから」という理由で、仕事の評価が甘くなるということは基本的にありません。
「産休や育休が取りやすいから」と、安易な理由で外資系企業を受けるのは大変危険です。
外資系企業で第二新卒として就活をするデメリット3選
メリットが多い一方で、外資系企業で第二新卒として就活をするデメリットがあることも、また事実です。
代表的なデメリットは以下の3つです。
- 第二新卒は経験不足とみなされることも
- 長期雇用にはならないことがある
- 中小企業にしか採用されない可能性がある
1.第二新卒は経験不足とみなされることも
第二新卒は、他の中途採用者と比べてキャリアが短いことから、経験不足とみなされてしまう場合があります。
特に即戦力を求める外資系企業では、第二新卒程度の経験は実績として認められない可能性もあるでしょう。
また、採用をもらえたとしても待遇面が前職よりも劣ることも考えられます。
2.長期雇用にはならないことがある
外資系企業の多くは、終身雇用制度を前提としていません。
転職者を中心とする流動性の高い組織となっているため、長期雇用を希望する人にとって、外資系企業はあまり向いていません。
また、パフォーマンス次第では、クビになる可能性もあります。
3.中小企業にしか採用されない可能性がある
外資系企業というと「ゴールドマンサックス社」や「Google社」をイメージする人がほとんどですが、こういった大手企業の就職難易度は想像以上に高いものです。
一方で、中小企業であれば積極的に第二新卒を採用をしていることも珍しくありません。
そのため、特にこだわりがない場合は、中小企業への就職も検討するなど、視野を広げてみると良いでしょう。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
【Q＆A】外資系企業の実情
①実力主義って本当？
基本的にはその通りですが、詳細には企業によって異なります。その点は、日本の会社と同じといえるでしょう。
②給与は日本企業よりも高いのか？
一般的に、日本の企業よりも1～2割程度高いといわれていますが、実際には能力によって大きく変わります。必ずしも外資系企業だから給料が良いとは言い切れません。
③福利厚生は日本企業よりも少ないのか？
保養所や休暇制度などは、日本企業と比べて充実していない場合がありますが、産休や育休は、ほとんどの企業でしっかりと取得できます。
④長年勤めていると飽きてくる人が多いのか？
同じ仕事をずっと続けることが多いため、飽きる人が一定数いるのも事実です。反対に、自分に合っている仕事だと感じる人は、継続しやすい傾向にあります。
第二新卒が外資系企業への就活で成功するポイント
先ほども説明した通り、外資系企業への就職は決して簡単ではありません。何の準備もしていない状態で就職活動を開始するのは、無謀ともいえるでしょう。
しかし、成功するポイントを押さえていれば、第二新卒という強みを効果的にアピールすることができますよ。
ここでは、就職活動を始める前に知っておきたいポイントを3つ紹介します。
1.基本的なビジネスマナーを押さえておく
外資系企業では、実力主義の色合いが強く、人材育成という考え方は根付いていません。
選考で即戦力として期待できるかを、日系企業以上にチェックされます。
また前述した通り、外資系企業では基本的に新入社員研修は行われません。
教育担当者が入社後数ヶ月は手取り足取りサポートしてくれる日系企業とは、大きく異なるポイントです。
そのため、基本的なビジネスマナーは入社前に身につけている必要があります。
ただし、海外の会社だからといって、日本のビジネスマナーは不要と考えるのは早まった考えです。
就職活動を機に、基本的なマナーを復習しておきましょう。
2.業種・職種に対する理解を深める
外資系企業では、企業理念やビジョンに対する理解よりも、自分の就きたい業種や職種に対する深い知見が強く求められます。
業種や職種の研究は就職活動において必須ですが、特に外資系企業であれば、より深度を深めて調べておく必要があるのです。
なぜなら、外資系企業は入社後の研修がないのが一般的で、入社早々から意見や成果を求められることも珍しくないからです。
入社前に基本的な業種や職種に関する知識を身につけておくことは大前提と考えた方
さらに「自分にはどのような仕事ができるのか」、また「なぜその業種であれば自分のスキルを発揮できるのか」を詳しく説明できるように準備することをおすすめします。
3.転職エージェントに相談する
転職エージェントに相談するのもひとつの手です。
転職エージェントであれば、非公開求人をチェックできたり、効果的な面接対策を教えてくれます。
外資系企業への転職では、日系企業とは異なる準備が求められます。
特に外資系企業へのつながりが深く、知見を多く持つ転職エージェントを選びましょう。
まとめ
就活経験のある第二新卒でも、外資系企業への就活は未経験という人も少なくないでしょう。
- どのような外資系企業の求人があるのか
- どのようなスキルを身につけたら外資系企業に就職できるのか
- そもそも自分は外資系企業に向いているのか
外資系企業への転職に不安や疑問がある場合は、既卒・第二新卒の就活を得意とするキャリアアドバイザー「UZUZ」にご相談ください。
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