労働環境が劣悪であったり、コンプライアンス違反を行っている企業のことを「ブラック企業」と呼ぶようになり、その呼び名も定着してきました。
できることならブラック企業ではなく、気持ちよく仕事ができる企業に入社したいと誰もが思うのではないでしょうか。
そこでこの記事では、就職支援を行っている株式会社UZUZの代表、岡本啓毅氏による解説動画を元にブラック企業を見抜くためのノウハウを10個お伝えします。
ぜひ、就職活動や転職活動の際に振り返り、候補先企業を選定する際に役立ててくださいね。
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ブラック企業の特徴
厚生労働省は、ブラック企業に明確な定義はないものの、以下のような企業だと述べています。
① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う
引用：厚生労働省 確かめよう労働条件「「ブラック企業」ってどんな会社なの？」
ここではまず、どんな会社がブラック企業だと言われるのか、厚生労働省が示した例を参考に特徴を確認していきましょう。
労働環境が劣悪である
労働環境が劣悪なのは、厚生労働省の提言では、“① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す”に相当します。
力仕事が多い、深夜勤務があるなど、職種によってはある程度の大変さがあるのは仕方がないことです。
しかしそうではなく、極端な長時間労働であったり、過度なノルマを課せられたり、過剰な叱責が行われるなど、やむを得ない場面以外で労働環境が悪い場合があります。
そういった労働環境にあるなら、ブラック企業であると見られても仕方がないでしょう。
コンプライアンス意識が低く違法行為が横行している
違法行為が横行している状態は、厚生労働省の提言では“② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い”に相当します。
労働基準法をはじめとして、会社として遵法意識が低いのです。
そのため、労働時間を守ったりしようということもなく、過剰に叱責するパワハラや不要に身体に触れるセクハラなどの各種ハラスメントが横行することになります。
このように違法行為が横行している会社は、間違いなくブラック企業といえるでしょう。
離職率が特に高い
離職率が特に高い企業は、厚生労働省の提言では“③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う”に相当します。
他の業界と比較して離職率が高いところも存在しますが、その中でも同業他社と比べて離職率が特別に高い企業には、それなりの理由があります。
これまでお伝えしたような劣悪な労働環境や違法行為の横行などの状況のため離職率が高くなっているのです。
こうなると、これ以上の離職を食い止めるために離職した者を「弱かった者だ」として罵倒し、残った社員が辞めにくい雰囲気を作るようになります。
それが進むと、今度は「残った自分たちこそが優秀である」という歪んだ選別意識をもってしまうことになるでしょう。
だんだんと会社内の自浄作用が働かなくなり、ますますブラック企業化が進んでいくのです。
監修者コメント
相性の問題はあれど「明確なブラック企業」は存在する
ブラック企業が存在するのが事実だとしても、少し仕事が大変だからといってすぐに「ブラック企業だ」と断じてしまうのは早計です。
例えば、肉体労働はそれほど体が強くない人にとっては大変で過酷に感じられます。
24時間稼働する必要がある一部の工場や介護・病院などの施設では、2交代制、3交代制などのシフトが組まれ、昼夜逆転生活をしなければならない人もおり大変です。
このように「大変な仕事」があるのは事実ですが、これらは違法ではありませんし、その働き方が合う人もいるでしょう。
そうではなく、過剰に人格攻撃をしたり、ノルマを満たせなかった社員にノルマに達するまで自社商品を買わせるなどの違法行為をしている会社もあります。
これらは、合う合わないの相性の話ではなく、誰にとっても明確なブラック企業です。
なお、そういった目に遭ったときは、すぐに外部の機関に相談したほうがいいと厚生労働省も指摘しています。
ブラック企業の見抜き方10選
これまでは、ブラック企業とは何なのかを確認してきました。
それではここからはブラック企業を見抜くための10種類の方法を紹介していきます。
この先、就職や転職で企業を選ぶ際にぜひ参考にしてくださいね。
1.“人に聞く”のが一番信用できる
あたり前と思うかもしれませんが、人に聞くことが一番信用できます。
現在働いている人や、なるべく直近で働いていて退職したばかりの人に聞いてみましょう。
ネットでの口コミ、SNSでの評判、OB・OGの方の意見などが参考になります。
都合よく知り合いが見つかるとは限りませんが、そんなときはSNSで気になる社名を検索してみてください。
プロフィールに社名を載せている方もおり、そのような人を見つけてダイレクトメッセージで「検討しているが、どんな会社なのか」を聞いてみましょう。
意外と教えてもらえることも多く、またもし無視されても特に損をすることもないので、勇気をもってメッセージを送ってみるのがおすすめです。
ただし、あくまで主観的な意見もあるため、全てをうのみにはせず、参考にとどめましょう。
2.夜に職場を確認して残業時間を見抜く
残業時間が長すぎると体を壊してしまうかもしれませんが、残業時間を事前に知るのは難しいです。
気になる会社の残業時間を見抜く方法として、夜に職場を見に行くという方法があります。
会社の住所は調べれば分かると思うので、夜に見に行ってみて、オフィスの光がついていれば誰かが働いているということです。
何日かチェックすれば、一番遅い人がどのくらいの時間に帰っているか分かり、その会社の残業時間の実態を知ることができます。
3.家族制度がある
会社には様々な制度があると思いますが「家族制度」がある会社は少し危険です。
家族制度とは、会社の中で「お父さん役」「お母さん役」「娘役、息子役」などの家族の役割を作ることです。
その家族単位でチームとして働き、教育などを行うことがあります。
離職率を下げる目的で作られることがありますが、この制度を取り入れたからといって会社が良くなるわけではありませんよね。
家族的な仲の良さを社員に求めることは悪いことだとは一概に言えませんが、会社とは利益を求めるための集団であり、もちろん家族ではありません。
こういった会社はある意味では洗脳的な要素があり「こうでなければならない」という上層部の思想を押し付ける傾向があるため、ブラック企業である可能性が高いのです。
4.面接で案内してくれる人の顔が死んでいる
面接で受付をする人や会社ですれ違う人の顔が、疲れ切っている会社は危険です。
面接官は、なるべく採用目標を達成できるように採用したいと考えているため、明るく振る舞うものです。
しかしそれ以外に、受付をしてくれた人の様子や待たされる時間の長さ、すれ違う人の表情などは、面接の場で作られていない自然の状態であるといえるでしょう。
面接などで訪問するときは、自然な会社の姿を見ることができ、様々な情報を手に入れられる機会なので活用してみてくださいね。
5.圧迫面接をする
圧迫面接をする会社はブラック企業である可能性が高いといえるでしょう。
ストレス耐性を確認することを目的として、否定的な言葉を投げかけたりあえて態度を悪くするなど、意図的にプレッシャーを与える面接方法を圧迫面接と呼びます。
しかし、業務中にそれほど強いストレスのかかる状況はほとんどないため、面接としては全く意味がありません。
加えて、ストレス耐性を調べることは圧迫面接をしなくても分かるため、単純に面接官のスキルが低いだけともいえるでしょう。
また、現在では心理的安全性が保たれているとパフォーマンスが上がるといわれており、プレッシャーが高い状況にある会社は良くないとされています。
圧迫面接をする企業は、心理的安全性という現代の常識を知らない会社であり、そういったレベルの人を会社の顔である面接官に置いている会社であるといえるでしょう。
圧迫面接を受けたら嫌な気持ちになると思いますが、入社すべきでない会社を見つけられたと割り切って考えるのがおすすめです。
監修者コメント
心理的安全性が確保されることは働く人にも組織にも有意義である
会社における心理的安全性とは、会社や上司・同僚のことを信頼でき、安全だと思ってチャレンジできる環境のことを示します。
心理的安全性が確保された会社では、組織の活性化にもつながり、個人が働きやすいのはもちろん、組織にとっても有効であるといわれています。
圧迫面接をするということは、その場面でだけ候補者に圧力をかけるのではなく、社員の心理的安全性を脅かす可能性がある社風であることも意味しています。
そのような会社では、たとえ入社できても有意義に働くことはできなさそうですよね。
参考：リクルートマネジメントソリューションズ「心理的安全性とは」
6.社是、理念、ビジョンの唱和を毎日している
社是、理念、ビジョンの唱和を毎日行っている会社は離職率が高い会社である可能性があります。
社是、理念、ビジョン自体は大切なものですが、それを強要したり洗脳するような空気がある会社は離職率が高い会社である傾向があるのです。
それらを毎日唱和するということは「価値観が少しでも違う人、合わない人は辞めてくれていいよ」というスタンスをもっている会社である可能性があります。
会社の価値観が合っている人が残っていくため「残った人は社是、理念、ビジョンに共感した人だけ」になっていきます。
心の底から共感できるなら問題ありませんが、そうでない会社で自社の価値観を毎日唱和して強要する会社に入社するのはおすすめしません。
7.労働条件通知書がもらえない
労働条件通知書とは、給与や働く条件や場所などを記載した書類のことです。
労働条件通知書を発行することは労働基準法で発行が義務づけられているので、もらえないということはほとんどありません。
もしも労働条件通知書をもらえないとしたら、この決められたルールを守っていない会社であるといえます。
基本的なルールを守れない会社ということは、他のルールや法律を守っていない可能性があるため、ブラック企業である可能性が高いのです。
8.退職した社員を悪く言う人が多い
退職した社員を悪くいう人が多い会社はブラック企業である可能性が高まります。
「根性なし」「どこに行っても通用しない」などと、辞めていった人を悪く言う会社がありますが、それには理由があります。
離職率が高くなる理由は様々ですが「自分も退職したら悪く言われるかも」と思わせ、離職率を抑えるために「辞めにくい雰囲気」を作ろうとしているのです。
しかし、辞めた人を悪く言っても、その会社が良くなるわけではないですよね。
このような方法で離職率を抑えようとしている会社は、離職率が高くなっている本当の理由と向き合っていないことを意味しています。
社内でさんざん「使えないやつだ」と罵られていた退職者と会ってみたら、ずいぶんとイキイキして働いていると感じるかもしれません。
もしできるなら、会社の人が悪く言っているとおりなのか、辞めた人と会って確認してみるのもいいかもしれませんね。
9.給料が現金手渡しで支払われる
給料が現金払いの会社は良くない傾向があります。
多くの会社が給料振込が一般的ですが、いまだに現金払いの会社があります。
業界の商習慣で現金払いということもありますが、それ以外であえて現金払いをしている会社は離職率が高いことが多いのです。
なくしたり盗まれたりする恐れがあったり、銀行への振込手数料を従業員が支払わなければならなかったり、現金払いをされることに従業員側のメリットはほとんどありません。
直接給料を手渡しされたら、受け取った従業員は感謝せざるを得ないですよね。
現金払いをしている会社は、雇っている側が、自分たちを偉いと思っていたり、感謝されたいという感覚をもっている可能性があります。
10.口コミがサイトによって違い過ぎる
口コミサイトは、どこか一つのサイトだけを確認するのではなく複数のサイトを比較してみるようにしましょう。
実際に働いていた人の情報とインターネット上の口コミの情報が違いすぎることがありますが、実は口コミは操作できます。
採用側も口コミサイトを参考にしていると分かっているので、自社を良く見せるような偽の口コミを作っているのです。
自社にとって悪い情報を削除申請して消すこともできますし、ダミーアカウントを複数作って良い口コミを増やすこともできてしまいます。
それを見抜くために、複数のサイトを比較してみましょう。
複数社を比べると、あるサイトでは評価が高く、あるサイトでは評価が低いことがよくあります。
そのようなケースの場合、評価が高いサイトでは評価を操作している可能性があると覚えておきましょう。
まとめ
ここで紹介した他にも、ブラック企業を見抜くための様々な技術があります。
各企業や業界の内部事情に詳しい人に聞いてみるのもおすすめです。
自分でブラック企業かどうかを調べるのが難しいと感じたり、もっといろいろな視点を知りたいという方は、ぜひエージェントに相談してみましょう。
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少しでも気になった方は、ぜひ一度私たちにご連絡くださいね。
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