もくじ
門前払いされるっていう人もいるみたいだけど……。
第二新卒を採用している企業も多くあるので、安心してくださいね。
新卒と比較した場合、確かに第二新卒の就活は不利な側面があることは否めません。
しかし、応募する企業を見極め、適切に対策を行えば活路は見いだせます。
この記事では、就活を考えている第二新卒へ向けて下記の内容を解説していきます。
- 第二新卒の定義
- 第二新卒は門前払いされるのかどうか
- 第二新卒が門前払いされやすい企業の特徴
- 第二新卒でも門前払いされない企業例
- 第二新卒が門前払いされないために取り組むべき対策
最後まで読むことで門前払いされやすい企業の特徴を理解でき、こうした企業を避けるポイントや内定をもらいやすくなる方法を知ることができます。
就活に不安を抱えている第二新卒の人は、ぜひこの記事を参考にしてくださいね。
この記事の監修者
岡本啓毅
株式会社UZUZ 代表取締役
1986年生まれ、北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職サポートを実施してきた。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる。”をミッションに、Twitterで「仕事をウズウズ楽しむ情報」を、YouTubeで「就職・転職で使える面接ノウハウ」を発信。SNSの累計フォロワー数は9万人を超える。
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門前払いの実態を知る前に！まずは第二新卒の定義を確認
「第二新卒」に法的な定義はありませんが、一般的には学校を卒業して就職したけれども、3年以内に転職を希望し転職活動を行っている人材と捉えることが多いようです。
よく混同される「既卒」との違いは、正社員として働いた経験があるかどうかです。
ただ企業によって定義が違うため、20代の若手人材をまとめて、第二新卒と捉えるケースもあります。
第二新卒と既卒の違いに関しては、以下記事で詳しく解説しているので、参考にしてみてください。
第二新卒は門前払いされるって本当？
それでは、第二新卒は本当に門前払いされるのか？について解説していきます。
第二新卒だから門前払いされるなんてことはない！
結論、「第二新卒だから就職できない」ことは決してありません。
学校を卒業して3年以内に就職活動を行った人のうち、正社員経験がある人が有利であることを示す資料があるので、見ていきましょう。
以下は、3年以内の既卒就職者数を追った資料のデータです。
参照：労働政策研究・研修機構「若年既卒者の雇用動向」 P182付表3-4
「正社員経験あり」が「第二新卒」、それ以外が「既卒」にあたるとすれば、就職できた人のうち、正社員経験がある人が圧倒的に多いのです。
決して、第二新卒が不利ではないことが分かるでしょう。
第二新卒の採用に積極的な企業は増えている
第二新卒だからという理由だけで門前払いされることはないと知っても、本当に就職できるのか不安になる人もいるでしょう。
しかし、エン・ジャパン株式会社が実施したアンケート調査では、最近は第二新卒の採用に積極的な企業が増えていることが示されました。
この調査結果によると、第二新卒についての今後の採用方針について63％もの企業が「増やしたい」と回答しています。
なお「変わらない」と回答したのは35％で「減らしたい」は2％という結果になりました。
【第二新卒に関する今後の採用方針】
| 第二新卒の採用を増やしたい | 63% |
| 第二新卒の採用度合いは変わらない | 35% |
| 第二新卒の採用を減らしたい | 2% |
このように、第二新卒の採用を増やしたいと考える企業が半数以上も存在しているのです。
一方で第二新卒を歓迎しつつも「前職の勤続期間」を重視している企業が64％にのぼる点は頭の片隅に入れておきましょう。
「前職の勤続期間」を重視する最大の理由は同調査によれば「再離職のリスクを避けたいから」。
企業としては、採用・育成コストの負担増への懸念があるとのことです。
第二新卒が就活をするなら、こうした懸念を払拭するために長期間働く意欲があることを示すことが重要です。
参考：エン・ジャパン株式会社「「若手人材の採用」に関する意識調査」
監修者コメント
第二新卒の就職は政府から後押しされている
政府は、平成22年「青少年雇用機会確保指針」の改正により、3年以内の既卒者について新卒枠での応募を可能とするよう、企業に強く要請しました。
第二新卒が該当するかどうかは企業の判断によりますが、卒業後3年以内という条件をクリアしていれば、新卒扱いとしてもらえる可能性は十分にあると考えられます。
上記はあくまでも「指針」で「義務」ではありませんが、3年以内の既卒者を採用した企業に奨励金を支給するなどの施策が講じられています。
そのため、積極的に採用する企業も増えている背景もあります。
こうした政府の後押しもあるため、積極的に第二新卒採用を実施している企業をピンポイントで狙っていけば、内定を獲得しやすいでしょう。
参考：厚生労働省「3年以内既卒者は新卒枠で応募受付を!!」
岡本啓毅
第二新卒が門前払いされやすい企業の特徴
- 新卒採用で必要な人員をまかなえる企業
- 専門スキルが必要な業務を行っている企業
それぞれ、見ていきましょう。
新卒採用で必要な人員をまかなえる企業
大手企業やネームバリューのある企業に多いケースで、新卒採用で必要な人員を全てまかなえる企業です。
新卒採用において学生からの人気が高いため、多くの応募者の中から厳選して人材を採用しても、予定されていた採用人数を「新卒採用のみ」で満たすことができます。
また、こうした企業は離職率も低く欠員補充の必要が生じにくいため、わざわざ第二新卒枠を設けて採用活動をする必要がありません。
もちろん、新卒採用枠に第二新卒の応募を受け付けている企業もあります。
しかし、同じ選考で新卒と競った場合、第二新卒は不利になる側面もあります。
そのため「新卒は採用しているのに、第二新卒は採用してくれない……！」と門前払いされているような感覚になってしまうのかもしれません。
専門スキルが必要な業務を行っている企業
業務遂行に専門スキルが必要であり、経験者の中途採用しか行っていない企業も、第二新卒は採用されにくい傾向にあります。
こうした企業は、新卒採用では関連分野を専攻した学生が多く就職します。
新卒枠に第二新卒が応募可能であっても、こうした専門性を持つ学生と競わなくてはならないので、どうしても不利になりがちです。
企業の側も未経験の第二新卒を採用しても、育成に時間がかかるため敬遠してしまうのでしょう。
第二新卒でも門前払いされないのはどんな企業？
そのような企業を集中して狙っていけばよいでしょう。
- 通年採用を行っている企業
- 未経験歓迎の求人を出している企業
- 成長過程にあるベンチャー企業
- 前職で身につけたスキルが活かせる企業
それぞれの特徴を見ていきましょう。
通年採用を行っている企業
新卒採用だけでなく中途採用も随時行っている企業は、第二新卒でも門前払いしない可能性が高いです。
なかでも事業拡大が進んでおり、採用が追いついていない企業は、将来性も高くおすすめできます。
こうした企業では第二新卒であっても、「よい人材であれば採用したい！」と、第二新卒の応募枠を設けているケースもあります。
ただ、離職率に注目することは忘れないでください。
ブラックな環境で離職者が後を断たないため、通年採用しているケースもあるためです。
未経験歓迎の求人を出している企業
未経験OKの求人を出している企業も、第二新卒を歓迎してくれる可能性が高いでしょう。
ただ、なぜ未経験歓迎なのか、その理由はよく検証してみてください。
長期的な人材戦略を持っており、未経験からでもじっくり仕事を覚え、徐々に活躍してもらえばよいと考えている企業であればおすすめできます。
あるいは、企業として人材育成の仕組みが構築されていて、未経験でも容易に業務習得が可能な企業であれば、すぐに仕事に馴染んでいけるでしょう。
上記のような企業であれば積極的に応募していきましょう。
成長過程にあるベンチャー企業
伸び盛りの成長過程にあるベンチャー企業も、人材を常に欲しているため門前払いされる可能性は低い傾向にあります。
事業の成長に人員が追いついていないため、経歴に関係なく業務に対応できる人であれば採用したいと考えているからです。
ただ、こうしたベンチャー企業は福利厚生など、企業としての枠組みが整っていないことも多いため、充実した福利厚生を望む人にはおすすめできません。
また、少人数で複数の役割を兼務しているケースも多く、激務になりがちな点も注意が必要です。
前職で身につけたスキルが活かせる企業
前職の業務で身につけたスキルがあるのなら、そのスキルが活かせる職種を狙うのもよいでしょう。
スキルが必要なポジションの求人であれば、少なくとも門前払いされることはありません。
もし、求められるスキルレベルではなかったとしても、未経験者を雇うよりもメリットが大きいと捉える企業も多いと考えられます。
スキルを活かせる企業を選ぶことで、採用される可能性を高められるでしょう。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
慢性的な人手不足の業界や職種が狙い目！
昨今、多くの企業が人材確保や定着化に頭を悩ませています。
なかでも慢性的な人手不足が、深刻な問題となっている業種は以下の通り。
- 小売業界
- 飲食業界
- 宿泊業界
- 介護業界
- 建設業界
これらの業界は、慢性的な人手不足が問題となっており、人材確保が事業継続に欠かせない課題となっています。
比較的、体力を使う職種でもあり、若手人材は歓迎されやすい傾向もあるため、第二新卒に門戸を広く開いている企業も多いようです。
こうした仕事に少しでも興味があるのであれば、積極的に狙っていくことで、早期に就職が決まる可能性が高まるでしょう。
門前払いは第二新卒の側に問題がある場合も
第二新卒が門前払いされてしまうのには、応募者の側に問題があるケースもあります。
第二新卒だから敬遠されるのではなく、例えば以下のような特徴があると、選考の初期段階でふるいにかけられてしまう可能性があります。
- 早期離職を繰り返している
- 基本的なビジネスマナーができていない
- 転職理由が曖昧で説得力に欠ける
- 自己分析が足りず高望みばかりしている
早期離職を繰り返している
入社数ヶ月で退職している、早期離職を繰り返している場合、企業の側からすると警戒されてしまう傾向にあります。
なぜなら「入社してもすぐ辞めるのではないか」と思われてしまうからです。
そのため、応募者が多く競争率が高い場合は、履歴書を送った時点でふるいにかけられてしまい「面接まで進めない＝門前払い」となってしまうのです。
基本的なビジネスマナーができていない
企業が第二新卒に期待するのは、前職である程度の基本的なビジネススキルを身につけている点です。
新卒と違い最初から教える必要はないため、育成コストを抑えられる点をメリットと感じています。
そのため、基本的なビジネスマナーが身についていないことが面接で露見してしまうと、かなり厳しい評価となってしまうでしょう。
なかなか選考に通りづらく、転職活動に苦戦してしまう可能性も高いです。
転職理由が曖昧で説得力に欠ける
前職を辞めた理由や志望動機が曖昧な場合、採用担当者から警戒されやすい傾向にあります。
そもそも「正社員として働く意欲が低いのでは？」と懸念されてしまうのです。
こうした応募者の退職理由は、どうしてもネガティブに聞こえてしまいます。
「採用しても、同様な嫌なことがあるとすぐに辞められてしまうのでは？」と警戒され、仕事に対する意識や価値観を疑われてしまうのです。
自己分析が足りず高望みばかりしている
自己分析が足りず、自身の転職市場における市場価値に見合わない企業ばかりを受けているケースも、門前払いを受けやすくなります。
例えば、大手や人気企業ばかりを狙っているが、実は学歴フィルターでふるいにかけられているケースなどです。
あるいは、専門スキルがないのに専門性が高い職種に応募し続けるケースも、書類選考で落ちてしまう確率が高くなります。
第二新卒が門前払いされないために取り組むべき対策とは
その他にも、対策しておいた方がよいこともあるよね？
- 自己分析をやり直す
- 選考対策を入念に行う
- 退職理由と志望動機に一貫性を持たせる
- 第二新卒を積極採用している企業を狙う
- 転職エージェントに登録しサポートしてもらう
一つずつ確認していきましょう！
自己分析をやり直す
第二新卒の就活は、新卒の時とは違うため、自己分析からやり直す必要があります。
新卒の就活では、人間性やポテンシャルをアピールしていたのではないでしょうか。
しかし、第二新卒では少なくとも、前職で身につけた強みをアピールした方が評価が高くなります。
前職の仕事で得意だと感じたことや評価されたことはないか、自己分析をやり直し、新たな強みを見つける作業を行い、アピールポイントを見つけていきましょう。
第二新卒が自身の強みを見つける方法、自己PRの練り方は以下の記事で詳しく解説しています。
ぜひ、合わせてお読みください。
選考対策を入念に行う
選考対策は新卒の時以上に入念に行ってください。
なかでも応募書類の作成は、絶対に手を抜かないことです。
門前払いされているのは、内容の薄い応募書類を送っているからかもしれません。
また、面接対策も入念に行ってください。
特に、前職を辞めた理由は必ず聞かれるため、ネガティブな印象を与えないためには対策を練る必要があります。
できる限り、第三者に見てもらい客観的な意見をもらえると安心です。
退職理由と志望動機に一貫性を持たせる
第二新卒は、企業の採用担当者から「次の職場でもすぐに辞めてしまうのでは」「辞めグセがついていて心配」と思われやすい傾向にあります。
これは、第二新卒が新卒就職後3年以内という比較的短期間で離職しているからです。
早期離職を必要以上に懸念されないために、退職理由と志望動機に一貫性を持たせることで「思い付きや一時の気分で転職したわけではない」ことを理解してもらうことが重要です。
例えば「チームワークが重視される企業で働きたかった」という退職理由に対して「御社ではチームワークを大切にしている」という志望動機をセットにすると一貫性が生まれます。
さらに、次は自分の希望する職場を見つけて長く働きたいという意思を伝えると、早期離職への懸念を払拭しやすくなるでしょう。
OK＆NGな志望動機の例については、下記の記事も合わせてチェックしてみてください。
第二新卒を積極採用している企業を狙う
門前払いを避け効率的に活動を行うためには、ある程度の戦略が必要です。
転職活動はできるだけ活動量を増やし、多くの企業と接点を持つことで成功しやすくなりますが、やみくもに企業にアプローチしているだけでは成果は期待できません。
まずは落ち着いて、第二新卒を積極的に採用している企業を探してみましょう。
その中で、自身の経験やスキルが活かせそうな会社があれば、積極的にアプローチすることで内定を手繰り寄せることができます。
転職エージェントに登録しサポートしてもらう
単独で就活を行うと、どこかで対策が的外れになってしまうことがあります。
自己分析や選考対策、応募先企業の選定など、第三者の客観的な意見を参考にすることで、的外れになってしまうリスクを限りなく減らせるでしょう。
転職エージェントなど、就活のプロのサポートを受けることがおすすめです。
タイムリーに適切なアドバイスがもらえることで、安心して就活に臨めることは大きなメリットです。
応募先を決める際にも適切な情報を提供してもらえるため、内定を獲得できる確率も飛躍的に高まり、ミスマッチも生じにくくなるでしょう。
まとめ
なんだか安心したよ！
就活のプロのアドバイスを受ければ、効率よく準備ができるのでおすすめですよ！
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