労働環境が劣悪であったり、コンプライアンス違反を行っている企業のことを「ブラック企業」と呼ぶようになり、その呼び名も定着してきました。
できることならブラック企業ではなく、気持ちよく仕事ができる企業に入社したいと誰もが思うのではないでしょうか。
そこでこの記事では、就職支援を行っている株式会社UZUZの代表、岡本啓毅氏による解説動画を元にブラック企業を見抜くためのノウハウを10個お伝えします。
ぜひ、就職活動や転職活動の際に振り返り、候補先企業を選定する際に役立ててくださいね。
▼この記事の元になった動画はこちら
この記事の監修者
岡本啓毅
YouTube「ひろさんチャンネル」運営 / 株式会社UZUZ 代表取締役
北海道出身。第二の就活を運営する「株式会社UZUZ」を立ち上げ、数多くの就職をサポート。“自らと若者がウズウズ働ける世の中をつくる”をミッションに、YouTubeでは「就職・転職で使えるノウハウ」を発信中。X、TikTokなどSNS等の累計フォロワー数は13万人を超える。
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見分け方を知る重要性は？ブラック企業に就職するデメリット
ブラック企業に就職するデメリットは、肉体的・精神的な健康被害からキャリアの停滞に至るまで、長期にわたり人生全体に悪影響を及ぼす点にあります。
単に「仕事がつらい」というレベルを超えて将来の選択肢を奪い、自己肯定感を著しく低下させる深刻なリスクがあるのです。
こうしたリスクやデメリットを避けるためにも、入社前にブラック企業を見分ける方法やポイントをしっかり把握していきましょう。
ブラック企業についてもっと知りたい方は、下記の記事も合わせて読んでみてください。
心と体の健康が損なわれる
ブラック企業に就職する大きなデメリットは、心と体の健康が損なわれやすいことです。
常態的な長時間労働や休日出勤によって睡眠不足が続き、免疫力の低下や生活習慣病、そして最悪の場合は過労死のリスクが高まります。
また、パワーハラスメントやノルマによる強いプレッシャーなどから、適応障害やうつ病、不安障害などの精神疾患を発症するおそれもあるのです。
体調不良やメンタルヘルス不調を理由に、治療のために長期間休職したり、退職せざるを得なくなったりすることで、経済的にも困窮してしまうかもしれません。
転職エージェントのUZUZを利用してブラック企業から転職を成功させた人の中にも、長時間労働により身体に限界を感じた人は少なくありません。
その人が語る体験談の中から、一部を抜粋して紹介します。
私が転職を考え始めたのは、入社して1年ほどが経った頃です。
理由は主に2つ。1つは「業務内容のギャップ」でした。デザインの経験を活かせると思っていたものの、実際の業務は大半を営業活動に充てなければいけなくて。
今振り返ると、私が事前にもっと職種について調べておけば防げたギャップだと思うのですが……。就活当時の私はあまり真剣に考えず、接客も好きだしいいかと安直な気持ちで住宅販売の営業という仕事を選んでしまったんです。
もう1つの理由は「ハードな働き方」です。
繁忙期は月に90時間残業をすることもあり、挙句の果てには、みなし残業の時間数を超えても会社から残業代が支払われないこともあったんです。
それでもなんとか日々踏ん張ってはいたのですが、だんだんと心が持たなくなり、自分でも分かるくらい元気がなくなっていって。
「このままじゃいけない。ここから逃げ出さなきゃ」と本能的に感じ、転職することを決めました。
実は、転職活動を始めた頃は、大手の人材紹介会社にサポートをお願いしていたんです。
でも、私の気持ちとマッチしていない求人ばかりが送られてきて、なかなか思った通りに転職活動を進められなかったんです。
私自身、明確に将来のビジョンを持てていたわけではなかったので、うまく意思疎通ができなかった部分もあると思うのですが「こういうことじゃないんだけどな……」と齟齬を感じる瞬間が多くありました。
UZUZ（ウズウズ）と出会ったのは、そんな悩みを抱えていた頃です。
大学で親交が深かった友人がちょうど同じ頃に転職を検討していて「ここ合いそうだなと思ったから、登録してみたら？」と勧めてくれたんです。
大手人材紹介会社さんとの相性の悪さに加えて、本業が忙しくなったこともあり転職を一時中断していたのですが「やっぱりこのままではダメだ」と思い直し、個別で手厚くサポートしてもらえそうなUZUZさんに登録することにしました。
引用：【就活体験談】残業90時間のハウスメーカーを退職。未経験で広報に転職するまで
キャリアが停滞してしまう
ブラック企業での経験は、自分のキャリアにとってプラスになることは決してありません。
ブラック企業ではきちんとした教育や研修がないため、その会社特有の非効率なやり方しか学べず、専門的な知識や汎用性の高いビジネススキルが身につきません。
さらに、業務内容が過酷な労働やノルマ達成に偏っているため、専門性ではなく「不当な状況に耐え抜く忍耐力」だけが評価され、真のキャリア形成につながりにくいのです。
また、離職率が異常に高いため、短期間での転職を繰り返すことになり、転職市場において「採用してもすぐに辞める人」と見なされて次の転職活動で不利になることがあります。
経済的な不利益を被る
ブラック企業では長時間働いても残業代が支払われない場合があるため、労働に見合った対価を得られず、生活が不安定になるおそれがあります。
また、基本給が低く抑えられているケースも多く、それを基準に算定される賞与や退職金が大幅に少なくなり、将来の資産形成に大きく影響してしまいます。
このように、ブラック企業に就職してしまうと心身の健康やキャリアへの悪影響だけでなく、経済的な不利益といったリスクも懸念されるのです。
見分け方の前に知りたい！ブラック企業の特徴7選
厚生労働省は、ブラック企業に明確な定義はないものの、以下のような企業だと述べています。
① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う
引用：厚生労働省 確かめよう労働条件「「ブラック企業」ってどんな会社なの？」
厚生労働省が示した上記の例以外にも、ブラック企業とされる企業の特徴はいくつか挙げられます。
ブラック企業の見分け方を知る前に、まずはブラック企業の特徴を7つ見ていきましょう。
労働環境が劣悪である
労働環境が劣悪なのは、厚生労働省の提言では、“① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す”に相当します。
力仕事が多い、深夜勤務があるなど、職種によってはある程度の大変さがあるのは仕方がないことです。
しかしそうではなく、極端な長時間労働であったり、過度なノルマを課せられたり、過剰な叱責が行われるなど、やむを得ない場面以外で労働環境が悪い場合があります。
そういった労働環境にあるなら、ブラック企業であると見られても仕方がないでしょう。
コンプライアンス意識が低い
違法行為が横行している状態は、厚生労働省の提言では“② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い”に相当します。
労働基準法をはじめとして、会社として遵法意識が低いのです。
そのため、労働時間を守ったりしようということもなく、過剰に叱責するパワハラや不要に身体に触れるセクハラなどの各種ハラスメントが横行することになります。
このように違法行為が横行している会社は、間違いなくブラック企業といえるでしょう。
離職率が特に高い
離職率が特に高い企業は、厚生労働省の提言では“③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う”に相当します。
他の業界と比較して離職率が高いところも存在しますが、その中でも同業他社と比べて離職率が特別に高い企業には、それなりの理由があります。
これまでお伝えしたような劣悪な労働環境や違法行為の横行などの状況のため離職率が高くなっているのです。
こうなると、これ以上の離職を食い止めるために離職した者を「弱かった者だ」として罵倒し、残った社員が辞めにくい雰囲気を作るようになります。
それが進むと、今度は「残った自分たちこそが優秀である」という歪んだ選別意識をもってしまうことになるでしょう。
だんだんと会社内の自浄作用が働かなくなり、ますますブラック企業化が進んでいくのです。
基本給が極端に低い
求人情報では高収入に見えるものの基本給が低く、各種手当でかさ増ししている場合はブラック企業の可能性があります。
ブラック企業が求人を出す際、月給を高く見せるために固定残業代や営業手当を意図的に膨らませて提示する傾向にあります。
実際には固定残業代を超えた分の超過残業代が支払われないことが常態化していたり、営業手当や職能手当は企業側の都合で容易に削減されたりする場合があるのです。
基本給が低く手当の比率が高いと、残業代の単価は低くなるだけでなく賞与や退職金が少なくなるうえ、収入が不安定になる点がデメリットです。
求人情報と実態が著しく異なる
求人情報と実態が著しく異なる場合がありますが、これは入社後に初めて労働条件が大きく異なることに気づき、辞めにくくなる状況を意図的に作り出すことが目的です。
ブラック企業は、応募者を増やすため、実際の労働条件よりも魅力的に見える虚偽または誤解を招く情報を掲載します。
例えば給与額の水増しや賞与・昇給の実績の偽装、福利厚生の誇張や年間休日数の操作などが挙げられます。
求人情報や募集要項は、法的には労働契約書そのものではありません。
入社時に企業と交わす労働条件通知書や雇用契約書こそが、法的な効力を持つ文書ですので、これを逆手に取って求人情報に虚偽や誤解を招く情報を掲載するのです。
業務に必要な教育・研修がない
ブラック企業の特徴として、新入社員へのOJTや研修がなく、いきなり高度な業務を丸投げされることが挙げられます。
この背景には単なる教育体制の不備ではなく、企業が意図的にコストを削減し、従業員に過度な負担をかけるというブラック企業特有の構造的な問題が存在しています。
また、教育投資をしない代わりに、新しい人材を次々と採用する「使い捨て」を前提とした経営戦略を取っている場合もあるでしょう。
「未経験歓迎」と謳っていても、実際には教育体制や研修が全くないまま、非常に高度で過酷なノルマを課される「丸投げ」体制になっている場合もあります。
試用期間が異様に長い
労働基準法には試用期間の長さに関する明確な規定はありませんが、一般的に3ヶ月〜6ヶ月が妥当とされています。
もし、試用期間が半年以上や1年などと長く設定されている場合は警戒が必要です。
試用期間が異様に長い場合、その企業は安い賃金で働かせることや手当の不支給を目的としている可能性があります。
試用期間中の給与は本採用後の給与よりも低く設定されることが多いため、試用期間が長ければ長いほど企業はその間安い賃金で労働力を確保できます。
また、試用期間中は通勤手当や住宅手当、賞与算定の対象外とされることが多く、総収入が抑えられるのです。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
相性の問題はあれど「明確なブラック企業」は存在する
ブラック企業が存在するのが事実だとしても、少し仕事が大変だからといってすぐに「ブラック企業だ」と断じてしまうのは早計です。
例えば、肉体労働はそれほど体が強くない人にとっては大変で過酷に感じられます。
24時間稼働する必要がある一部の工場や介護・病院などの施設では、2交代制、3交代制などのシフトが組まれ、昼夜逆転生活をしなければならない人もおり大変です。
このように「大変な仕事」があるのは事実ですが、これらは違法ではありませんし、その働き方が合う人もいるでしょう。
そうではなく、過剰に人格攻撃をしたり、ノルマを満たせなかった社員にノルマに達するまで自社商品を買わせるなどの違法行為をしている会社もあります。
これらは、合う合わないの相性の話ではなく、誰にとっても明確なブラック企業です。
なお、そういった目に遭ったときは、すぐに外部の機関に相談したほうがいいと厚生労働省も指摘しています。
ブラック企業の見抜き方10選
これまでは、ブラック企業とは何なのかを確認してきました。
それではここからはブラック企業を見抜くための10種類の方法を紹介していきます。
この先、就職や転職で企業を選ぶ際にぜひ参考にしてくださいね。
1.“人に聞く”のが一番信用できる
あたり前と思うかもしれませんが、人に聞くことが一番信用できます。
現在働いている人や、なるべく直近で働いていて退職したばかりの人に聞いてみましょう。
ネットでの口コミ、SNSでの評判、OB・OGの方の意見などが参考になります。
都合よく知り合いが見つかるとは限りませんが、そんなときはSNSで気になる社名を検索してみてください。
プロフィールに社名を載せている方もおり、そのような人を見つけてダイレクトメッセージで「検討しているが、どんな会社なのか」を聞いてみましょう。
意外と教えてもらえることも多く、またもし無視されても特に損をすることもないので、勇気をもってメッセージを送ってみるのがおすすめです。
ただし、あくまで主観的な意見もあるため、全てをうのみにはせず、参考にとどめましょう。
2.夜に職場を確認して残業時間を見抜く
残業時間が長すぎると体を壊してしまうかもしれませんが、残業時間を事前に知るのは難しいです。
気になる会社の残業時間を見抜く方法として、夜に職場を見に行くという方法があります。
会社の住所は調べれば分かると思うので、夜に見に行ってみて、オフィスの光がついていれば誰かが働いているということです。
何日かチェックすれば、一番遅い人がどのくらいの時間に帰っているか分かり、その会社の残業時間の実態を知ることができます。
3.家族制度があるかをチェックする
会社には様々な制度があると思いますが「家族制度」がある会社は少し危険です。
家族制度とは、会社の中で「お父さん役」「お母さん役」「娘役、息子役」などの家族の役割を作ることです。
その家族単位でチームとして働き、教育などを行うことがあります。
離職率を下げる目的で作られることがありますが、この制度を取り入れたからといって会社が良くなるわけではありませんよね。
家族的な仲の良さを社員に求めることは悪いことだとは一概に言えませんが、会社とは利益を求めるための集団であり、もちろん家族ではありません。
こういった会社はある意味では洗脳的な要素があり「こうでなければならない」という上層部の思想を押し付ける傾向があるため、ブラック企業である可能性が高いのです。
4.面接で受付する人の雰囲気をよく観察する
面接で受付をする人や会社ですれ違う人の顔が、疲れ切っている会社は危険です。
面接官は、なるべく採用目標を達成できるように採用したいと考えているため、明るく振る舞うものです。
しかしそれ以外に、受付をしてくれた人の様子や待たされる時間の長さ、すれ違う人の表情などは、面接の場で作られていない自然の状態であるといえるでしょう。
面接などで訪問するときは、自然な会社の姿を見ることができ、様々な情報を手に入れられる機会なので活用してみてくださいね。
5.圧迫面接を受けた企業は辞退する
圧迫面接をする会社はブラック企業である可能性が高いといえるでしょう。
ストレス耐性を確認することを目的として、否定的な言葉を投げかけたりあえて態度を悪くするなど、意図的にプレッシャーを与える面接方法を圧迫面接と呼びます。
しかし、業務中にそれほど強いストレスのかかる状況はほとんどないため、面接としては全く意味がありません。
加えて、ストレス耐性を調べることは圧迫面接をしなくても分かるため、単純に面接官のスキルが低いだけともいえるでしょう。
また、現在では心理的安全性が保たれているとパフォーマンスが上がるといわれており、プレッシャーが高い状況にある会社は良くないとされています。
圧迫面接をする企業は、心理的安全性という現代の常識を知らない会社であり、そういったレベルの人を会社の顔である面接官に置いている会社であるといえるでしょう。
圧迫面接を受けたら嫌な気持ちになると思いますが、入社すべきでない会社を見つけられたと割り切って考えるのがおすすめです。
監修者コメント
岡本啓毅HIROKI OKAMOTO
心理的安全性が確保されることは働く人にも組織にも有意義である
会社における心理的安全性とは、会社や上司・同僚のことを信頼でき、安全だと思ってチャレンジできる環境のことを示します。
心理的安全性が確保された会社では、組織の活性化にもつながり、個人が働きやすいのはもちろん、組織にとっても有効であるといわれています。
圧迫面接をするということは、その場面でだけ候補者に圧力をかけるのではなく、社員の心理的安全性を脅かす可能性がある社風であることも意味しています。
そのような会社では、たとえ入社できても有意義に働くことはできなさそうですよね。
参考：リクルートマネジメントソリューションズ「心理的安全性とは」
6.社是の唱和を毎日していないかを確認
社是、理念、ビジョンの唱和を毎日行っている会社は離職率が高い会社である可能性があります。
社是、理念、ビジョン自体は大切なものですが、それを強要したり洗脳するような空気がある会社は離職率が高い会社である傾向があるのです。
それらを毎日唱和するということは「価値観が少しでも違う人、合わない人は辞めてくれていいよ」というスタンスをもっている会社である可能性があります。
会社の価値観が合っている人が残っていくため「残った人は社是、理念、ビジョンに共感した人だけ」になっていきます。
心の底から共感できるなら問題ありませんが、そうでない会社で自社の価値観を毎日唱和して強要する会社に入社するのはおすすめしません。
7.労働条件通知書がもらえない企業には要注意
労働条件通知書とは、給与や働く条件や場所などを記載した書類のことです。
労働条件通知書を発行することは労働基準法で発行が義務づけられているので、もらえないということはほとんどありません。
もしも労働条件通知書をもらえないとしたら、この決められたルールを守っていない会社であるといえます。
基本的なルールを守れない会社ということは、他のルールや法律を守っていない可能性があるため、ブラック企業である可能性が高いのです。
8.退職した社員を悪く言う人が多い企業にも注意
退職した社員を悪くいう人が多い会社はブラック企業である可能性が高まります。
「根性なし」「どこに行っても通用しない」などと、辞めていった人を悪く言う会社がありますが、それには理由があります。
離職率が高くなる理由は様々ですが「自分も退職したら悪く言われるかも」と思わせ、離職率を抑えるために「辞めにくい雰囲気」を作ろうとしているのです。
しかし、辞めた人を悪く言っても、その会社が良くなるわけではないですよね。
このような方法で離職率を抑えようとしている会社は、離職率が高くなっている本当の理由と向き合っていないことを意味しています。
社内でさんざん「使えないやつだ」と罵られていた退職者と会ってみたら、ずいぶんとイキイキして働いていると感じるかもしれません。
もしできるなら、会社の人が悪く言っているとおりなのか、辞めた人と会って確認してみるのもいいかもしれませんね。
9.給料が現金手渡しで支払われる企業を避ける
給料が現金払いの会社は良くない傾向があります。
多くの会社が給料振込が一般的ですが、いまだに現金払いの会社があります。
業界の商習慣で現金払いということもありますが、それ以外であえて現金払いをしている会社は離職率が高いことが多いのです。
なくしたり盗まれたりする恐れがあったり、銀行への振込手数料を従業員が支払わなければならなかったり、現金払いをされることに従業員側のメリットはほとんどありません。
直接給料を手渡しされたら、受け取った従業員は感謝せざるを得ないですよね。
現金払いをしている会社は、雇っている側が、自分たちを偉いと思っていたり、感謝されたいという感覚をもっている可能性があります。
10.複数の口コミサイトをチェックする
口コミサイトは、どこか一つのサイトだけを確認するのではなく複数のサイトを比較してみるようにしましょう。
実際に働いていた人の情報とインターネット上の口コミの情報が違いすぎることがありますが、実は口コミは操作できます。
採用側も口コミサイトを参考にしていると分かっているので、自社を良く見せるような偽の口コミを作っているのです。
自社にとって悪い情報を削除申請して消すこともできますし、ダミーアカウントを複数作って良い口コミを増やすこともできてしまいます。
それを見抜くために、複数のサイトを比較してみましょう。
複数社を比べると、あるサイトでは評価が高く、あるサイトでは評価が低いことがよくあります。
そのようなケースの場合、評価が高いサイトでは評価を操作している可能性があると覚えておきましょう。
まとめ
ここで紹介した他にも、ブラック企業を見抜くための様々な技術があります。
各企業や業界の内部事情に詳しい人に聞いてみるのもおすすめです。
自分でブラック企業かどうかを調べるのが難しいと感じたり、もっといろいろな視点を知りたいという方は、ぜひエージェントに相談してみましょう。
エージェントとは、キャリアの相談ができ、求人紹介や選考対策を提供してくれるサービスのことです。
それらをすべて無料で受けられるのが特徴で、様々な就職・転職のノウハウをもったキャリアに関するプロフェッショナルが「エージェント」です。
私たちUZUZもエージェントサービスを運営しており、これまで6万人以上の就職・転職を支援してきました。
私たちの経由で就職・転職した方々の定着率は約96％のため、決してブラック企業ではなく、満足が行く企業に就職・転職できていることがお分かりいただけると思います。
少しでも気になった方は、ぜひ一度私たちにご連絡くださいね。
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