【既卒の就活】理系大学院卒なら必読！就職成功の極意

就活・転職を成功に導く！今すぐ無料DL

1 既卒の大学院生は本当に就活が不利なのか？
2 企業でインターンとして働く
3 新卒限定の求人にもチャレンジする
4 就職先の選択の幅を広げる
5 既卒の理系大学院生の就活成功は情報収集力がカギとなる！
6 まとめ

理系大学院卒の知り合いがいるんだけど、新卒で就職できなくて既卒になったんだって。
大変そうだなぁ……なんとかしてあげたい。

プロフィール

たしかに、研究と就活では心構えにギャップが大きく、苦しむ方もいるようですね。
でも大丈夫！理系大学院卒の既卒就活には、極意があるんです！

大学院を出た既卒者は修士で20代半ば、博士では20代後半となっています。

就職活動では既卒のハンデだけではなく、年齢的な問題から不利となることがあります。

しかし、悲観せずに一歩踏み出すことで、見事内定を勝ち取るチャンスはあるのです。

そんな理系の大学院の既卒者が就職活動を成功するための極意を紹介します。

この記事の監修者

岡本啓毅HIROKI OKAMOTO

株式会社UZUZ 代表取締役

1986年生まれ、北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職サポートを実施してきた。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる。”をミッションに、Twitterで「仕事をウズウズ楽しむ情報」を、YouTubeで「就職・転職で使える面接ノウハウ」を発信。SNSの累計フォロワー数は9万人を超える。

Twitter Youtube Instagram プロフィールを見る

正社員求人多数！

あなたのキャリアを
UZUZが徹底サポート！

既卒の就活を無料相談

既卒の大学院生は本当に就活が不利なのか？

理系に限らず大学院の既卒って、本当に就活は不利なのかなあ？

プロフィール

確かに年齢的なこともあるので、そのようなイメージはあるでしょうが一概には言えないと思いますよ。

学歴別に新卒と既卒の入職者の割合を示す資料があります。

労働政策研究所・研修機構がまとめた資料によると以下のようになりました。

【学歴別入職者の新卒・既卒の構成比（2014年～2020年累計）】

学歴	高校卒	専修学校卒	高専・短大卒	大卒	大学院卒
新卒	62.4％	70.4％	68.5％	71.0％	73.7％
既卒	37.6％	29.6％	31.5％	29.0％	26.3％

参考：独立行政法人労働政策研究・研修機構「若年既卒者の雇用動向調査」P34図表2-2-3

確かに大学院卒は、他の学歴と比較して、既卒の入職者の割合は少ないですが、大卒と比較しても2.7％の開きしかありません

極端に不利というわけではないため、就活のやり方を工夫し方向性を間違えなければ、十分に就職できる可能性があるでしょう。

以下より、その具体的な方法を見ていきましょう。

企業でインターンとして働く

新卒であれば、大学での学業や就職活動に専念していて当然の環境ですが、既卒者は「卒業してから何をして過ごしているのか」と、採用担当者に問われることが多いです。

「就職活動のみ」という答えでは有意義な時間を過ごしているとみなされず、「アルバイト」という答えもマイナスではないものの、仕事内容によっては就職に対する意欲をアピールしづらいでしょう。

そこで、既卒者の過ごし方としておすすめなのが、インターンとして企業で働くことです。

インターンとは「就業体験」のことです。

本来の使い方としては「実際の本採用前の試用期間」といった意味合いを多く含んでおり、アメリカでは社会人であっても本採用の前にインターン期間を設けて適性を見る、という行為が行われることもあります。

日本では「就業体験」の意味合いが大きくなっており、主に学生が就職活動の一貫として業務を体験したり、一足先に企業に入って企業と学生との採用マッチングを計るために使われたりしています。

日本におけるインターンは、次の2種類に分けられます。

短期型
長期型

それぞれ確認していきましょう。

短期型インターン

「短期型」は大企業に多く、3年生の夏休みなどに1日から3週間程度の期間で行われるもので、企業の見学や学生同士でのグループワークが中心です。

「就業体験」というよりも、実際のところは企業側のリクルーティングの一環としての意味合いが強い側面があります。

前述した例でいうならば、「企業と学生との採用マッチング」といえるでしょう。

学生のグループワークには企業側の先輩社員がメンターとして付くことがあり、企業・学生双方がワークを通じてお互いの確認をしています。

企業側は、内部の人間から社風や働き方などを伝え、学生側はそれが自分に合っているか感じ取ります。

企業は優秀な学生に早い段階から目星をつけることができ、学生は実際の就活解禁前に企業と知り合えることがメリットです。

少し長い企業見学のようなものだと理解すればいいでしょう。

長期型インターン

この記事でお伝えしている理系大学院卒の既卒におすすめする「就活成功の極意」としてのインターンは「長期型」のほうで、ベンチャー企業での募集が中心となっています。

期間は3カ月から1年程度。

実際に業務を行うなどして、本格的な「就業体験」を積むことができます。

インターンは優秀な学生を確保するために有給とするところが多いので、一般的なアルバイトをして過ごすことと比べても、企業でのインターンがおすすめです。

インターンの対象者は企業によって異なり、大学や大学院、専門学校、高等専門学校の在籍者に限ることが多いですが、既卒者や社会人でも可とする企業も見られます。

IT系企業のエンジニアのインターンの募集では、プログラミング知識があることが前提ですが、習った程度でも採用される企業もあれば、専門的な知識を求められる企業まで差があります。

高度な知識を持つ既卒者であれば、むしろ歓迎されることもあるのです。

研究と違い、企業で利益を優先して働いていく上では、割り切って考えなくてはならない部分が出てきます。

しかし、「研究に没頭していた大学院卒者は割り切って考えることが苦手だから、企業で働くことが向いていないのでは……」と憶測で判断される可能性もあります。

インターン生として就労するのは、研究とビジネスの乖離を埋める適性があるとアピールする上でも有効です。

またエンジニアとしての就労では、プロダクトを開発するなどして実績を残すことができれば、就職活動でのアピール材料にもなります。

さらには、インターンとして働いていた企業で内定を得られるケースもあり、メリットは大きいのです。

監修者コメント

岡本啓毅HIROKI OKAMOTO

プロフィールを見る >

インターンから内定につながらなくても得るものは大きい

インターンで企業内部に入って働くことで、以下が分かります。

その企業の社風
その業界の雰囲気

短期型でもこれらを知ることは可能ですが、長期型インターンで働けば業界慣習などに触れる機会も増えるため、特におすすめです。

その業界が合っていればその業界で就職活動をすればいいですし、前述のようにインターン先の企業から内定をもらえることもあります。

院卒者は学部卒者よりも年齢的に遅く就職することになりますし、既卒であればさらに遅くなります。

インターンで先回りして働いておくことは、社会に出る上でも有用です。

また、その企業や業界が合わなかったとしても「就職後のミスマッチ」の可能性を減らせるという点で有益です。

特に、長期型インターンの場合はクライアントや下請け企業などいろいろな企業・業界に触れられるのがポイント。

1社で長期型インターンを経験するだけで、複数の企業・業界の知見が広がるため企業選びの幅が大きく広がるのです。

新卒限定の求人にもチャレンジする

新卒採用の企業は既卒者も可としている企業もあれば、表立っては受け付けていない企業もあります。

しかし、ここで「既卒可」と書いていない企業を全て除外してしまっては、就職活動を成功させるチャンスを狭めてしまうことになります。

募集要項に「既卒可」との記載がなく、ホームページなどでのエントリーシートへの入力で卒業年度等が入力できない場合でも、興味のある企業には問い合わせをしてみましょう。

ダメもとで問い合わせたうちの数社は、選考のスタートラインに立てるかもしれません。

新卒・既卒を問わず、人物本位で採用活動を行う企業もあります。

新卒に限定されている求人であっても、既卒の応募者側が自ら範囲を狭めてしまうことはないのです。

そのことを示すデータがあります。

22歳～29歳（それぞれの学歴で卒業後3年程度）の若年者が入職した事業所のうち、既卒を受け入れた割合を学歴別に見てみましょう。

【新卒者・既卒者の入職があった事業所の割合】

学歴	新卒の入職者あり	既卒の入職者あり
高校卒	52.8％	49.9％
専門学校卒	64.4％	39.7％
高専・短大卒	67.5％	33.4％
大学卒	61.3％	43.7％
大学院卒	56.1％	47.3％
学歴計	59.1％	47.6％

参考：独立行政法人労働政策研究・研修機構「若年既卒者の雇用動向調査」P155付表1-2

大学院生の既卒者を受け入れた事業所の割合は、決して低くないことが分かります。

大学院卒生の母数自体は少ないので単純に比較するわけにはいきませんが、大卒既卒者よりも比率としてはむしろ多いくらいです。

既卒の募集がないからと諦めるのはもったいないことですし、問い合わせをすることで道が拓けるかもしれません。

「これは！」と思う企業があれば、問い合わせをしてみましょう。

就職先の選択の幅を広げる

選択肢を狭めることで内定を得られないことも…応募先企業や職種の幅を広げてチャンスを増やそう

新卒の就職活動で内定を得られなかった人の中には、応募する企業の選択の幅を狭めていたことが原因の人もみられます。

特に、理系出身の大学院卒者では「大企業」かつ「研究職」のみを視野に入れた就職活動となりがちです。

学生の頃の研究を熱心に行っていたのなら、それをそのまま仕事にしたいという気持ちも分かります。

しかし、前述したように「研究」と「ビジネス」の間には、壁があるものです。

加えて、基礎研究に巨額の費用を投じられるような大企業は限られており、またそのような大企業の研究職も狭き門となるでしょう。

もし新卒の際に応募企業や職種の幅を狭めてしまっていたのだとしたら、既卒の就活では応募先企業や職種の幅を広げてみることをおすすめします。

企業規模の幅を広げてみる

大企業なら安心という時代は終わり、今は中小企業であっても成長産業であれば、10年後には会社組織が大きくなっている可能性もあります。

特にスタートアップやベンチャー企業は、優れたビジネスモデルで収益を確保できていたとしても、優秀な人材の確保が難しい面もあります。

そのような企業をターゲットに就活をしてみるのも、手段の一つ。

大企業相手には苦戦している既卒者も、ベンチャー企業からは引く手あまたの人材となる可能性もあるのです。

実際にそのことを示すデータがあるので、大学院生の新卒・既卒それぞれの就職先の企業規模を比較した資料を見てみましょう。

【大学院生　新卒・既卒　就職先企業規模の割合】

企業規模	新卒	既卒
1000人以上	66.4％	45.0％
300～999人	20.1％	15.5％
100～299人	5.6％	8.9％
30～99人	3.8％	8.4％
5～29人	1.0％	15.0％

参考：独立行政法人労働政策研究・研修機構「若年既卒者の雇用動向調査」P213巻末表1-10

確かに新卒の大学院生が、従業員規模1,000人以上の大企業に就職した割合は66％と高いですが、既卒でも45％が大企業に就職していることが分かります。

既卒と新卒の大学院生の比較で大きく違いが出たのが、従業員規模「5～29人」の層です。

新卒大学院生が1％なのに対し、既卒の大学院生は15％と大きな開きが見られました。

ベンチャー企業やスタートアップなど企業規模にこだわらず視野を広げることで、自身が活躍できる場を増やせるかもしれません。

職種の幅を広げてみる

研究者としての就職は基本的に狭き門であり、優秀な新卒たちが取り合っている状況にあります。

そのため、現実的に既卒者が研究者の仕事に就けるケースは限られていると考えたほうがいいでしょう。

研究者にこだわらずに就職活動を行うのなら、たとえ既卒だったとしても早いほうが比較的有利です。

間口が広い職種には、営業職が挙げられます。

「営業職は文系の仕事で、理系は向いていないのではないか」と考える方もいるかもしれません。

ですが理系や文系といった区別は仕事をする上ではあまり関係なく、重要なのは「何が得意で、何ができるか」です。

理系だと営業職には就けないということもありませんし、逆にいうと「文系だから、無条件で営業が得意」というわけでもありません。

例えば営業は、その業界の“知識”が必ず必要になります。理系出身だからこそ分かる製品に関する知識は、営業では必ず役に立つのです。

しかし、理系で大学院まで進んだ人が営業職を志望する場合、なぜ技術職でなく営業職がやりたいかという点が、採用担当者が疑問に思われやすいところです。

ここで、たとえ実際には「仕事がないから営業」という理由であっても、営業がやりたいことが伝わるような客観的な理由を用意しておく必要があります。

業種の幅を広げてみる

上記で職種の幅を広げてみるお話をしましたが、職種だけでなく「業種」の幅を広げることも、ぜひ検討してみてほしいです。

理系に限定した資料ではありませんが、新卒・既卒の大学院生の就職先の産業を比較したデータが以下の表です。

【新卒の大学院生：就職先の上位5産業】

製造業	31.7％
情報通信業	14.9％
卸売業	14.2％
学術研究・専門技術サービス業	13.2％
教育・学習支援業	5.3％

【既卒の大学院生：就職先の上位5産業】

製造業	20.2％
教育・学習支援業	13.6％
学術研究・専門技術サービス業	12.2％
医療・保健衛生	10.3％
情報通信業	8.5％
小売業	8.5％

新卒の大学院生の就職先産業は製造業が31.7％飛び抜けて多く、メーカーの研究職への就職が多いことが推察される結果となっています。

一方、既卒の大学院生は新卒に比べ製造業・情報通信業の比率は下がりますが、教育・学習支援業の比率が高くなる傾向が見てとれました。

なかでも興味深いのは、新卒で2位の情報通信業が既卒では5位の8.5％、しかも小売業が同率で8.5％となっていることです。

新卒大学院生の就職先産業では小売業は0.7％とわずかでした。

就職先の業種を柔軟に広げれば、大学院の既卒者であっても活躍の場がたくさんあることが分かる結果ではないでしょうか。

参考：独立行政法人労働政策研究・研修機構「若年既卒者の雇用動向調査」

監修者コメント