「絶対に入らないほうがいい」と聞くと、就職・転職活動中の人は不安になるかもしれません。
しかし業界の評価は時代とともに変化し、また個人の価値観によっても向き不向きが大きく分かれます。
とはいっても、現在、一般的に離職率が高かったり労働環境が厳しかったりなど、構造的な問題があるとされる業界があるのも事実です。
この記事では、一般論として「避けたほうがいい業界」の特徴を掘り下げます。
全ての人が避けるべきということではなく、自分自身のキャリアの軸と照らし合わせ、業界選びの参考としましょう。
この記事の監修者
岡本啓毅
YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役
北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。
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「絶対に入らないほうがいい業界」の特徴を解説
世間には「○○業界は辞めておけ」「将来性がない」といった言説があふれています。
ここでは「すべての人が避けるべき」ということではなく、一般的に「入らないほうがいい」と言われやすい業界の特徴を解説します。
自分自身のキャリアの軸と照らし合わせ、業界選びの参考にしてください。
離職率が高い業界
離職率が高い企業が多い業界は、労働環境や評価制度に構造的な課題がある可能性を示しています。
慢性的な人手不足で一人当たりの負担が大きかったり、給与水準が社会的な平均よりも低い水準にとどまっていることなどが、若手社員の定着を妨げていることが多いです。
例えば、飲食業界（特に中小の店舗運営）や介護業界は、労働時間が不規則になりやすいことや業務中の負荷に対して賃金水準が低い傾向があるといわれています。
将来性が見込めない業界
市場が縮小傾向にある業界や新規参入障壁が低く価格競争に陥りやすい業界、すでにビジネスモデルが限界を迎えている業界は、将来の成長が見込めないため避けるべきと言われます。
例えば、以下のような業界が挙げられます。
- デジタル化により市場が縮小している紙媒体（印刷・出版）
- オンライン小売に代替されつつある地方小売業
- 過剰な設備投資のリスクをもつ製造業
- IT化によって変革を迫られている銀行
これらの業界は既存事業が苦しいにも関わらず旧態依然とした体質から変革しにくく、企業全体の業績不振により給与水準の上昇が見込みにくいというリスクも抱えています。
業務上の精神的負荷が大きい業界
業務内容の精神的な負荷が大きい業界も一考が必要であるといえます。
これは、仕事の性質上、責任の重さが常につきまとい、人によっては強くストレスを感じてしまう業界といえるからです。
具体的には、要件が頻繁に変わることがある受託開発のIT・Web業界、企業の命運を握る提案を行うコンサルティング業界、人の命を預かる病院・医療業界などです。
これらの業界で働くには、業務上のスキルだけでなく高いストレス耐性や仕事とプライベートを意図的に切り離すセルフマネジメント能力も重要になります。
「労働集約型」のビジネスモデルをもつ業界
利益を生むために人手と時間を大量に投入しなければならない「労働集約型」のビジネスモデルは、構造的に長時間労働になりやすい傾向があります。
これは、業界自体がDX（デジタルトランスフォーメーション）が進みにくく、個人の体力や忍耐力に依存しやすい構造的な問題があるためです。
建設業界や運輸・物流業界、顧客対応を行うコールセンターなどがこれに該当します。
これらの業界は、技術革新による効率化よりも現場作業員やスタッフの数を増やすことで生産量を確保するため、繁忙期には個人の負担が大きくなりやすいです。
給与が個人のスキルアップよりも労働時間とつながることが多いため、キャリア形成の観点から効率的な働き方を求める人には向いていない場合があります。
監修者コメント
厳密にいうなら「絶対に入らないほうがいい業界」は存在しない
理想の業界があってもそこに届かず、妥協して第二志望・第三志望の会社に内定承諾することもあるでしょう。
中には、収入面の不安などから、それ以上就職・転職活動を粘れないという状況もあるかもしれません。
ただ、今いる場所が自分に合わないからといって、あるいは世間一般の人が合わないからといって、イコール「絶対に入らないほうがいい業界」というわけではありません。
自分のペースで働きたいと思っている人は、忙しい現場は自分に合っていないと思うこともあるでしょう。
しかし、そこで得たスキルが将来的に理想とする職場へ転職する際に役立ったり、次の会社で活かせる知識が身についたりすることもあるのです。
一つの業界だけにとらわれず常に社会に目を向けながら、キャリアを主体的に作っていくことが大切です。
岡本啓毅
【業界別】「絶対に入らないほうがいい業界」に向いている人と向いていない人の特徴
前述した「絶対に入らないほうがいい業界」の特徴は、あくまでも一般論です。
価値観や仕事に求めるものが異なれば、その人にとってどの業界に入らないほうがいいのかも変わります。
ここでは、それぞれの業界がもつ構造的な特性を踏まえ、どのような人が向いており、どのような人が避けるべきなのかを解説していきます。
【離職率が高い業界】向いている人と向いていない人の特徴
この業界は人手不足が慢性化し、採用と育成が間に合わない構造的な課題をもつことが多く、目の前の業務を支える人材がもっとも求められています。
キャリアよりも「目の前の生活」を生きるために働くという人には向いています。
また「社会貢献」といった精神的な意義に価値観を感じる方にも向いています。
- 激務に耐えられる体力と高いストレス耐性をもつ人
- 「誰かの役に立ちたい」「現場が好き」など、給与や昇進以外の明確な社会貢献目的をもつ人
- 短期間で経験を積み、独立やキャリアチェンジを考えている人
- 若いうちから高い給与や昇進スピードを求める人
- 体系的なOJTや教育制度を期待する人
- ワークライフバランスを重視し、土日祝日の安定した休みを求める人
【縮小や代替が見込まれる業界】向いている人と向いていない人の特徴
市場全体が成熟または縮小傾向にあり、既存のビジネスモデルがデジタル技術などで代替されつつある業界は、そのままでは会社の規模も縮小していきます。
古い体質が残る反面、まだ変革されていない業界全体の仕組みを変えるという大きなチャンスを探ることもできます。
- 斜陽産業を変革したいという強い使命感をもつ人
- 巨大なレガシーシステムや歴史的経緯を学び、変革できる忍耐力のある戦略家
- 安定志向が強く「今の安定」を重視し、変化のない環境で働きたい人
- 常に新しい技術や市場に触れたいと考える人
- 成果主義で評価され、努力に応じて早く昇給したい人
- 業界や会社の未来に不安を感じやすく「将来の安定」を重視する人
【業務上の精神的負荷が大きい業界】向いている人と向いていない人の特徴
高い専門性や納期の厳しさ、人の命や企業の命運を握る責任などにより、精神的なプレッシャーがかかりやすい業界です。
結果に対する責任感や、業務中での高い集中力、高いストレス管理能力をもつ人は向いているといえます。
- 結果を出すことに強いコミットメントをもつプロ意識の高い人
- ストレスを自己管理できる能力が高く、オンとオフを明確に切り替えられる人
- 複雑な問題解決や高い専門知識を深く身につけることを喜びと感じる人
- 仕事とプライベートを完全に切り離したい人
- 責任が重い仕事や、失敗が許されない状況下で大きなプレッシャーを感じる人
- 曖昧な指示や急な仕様変更に対応することが苦手で、計画通りに進めることを重視する人
【「労働集約型」のビジネスモデルをもつ業界】向いている人と向いていない人の特徴
人手と時間をかけることで利益を生み出すため、構造的に長時間労働になりやすく、個人のスキルや努力が評価されにくい傾向がある業界です。
しかし、現場での一体感があり、社会へ貢献していると感じる機会は多いといえるでしょう。
- デスクワークよりも身体を動かす作業や現場でのコミュニケーションを好む人
- 成果が目に見える形で現れること（例：モノが完成する、荷物が届く）に喜びを感じる人
- 給与よりも、チームで成し遂げる一体感や地域社会への貢献を重視する人
- ITツールや仕組み化によって効率的に働きたいと考える人
- 給与と連動した評価制度や、明確なキャリアパスを求める人
- 身体的なタフネスに自信がなく、長時間労働による肉体疲労を避けたい人
業界を選ぶ際に重要なポイント
絶対に入らないほうがいい業界にも向いている人がいるように、どんなに一般的に優良とされている業界でも向いていない人もいます。
業界選びの際には、一般論に惑わされず、自分にとって最も良い選択をすることが重要です。
ここでは、後悔しない業界選択のポイントについて確認していきましょう。
なお、業界研究の方法について詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
給与・労働環境・待遇・価値観など多面的に考えたか
一つの価値観だけでなく、複数の価値観を考え合わせて業界や企業を選ぶことが大切です。
例えば給与だけで見ると銀行やコンサルタント、医師などは上位に位置します。
しかし、精神的負荷や将来性の不安といった側面から見ると、コンサルティング業界や医療業界は「入らないほうがいい業界」にも挙げられることがあります。
一方、給与が低くても働きやすい環境や社会貢献度の高い仕事に価値を見出す人もいます。
給与、労働時間、福利厚生、企業文化といった様々な要素を比較検討し、自分にとって「幸福度がもっとも高い業界」を選びましょう。
キャリアプランと合致しているか
自分が選ぼうとしている業界は自分のキャリアのなかで、意義がある業界であるかを考えることは重要です。
例えば「将来的にはフリーランスとして独立したい」というキャリアプランがある場合、その業界での経験が独立に必要なスキルを養えるかどうかを考えましょう。
その業界に在籍していることに意味があるのか、すなわちそこでの経験が最終目標につながるかどうかをキャリアプランのなかで考えることが大切です。
その場の勢いや年収といった目先の条件だけで判断すると、キャリアゴールから遠ざかって後悔してしまうかもしれません。
そもそもキャリアプランの立て方が分からないという方は、以下の記事を参考に考えてみてください。
深く企業研究ができているか
同じ業界でも、企業が違えば社風も働き方も変わることがあります。
例えば同じIT業界でも、大手のSIerとスタートアップWeb企業ではスピード感も評価制度もすべて異なります。
その業界に合っていると思っても、自分が志望したその企業には合っていないかもしれません。
業界単位で見るだけでなく、具体的な企業単位でも自分に合っているかどうかを考えることが、入社後のミスマッチを防ぐためには重要です。
企業の採用サイトやIR情報だけでなく、口コミサイトや転職エージェントの情報を活用し、様々な角度から企業研究をしましょう。
第三者からはどう見えているか
自己分析と企業分析を照らし合わせた結果を、第三者目線で冷静に判断してもらうことも大切です。
自分一人で考えていると、無意識のうちに特定の業界や企業への憧れや前職への不満が判断を歪めてしまうことがあります。
そのようなときは、第三者、特に転職のプロである転職エージェントなどに相談してみましょう。
エージェントは求職者の経験やスキルを客観的に評価し、志望業界が本当に理想実現につながるのかどうか、業界のデメリットも含めて冷静に判断する材料を提供してくれます。
監修者コメント
入らないほうがいい業界は変遷するので常に対応しつづけることが大切
例えば、かつては銀行員やコンサルティング業界はビジネスマンの「花形」であり高収入のイメージがありました。
しかしIT化についていけなかったりAIに代替されることを見越して早期退職を募ったり、海外大手でレイオフが行われたりして、状況は常に変化しています。
そのため、現代では「入らないほうがいい業界」として論じられることもあります。
入らないほうがいい業界は向き不向きもあり、時代によって世間の価値観が変われば簡単に変遷してしまうのです。
そのため「自分に合った業界はこれしかない」「この業界は絶対に入らない」と決めるのではなく、常に変化を察知して対応し続けることが重要です。
岡本啓毅
まとめ
「絶対に入らないほうがいい」と言われる業界には、離職率の高さや労働集約型であることなど、一般的に避けるべき構造的な特徴があります。
しかしこの評価は一般論であり、すべての人に当てはまるわけではありません。
そこで働くことでしか得られない経験や、自分自身の価値観と合致している場合もあるため、自分の場合はどうかを考える必要があります。
考えても答えが出ない、または判断が難しい場合は転職エージェントに相談するのもおすすめです。
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